優秀な技術者の確保不足
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ヒップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社では、安定して優秀な人材を採用できるよう、技術者第一の会社作りを進めてきた会社の姿勢や価値観をしっかりと伝え、時代に合わせた丁寧な採用活動に努めております。そして、技術者が生涯技術者としてのキャリアを実現できる環境の整備を継続的に推進し、定着率向上にも努めております。」
技術者第一の姿勢・価値観の発信、採用活動、キャリア環境整備、定着率向上を通じた人材確保策を継続している。 - 2026-05-13対処決算説明資料
「底堅い顧客ニーズに対応すべく、採⽤基準を維持した技術者採⽤を促進。」
技術者数が779名に増加し、顧客ニーズへの対応を目的とした採用促進を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「技術者にとっての魅力を高める会社づくりに努め、技術者採用につなげてまいります。」
優秀な技術者の確保不足に対し、技術者価値、キャリア形成、働きやすい環境、待遇改善を通じた採用・定着の取り組みを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社では、安定して優秀な人材を採用できるよう、時代に合わせた様々な採用活動を行い、技術者第一の会社作りを進めてきた当社の魅力をしっかりと伝えることで、優秀な人材の採用に努めております。また、技術者が生涯技術者として働きやすい環境の整備を継続的に推進し、社員の定着率向上にも努めております。」
少子高齢化やIT人材不足による技術者確保リスクに対し、多様な採用活動と働きやすい環境整備による採用・定着施策を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「採用面では新卒及び中途技術者の採用強化を図り、優秀な技術者の確保を推進しました。本年7月には石川県金沢市に金沢営業所を新たに開設し、北陸地域での顧客の開拓と技術者採用の強化も図っております。また研修中の技術社員を対象とした新たな手当を導入しました。」
新卒・中途採用の強化、金沢営業所の新設、研修中社員への新たな手当により、優秀な技術者の確保と定着に向けた対応を具体化している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また技術者採用においては、採用媒体の見直しによる応募経路の拡大や学校訪問の人員を増強し、新卒及び中途技術者の採用強化に注力しております。」
採用媒体の見直し、応募経路の拡大、学校訪問人員の増強により、技術者確保不足への対応を具体化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社では、時代に合わせた様々な採用活動を全国的に行い、安定して優秀な人材を採用できるよう、オンラインを活用した説明会や面接などの採用活動も取り入れ、技術者第一の会社作りを進めてきた当社の魅力をしっかりと伝えることで、優秀な人材の採用に努めております。また、技術者が生涯技術者として働きやすい環境の整備を継続的に推進し、社員の定着率向上にも努めております。」
オンライン説明会・面接を含む全国的な採用活動と、働きやすい環境整備による定着率向上を対策として具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「日本の雇用情勢は長期的には少子高齢化による生産年齢人口（15歳～64歳）の減少や、急速に進む技術革新によってIT人材不足が懸念されております。」
従来の採用環境の厳しさに加え、生産年齢人口の減少とIT人材不足という構造的な外部要因を技術者確保リスクとして明示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、日本経済全体において人材不足感は強まっており、採用環境は引き続き厳しい状況にあります。」
人材不足感の強まりと採用環境の厳しさを明記し、優秀な技術者を確保できないリスクの外部環境をより強く示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も引き続き優秀な技術者の確保を行ってまいりますが、経済環境や雇用環境の変化により、技術者の確保が十分に行えない場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な技術者の確保不足を事業拡大上の主要リスクとして継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も引き続き優秀な技術者の確保を行ってまいりますが、経済環境や雇用環境の変化により、技術者の確保が十分に行えない場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
優秀な技術者の確保不足を事業拡大上のリスクとして継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も引き続き優秀な技術者の確保を行ってまいりますが、経済環境や雇用環境の変化により、技術者の確保が十分に行えない場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
技術者を重要な経営資源と位置付け、採用・定着が十分でない場合の影響をリスクとして開示している。