新卒研修に伴う上半期の稼働率・利益低下
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
ヒップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「前年よりも早期に技術者の稼働が進み、稼働人員は前年同中間期を上回りました。」
技術者の早期稼働が前年より進み、稼働人員が前年同中間期を上回ったと説明しており、新卒研修・配属に伴う稼働立ち上がりの影響は緩和方向に示されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「通期稼働率は新卒入社数の増加が影響し94.1％（同1.1ポイント減）と前年同期からは低下したものの、高い稼働率を維持しました。」
新卒入社数の増加が通期稼働率低下の要因として実績に現れた。稼働率は94.1％で前年同期比1.1ポイント低下した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「このような状況のなか、技術者数が増加したことに加え、新卒を含めた技術者の稼働が順調に進んだことで、稼働人員は前年同期を上回りました。」
新卒を含む技術者の稼働が順調に進み、稼働人員が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新卒を含めた技術者の稼働が想定以上に早く進んだことにより、稼働人員は前年同期を上回りました。」
新卒を含む技術者の稼働が想定以上に早く進み、稼働人員が前年同期を上回ったことで、新卒の研修・配属に伴う稼働上の影響が緩和したことを示している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「このような状況のなか、技術者数は前年同期比で微減となりましたが、新卒を含めた技術者の稼働が想定よりも早く進み、稼働人員は前年同期を上回りました。」
技術者数は前年同期比で微減となったものの、新卒を含む技術者の稼働が想定より早く進み、稼働人員は前年同期を上回った。新卒研修・配属に伴う稼働上の影響が緩和したことを示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の影響により、昨年及び一昨年の新卒社員においては、例年に比べ配属決定までには時間を要しましたが、受注環境の改善により本年入社の新卒は例年並みで進行することが予想されます。当社では、新卒社員の早期派遣を図るため、実務に即した教育の充実や、顧客情報の収集と共有による迅速な営業活動に努めております。」
新卒の配属遅延について、受注環境の改善により本年は例年並みと見込み、実務教育と迅速な営業活動を対策としている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社では、新卒を含めた技術者の早期稼働を目指し、感染拡大防止に十分に配慮した上でテレワークや時差出勤を組み合わせた技術研修を実施しました。このような状況のなか、技術者数は2021年新卒の採用数を抑制したことにより前年同期比で減少しておりますが、技術者の稼働が着実に進んだことで、稼働人員は前年同期及び期初計画を上回って推移しました。」
テレワークや時差出勤を組み合わせた研修と早期稼働を進めた結果、稼働人員が前年同期及び期初計画を上回り、新卒研修・配属に伴う稼働上の影響が緩和したことを示している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「技術者の稼働が着実に進んだことで、第２四半期の稼働人員は前年同期及び期初計画を上回って推移しました。」
新卒を含む技術者の早期稼働を進めた結果、第2四半期の稼働人員が前年同期及び期初計画を上回り、新卒研修・配属に伴う稼働上の影響が緩和したことを示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、顧客企業において今後の動向見極めのために慎重な姿勢も見られており、当事業年度４月に入社した新卒社員において、例年に比べ配属までの期間が長引いており、本年入社した新卒社員においても配属決定までには時間を要することが予想されます。」
新卒社員の配属期間長期化が実際に発生し、当事業年度の稼働率は83.7％（前年同期比9.8ポイント減）となった。新型コロナウイルス感染症が季節性による稼働率低下を拡大させている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「稼働率は新卒入社数増加の影響等もあり89.6％（前年同期比2.7ｐ減）となりました。」
新卒入社数の増加が稼働率低下の要因となり、稼働率は89.6％、前年同期比2.7ポイント減となった。新卒研修・立ち上がりに伴う稼働率低下の影響が当四半期に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新卒社員は技術研修をベースとした教育を概ね３ヶ月程度受け業務に従事しております。このため上半期は、技術者の稼働率は低下する傾向にあり、教育研修費にかかる経費が増加します。」
新卒社員の研修期間について、従来の概ね2ヶ月程度から概ね3ヶ月程度とする記載に変わっており、上半期の稼働率低下・教育費増加要因の説明が変化している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「その結果、前年同期に比べ技術者数は18名増加（前年同期比2.6％増）したことに加え、稼働率においても新卒の稼働が想定よりも早期に進むなど、前年同期を上回る高い稼働率（95.9％（同0.8ポイント増））となりました。」
新卒の稼働が想定より早期に進み、稼働率が前年同期を上回る95.9％となったことを開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「稼働率は新卒入社数増加の影響はあるものの92.3％（同0.2ポイント減）と前年同期と同水準の高い稼働率を維持しました。」
新卒入社数の増加が稼働率に影響したものの、稼働率は前年同期と同水準の高い水準を維持した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新卒社員は技術研修をベースとした教育を概ね２ヶ月程度受け業務に従事しております。このため上半期は、技術者の稼働率は低下する傾向にあり、教育研修費にかかる経費が増加します。下半期は新卒社員の取引先での業務開始が進み技術者の稼働率は上がります。」
新卒研修により上半期の稼働率低下・教育費増加が生じ、下半期に稼働率と業績が高まる季節性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため上半期は、技術者の稼働率は低下する傾向にあり、教育研修費にかかる経費が増加します。下半期は新卒社員の取引先での業務開始が進み技術者の稼働率は上がります。」
新卒研修による上半期の稼働率低下・教育費増加と、下半期への利益偏重という季節性を再掲し、通期稼働率94.3％などの実績も開示している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、ＳＭＯ事業においては、事業拡大のための新卒採用を再開し、案件獲得は進んでいるものの、グローバル試験の増加に伴う試験開始時期の遅れや計画自体の見直し等で、大型案件が上半期からフル稼働していた前年同期に比べ、人員稼働率が低下した影響などもあり、業績に差が出ました。」
新卒採用を再開する一方、試験開始時期の遅れや計画見直しにより、人員稼働率が前年同期より低下し、業績差の要因となった。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「また、グローバル試験の増加に伴い試験の開始時期が遅れる事例が発生し、また今期より事業拡大のため新卒治験コーディネーターを採用し、教育コストが増加いたしました。」
SMO事業で新卒治験コーディネーターの採用に伴う教育コストの増加が発生し、人員稼働率低下等とともに業績低下要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため上半期は、技術者の稼働率は低下する傾向にあり、教育研修費にかかる経費が増加します。下半期は新卒社員の取引先での業務開始が進み技術者の稼働率は上がります。このため、相対的に売上高及び利益は上半期が少なく、下半期に多くなる傾向があります。」
新卒社員が概ね２ヶ月程度研修を受けることに伴う季節性を説明し、実績値として下半期の売上・利益比率も開示している。