不採算案件・工数増加による評価減・引当金の発生
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「評価減の金額 2,219 評価減の戻入金額 △459」
当中間連結会計期間にも棚卸資産の評価減2,219千円と戻入れ459千円を計上し、不採算案件・工数増加に関連して過去から顕在化している評価減が継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「評価減の金額 4,906 評価減の戻入金額 △430」
棚卸資産について、当第3四半期連結累計期間に4,906千円の評価減と430千円の戻入れを計上した。不採算案件・工数増加に関連する評価減が継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「評価減の金額 3,109 評価減の戻入金額 △430」
当第2四半期累計期間に棚卸資産の評価減3,109千円を計上した。不採算案件・工数増加に関連する評価減・原価増加が継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面は、主にEMC事業において営業活動における新規顧客及び案件の獲得が遅れ、未稼働者が発生したことに加えて、一部不採算案件の発生、営業及び採用、育成といった投資、クリエイター増加に伴うオフィス拡張等によりコストが増加し、連結営業利益は前年同期比で減益となりました。」
EMC事業で一部不採算案件が引き続き発生し、未稼働者、営業・採用・育成投資、オフィス拡張とともにコスト増加・営業減益の要因となった。第3四半期累計では棚卸資産の評価減4,507千円も計上している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面は、主にEMC事業において営業活動における新規顧客及び案件の獲得が遅れ、未稼働者が発生したことに加えて、一部不採算案件の発生、営業及び採用、育成といった投資、クリエイター増加に伴うオフィス拡張等によりコストが増加し、連結営業利益は前年同期比で減益となりました。」
EMC事業で一部不採算案件が引き続き発生し、未稼働者や営業・採用・育成投資、オフィス拡張とともにコスト増加・営業減益の要因となった。棚卸資産については当四半期に2,581千円の評価減も計上している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「評価減の金額 30,699 評価減の戻入金額 △1,330」
棚卸資産の評価減30,699千円が計上された。本文では不採算案件との因果は明示されていないが、過去に顕在化した評価減・引当金リスクに関連する評価減が当四半期にも開示されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前回の総原価見直し時に見込めなかった工数の増加が生じたことに伴い、経済的便益の流出の発生可能性が高くなったことから、見積原価の変更をしております。当該変更により、売上原価が138,388千円増加しております。」
前回の総原価見直しで見込めなかった工数増加が実際に発生し、見積原価の変更と売上原価138,388千円の増加として追加的に顕在化した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、EMC事業において、不採算案件が発生したことにより92百万円の棚卸資産の評価減及び78百万円の引当金を計上したことに加え、新規獲得の計画に対し多少の遅れが生じたことにより、当第２四半期連結累計期間における業績予想に対し未達となりました。」
EMC事業で不採算案件が実際に発生し、棚卸資産の評価減92百万円および引当金78百万円を計上した。加えて、前回の総原価見直し時に見込めなかった工数増加により、売上原価が138,388千円増加したと記載している。