人材投資を吸収した通期増収・増益の実現見込み
FY2018-Q1に初出。17回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。
メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3後退有価証券報告書
「2025年３月期は新卒社員採用数を400名強に引き下げており（2024年３月期実績585名）、一定の利益率改善を図るものの、未稼働コストが継続して発生する見通しであり、営業利益率10％の回復には至らない見込みです。」
採用投資を吸収して通期で増収・増益を実現する従来の見込みに対し、未稼働コストが継続し、2025年3月期にも営業利益率10％へ回復しない見込みと説明している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「2025年３月期は新卒社員採用数を400名強に引き下げており（2024年３月期実績585名）、一定の利益率改善を図るものの、未稼働コストが継続して発生する見通しであり、営業利益率10％の回復には至らない見込みです。」
採用投資が通期の増益に寄与するという従来の見込みに対し、未稼働コストが継続し、2025年3月期にも営業利益率10％へ回復しない見込みと説明している。新卒採用数も585名から400名強へ引き下げる。 - FY2024-Q1採用投資継続による営業損失拡大有価証券報告書
「営業利益は、新組織の立ち上がりに時間を要し、稼働するデジタルクリエイターの数が伸び悩み、一時的に稼働率が低下したことに加えて、先行的な採用投資を継続したことで、営業損失となりました。」
採用投資を継続する一方、新組織立ち上げの遅れと稼働率低下により、当四半期は営業損失となった。 - FY2023人材投資による稼働率低下・減益有価証券報告書
「一方で目標成長率である付加価値売上高25％成長を目指し、積極的に採用等の先行投資を拡大したことで、デジタルクリエイター数は前期末比24％増の2,012名となり、稼働率が低下しました。これにより、営業利益は前期比減益となりましたが、営業利益率は８％超を保持しております。」
採用等の先行投資でデジタルクリエイター数は24％増加したが、稼働率低下により営業利益は減益となった。営業利益率は8％超を維持したと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当該新卒社員は７月に配属し、順次稼働を開始しております。」
採用・育成投資の収益化に向け、2022年4月入社の新卒社員484名を7月に配属し、順次稼働を開始する段階へ進んだ。一方、当四半期は採用・育成等の投資により営業利益が前年同期比で減少しており、投資効果の実現は継続課題として記載されている。 - FY2023-Q1新卒稼働前で四半期営業損失有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は3,831百万円（前年同四半期比23.3％増）、営業損失は67百万円（前年同四半期は９百万円の営業利益）となりました。2023年３月期においては、今後の更なる成長加速に向けて、中途採用、人材育成、営業・マーケティングへの積極的な投資を行っており、当第１四半期連結累計期間においては、2022年４月入社の稼働前の新卒社員の人件費増をカバーできず、営業損失となりました。」
中途採用、人材育成、営業・マーケティングへの投資を進める一方、2022年4月入社の新卒社員が稼働前で人件費増を吸収できず、第1四半期は営業損失67百万円となった。採用投資の収益化は、7月の配属・順次稼働開始後に持ち越されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては新卒社員の配属を前倒しし、６月より順次稼働を開始いたしました。2022年４月にも計画通り484名の新卒社員が入社しております。」
採用・育成投資を早期に収益化する方針について、2021年4月入社の新卒社員を6月から順次稼働させ、翌年度にも484名を計画通り採用したという進捗を示している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「一方、EMC事業において、不採算案件が発生したことにより92百万円の棚卸資産の評価減及び78百万円の引当金を計上したことに加え、新規獲得の計画に対し多少の遅れが生じたことにより、当第２四半期連結累計期間における業績予想に対し未達となりました。このため、通期連結業績予想につきましても第２四半期連結累計期間の差異および最近の業績動向等を踏まえ修正しております。」
従来の通期増収・増益見込みを支える前提に対し、EMCの不採算案件、新規獲得の遅れ、第2四半期累計業績の予想未達を受けて通期業績予想を修正した。修正後の数値は本文中に記載されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては新卒社員の配属を前倒しし、６月より順次稼働を開始しております。」
採用・育成投資を早期に収益化する方針について、2021年4月入社の新卒社員を前倒しで配属し、6月から稼働開始する段階へ進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「採用した人材は当２第四半期連結会計期間より稼動を開始しており、将来にわたり大きな収益貢献を果たす見込みです。」
2020年4月入社の新卒社員が第2四半期会計期間から稼働を開始し、採用投資の収益化段階に進んだと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間は新卒社員の採用および研修等による販売管理費の増加により、前第１四半期連結累計期間と同様の営業損失となりましたが、先行して発生する人件費は通期において十分収益に寄与する想定であり、企業のデジタル投資への拡大を背景に、引き続き積極的に人材の確保を行ってまいります。人材の育成および収益化は計画通り進捗しており、積極採用した人材は将来にわたり大きな収益貢献を果たす見込みです。」
新卒採用・研修による先行費用で第1四半期は営業損失となった一方、通期での人件費の収益寄与、育成・収益化の計画通りの進捗、積極採用の継続を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間は新卒社員の採用および研修等による販売管理費の増加により、前第１四半期連結累計期間と同様の営業損失となりましたが、先行して発生する人件費は通期において十分収益に寄与する想定であり、第２四半期連結累計期間および通期の連結業績は前年同期比で増収・増益を見込んでおります。人材の育成および収益化は計画通り進捗しており、積極採用した人材は将来にわたり大きな収益貢献を果たす見込みです。」
新卒採用・研修による先行費用で第1四半期は営業損失となった一方、第2四半期累計期間および通期の前年同期比増収・増益見込みと、人材育成・収益化の計画通りの進捗を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間は全社員に対して20%近い比率となる新卒社員の採用を行ったことにより、前第１四半期連結累計期間と同様の営業損失となりましたが、先行して発生する人件費は通期において十分収益に寄与する想定であり、第２四半期連結累計期間および通期の連結業績は前年同期比で増収・増益を見込んでおります。人材の育成および収益化は計画通り進捗しており、積極採用した人材は将来にわたり大きな収益貢献を果たす見込みです。」
新卒採用による第1四半期の営業損失を記載する一方、先行人件費の収益化と第2四半期・通期の前年同期比増収増益見込みを再確認している。 - FY2018達成有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は全社員に対して20％近い比率となる新卒社員の採用を行ったことにより、利益の伸び率は僅かに留まるものの、人材の育成及び収益化は計画通り進捗しており、積極採用した人材は将来にわたり大きな収益貢献を果たす見込みです。」
前期に掲げた採用投資を吸収した通期増収・増益見込みについて、売上収益、営業利益、税引前利益が前期を上回り、過去最高を更新した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、今期は138名、比率にして20％近い新卒社員を採用したことから、当第３四半期連結累計期間は前年同期比で減益となりましたが、人材の育成および収益化は計画通り進捗し、当第３四半期連結会計期間の営業利益としては過去最高を更新し、161百万円（前年同期比39.0％増）となりました。積極採用した人材は将来にわたり収益貢献を果たす見込みであり、通期でも増収、増益を見込んでおります。」
138名の新卒採用による累計減益を記載する一方、人材育成・収益化が計画通り進捗し、第3四半期会計期間の営業利益が過去最高の161百万円となったこと、および通期の増収・増益見込みを示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、採用投資により増大した人件費は通期において十分収益に寄与する想定であり、通期の連結業績は前期比で増収・増益を見込んでおります。今後ともデジタルマーケティング市場の拡大を見据え、積極的な人材の採用・育成を進めていく予定であります。」
採用投資による先行的な人件費増加を吸収し、通期では前期比増収・増益を見込む方針を再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間も引き続き人件費増加の影響で減益を見込んでおりますが、先行して発生する人件費は通期において十分収益に寄与する想定であり、通期の連結業績は前年同期比で増収・増益を見込んでおります。」
新卒採用による先行的な人件費増加で第2四半期累計期間は減益を見込む一方、通期では前年同期比の増収・増益を見込んでいる。