新型コロナウイルス感染症の蔓延
FY2021に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ヒップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「予期せぬ地震等の自然災害や事故、感染症の蔓延等により、当社や顧客企業において事業活動の停止などの被害が発生した場合には、当社の業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立したリスクとして記載するのではなく、感染症の蔓延を自然災害・事故等の事業停止リスクに含める形へ整理している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類への移行など、社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復がみられております。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行などにより社会経済活動の正常化が進み、感染症による事業環境への影響が改善方向にあると説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第８波の動きが見られたものの、感染拡大防止と社会経済活動の両立に向けた取組みにより、景気の持ち直しの動きが続きました。」
第8波の動きが見られる一方、感染拡大防止と社会経済活動の両立により景気の持ち直しが続いていると説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第７波の影響を受けつつも、感染拡大防止と社会経済活動の両立に向けた取組みにより、景気の持ち直しの動きが続きました。」
新型コロナウイルス感染症の第７波の影響が残る一方、感染拡大防止と社会経済活動の両立により景気の持ち直しが続いていると説明している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の新規感染者数の減少により経済活動の正常化が進む中で、景気の持ち直しの動きが続いております。」
新規感染者数の減少と経済活動の正常化が進み、感染症による事業環境への影響が改善方向にあると説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「現在では新型コロナウイルス感染症の新規感染者数はピーク時から減少しているものの、高止まりの状況となっています。しかしながら顧客の設計開発は盛んに行われており、当社への技術者要請は増加傾向となっております。」
感染者数は高止まりしているものの、顧客の設計開発と技術者要請は増加傾向にあると説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の普及により回復基調にありますが、新たな変異株の出現による感染拡大など、先行きには不透明さが残る状態が続いております。」
ワクチン接種普及による回復基調を示す一方、新たな変異株による感染拡大など先行きの不透明さが残ると説明している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「稼働人員では、新型コロナウイルス感染症の稼働への影響が現れる前であった前年同期と比べ減少しておりますが、着実に稼働が進んでおり概ね期初計画通りで推移しています。」
新型コロナウイルス感染症の影響が現れる前の前年同期と比べ、稼働人員の減少が続いていることを業績状況として記載している。一方、足元では着実に稼働が進み、概ね期初計画通りとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「感染症が蔓延し、多くの当社社員の健康が損なわれることによる稼働率の低下や、顧客企業の経済活動が停滞し、業績低迷等による設計開発部門における開発費の削減や、アウトソース活用を抑制した場合、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、社員の健康悪化による稼働率低下と顧客企業の経済活動停滞による需要減少を、独立した感染症リスクとして整理している。感染症拡大は当年度の稼働率低下や顧客の慎重姿勢として実際に現れている。