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メンバーズ(2130)・施策再定義

PGT事業によるデジタルプロダクトのグロース支援

FY2021に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024。

10記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q1 – FY20232021: 320212022: 420222023: 220232024: 12024
同じテーマの他社
顧客のデジタルトランスフォーメーション支援66社が書いているテーマ・逆風0社・追い風74社

メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2026年)より2年早い。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている66社のうち14社を表示しています。上の文は66社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度より、前連結会計年度までのEMC事業とPGT事業を統合し、「DGT(Digital Growth Team)」サービスの提供を開始しました。」

    従来のEMC・PGTの二本立てから、両事業を統合したDGTサービスによる顧客専任チーム型のデジタルビジネス運用支援へ再編した。
  2. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、PGT事業の売上収益は6,894百万円(IFRS ※参考値:前期比33.7%増)、PGT事業に所属するデジタルクリエイター数は932名(前期末より209名増加)となりました。」

    PGT事業は売上収益6,894百万円、前期比33.7%増、所属デジタルクリエイター932名まで拡大した。
  3. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「PGT(Product Growth Team)事業では、2022年3月期より従来の「専門スキル保有クリエイター人材の提供」から「顧客のデジタルプロダクト(製品・サービス)のグロース支援」に主眼を置いたサービスへ転換しております。 主にデジタル、IT技術投資に積極的であり、成長性が高い企業において、当社のデジタルクリエイターが顧客専任のチームを編成し、顧客企業と一丸となって、デジタルプロダクト開発を推進し、デジタル化の企画や初回の構築/導入のみならず、長期的な運用が可能な組織化を支援してまいります。 当第3四半期連結累計期間においては、PGT事業の売上収益は5,000百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比35.9%増)、PGT事業に所属するデジタルクリエイター数は931名(前期末比208名増)となりました。」

    PGT事業は人材提供からデジタルプロダクトのグロース支援へ転換した運営を継続し、顧客専任チームによる企画・開発から長期運用組織化までの支援を進めている。第3四半期累計の売上収益は5,000百万円、クリエイター数は931名となった。
  4. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「また、高付加価値の専門領域特化型社内カンパニーを積極的に立ち上げることで、新技術領域やグロース支援領域の職種を創造し、高単価かつ高稼働を実現することで収益性の強化を図っており、以下の通りカンパニーの設立を決定しております。・AIスペシャリストが顧客企業のAIプラットフォームの選定・導入から、AI利活用における課題の策定・運用までを支援するメンバーズ AI Reach カンパニー(2022年7月設立)・XR(※2)クリエイターが顧客企業のビジネスグロースを支援するメンバーズ XR BOOSTERカンパニー(2022年8月設立)…当第2四半期連結累計期間においては…PGT事業全体の売上は3,245百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比38.3%増)、3名以上のデジタルクリエイターが顧客企業専任のチームとしてサービスを提供するPGTモデル提供社数は46社(前期末比25社増)、顧客企業1社あたりの付加価値売上高は17,736千円、デジタルクリエイター数は936名(前期末比213名増)となりました。」

    PGT事業では、AI・XRを含む高付加価値専門領域特化型カンパニーの設立を進めた。PGTの売上は3,245百万円、モデル提供社数は46社、顧客企業1社あたりの付加価値売上高は17,736千円、所属デジタルクリエイター数は936名まで拡大した。
  5. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当事業においても、2023年3月期においてはカスタマーサクセスに注力し、主にデジタルサービス企業及び大企業において当社顧客専任デジタルクリエイターのチームが顧客企業と一丸となり、デジタル組織内製化を実現、デジタルプロダクト(製品・サービス)開発支援である新サービス「Product Growth Studio」の提供を通じ、デジタル化の企画や初回の構築/導入のみならず、長期的な運用が可能な組織化を支援してまいります。当第1四半期連結累計期間においては付加価値の高い専門領域支援サービスの順調な拡大および稼働率改善による収益性向上を要因として、PGT事業全体の売上は1,559百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比37.7%増)、3名以上のデジタルクリエイターが顧客企業専任のチームとしてサービスを提供するPGTモデル提供社数は43社(前期末比22社増)、顧客企業1社あたりの付加価値売上高は17,633千円、デジタルクリエイター数は733名(前期末比10名増)となりました。」

    PGT事業は、従来の人材提供から自律型チームによるプロダクトのグロース支援へ転換した方針を、顧客企業のデジタル組織内製化と新サービス「Product Growth Studio」へ具体化した。売上収益1,559百万円、提供社数43社、クリエイター733名まで進捗した。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「PGT事業では、当連結会計年度より従来の「専門スキル保有クリエイター人材の提供」から「新技術領域によるグロース支援」に主眼を置いたサービスへ転換いたしました。主に当事業はデジタル、IT技術投資に積極的であり、成長性が高いインターネットおよびベンチャー企業に対して自律型チームによる顧客のプロダクトをグロースさせる支援を行います。」

    PGT事業への転換後、自律型チームによるデジタルプロダクトのグロース支援を本格展開し、新技術領域・高付加価値専門領域を事業の中心に据えた。年間売上収益は5,157百万円、顧客数は212社、デジタルクリエイター数は723名となった。
  7. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、付加価値の高い専門領域支援サービスの順調な拡大による収益性向上を要因として、PGT事業全体の売上収益は3,680百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比49.8%増)、顧客数は187社(前年同四半期末比39社増)、デジタルクリエイター数は707名(前期末比178名増)となりました。」

    PGT事業は高付加価値の専門領域支援サービスの拡大を背景に、売上収益3,680百万円、顧客数187社、デジタルクリエイター数707名まで進捗した。
  8. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当事業はデータ領域やUX(※2)等の専門領域支援サービスならびにエンジニア領域の急速な拡大により引き続き順調に成長し、グループ全体の拡大を牽引しております。当第2四半期連結累計期間においては付加価値の高い専門領域支援サービスの順調な拡大による収益性向上を要因として、PGT事業全体の売上収益は2,347百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比48.8%増)、顧客数は167社(前年同四半期末比38社増)、デジタルクリエイター数は698名(前期末比169名増)となりました。」

    PGT事業への転換後、データ・UX等の専門領域支援とエンジニア領域が拡大し、売上収益2,347百万円、顧客数167社、デジタルクリエイター数698名まで進捗した。
  9. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当事業はDX市場の盛況を背景に、データ領域やUX(※1)等の専門領域支援サービスならびにエンジニア領域の急速な拡大により引き続き順調に成長し、グループ全体の拡大を牽引しております。当第1四半期連結累計期間においては付加価値の高い専門領域支援サービスの順調な拡大および稼働率改善による収益性向上を要因として、PGT事業全体の売上収益は1,132百万円(IFRS ※参考値:前年同四半期比42.4%増)、顧客数は138社(前年同四半期末比31社増)、デジタルクリエイター数は697名(前期末比168名増)となりました。」

    PGT事業への転換後、専門領域支援サービスとエンジニア領域が拡大し、売上収益1,132百万円、顧客数138社、デジタルクリエイター697名まで進捗した。
  10. FY2021初出有価証券報告書

    「また、デジタル人材事業は2022年3月期よりPGT(Product Growth Team)事業に名称変更することとし、従来の専門スキルのあるデジタルクリエイター人材の提供から、ベンチャー企業を中心に顧客企業のデジタルを用いた製品やサービス(デジタルプロダクト)の新サービス開発や成長支援(グロース支援)をチームで提供する事業へと発展させてまいります。」

    2022年3月期から、専門スキル人材の提供を中心とした事業から、チームによるデジタルプロダクトの新サービス開発・グロース支援へ転換する方針を初めて独立したテーマとして示した。
一緒に動いた変遷

「Web人材の確保・育成と地方・グローバル採用」は、この変遷が動いた10回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

854433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Web人材の確保・育成と地方・グローバル採用8回
  3. 2完全子会社7社の吸収合併と社内カンパニー制への再編5回
  4. 3内製化による収益性・経営基盤の強化4回
  5. 4売上成長と営業利益の大幅増加4回
  6. 5EMCモデルの導入拡大3回
  7. 6EMC・人材派遣・エンジニアリングの三本柱化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メンバーズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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