ユーザー体験・企業の価値観・社会課題を重視するマーケティング変革
FY2017に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「このような状況において、当社グループはミッション「“MEMBERSHIP”で、心豊かな社会を創る」を掲げ、顧客企業へのDX現場支援を通じGXを実現させ、顧客企業とともに経営スタイルやマーケティング活動、サービスおよびプロダクトを「地球と社会を持続可能なもの」へと転換させることを目指しております。」
顧客企業の経営・マーケティング・サービス・プロダクトを持続可能なものへ転換する従来の方向性を、顧客企業へのDX現場支援を通じたGX実現として位置づけ直している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今後はこれまで「実行運用」フェーズで培ったUI／UXデザインやアジャイル開発などによるデジタルビジネス成果向上支援の強みを活かしつつ、顧客のDX投資効果最大化の実現に貢献するために、「実行企画・推進」フェーズにおけるサービスにより注力し、各段階においてデジタルクリエイターが顧客に伴走支援する体制へとポジショニングを転換します。」
従来の実行運用中心の支援から、DXの実行企画・推進から運用まで顧客に伴走するポジションへ、サービスの位置づけを広げた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「企業は継続的価値創造のためにデジタルを活用し、企業組織やビジネスモデルそのものを脱炭素型・社会課題解決型へ変容させることが求められています。」
デジタル活用を通じて顧客企業の組織・ビジネスモデルを脱炭素型・社会課題解決型へ転換する方向性を、事業環境および経営方針として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループはミッション「“MEMBERSHIP”で、心豊かな社会を創る」を掲げ、デジタルビジネス運用支援を通じ、顧客企業の経営スタイルやマーケティング活動、サービスおよびプロダクトを「地球と社会を持続可能なもの」へと転換させることを目指しております。」
デジタルビジネス運用支援を通じて顧客企業の経営・マーケティング・サービス・プロダクトを持続可能なものへ転換する方向性を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループはミッション「“MEMBERSHIP”で、心豊かな社会を創る」を掲げ、デジタルビジネス運用支援を通じ、顧客企業の経営スタイルやマーケティング活動、サービスおよびプロダクトを「地球と社会を持続可能なもの」へと転換させることを目指しております。」
顧客企業の経営、マーケティング、サービス、プロダクトを持続可能なものへ転換するというマーケティング変革の方向性を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年３月期においては、カスタマーサクセスに注力し、顧客企業のデジタル組織の内製化を支援する方針を掲げ、主に大企業のマーケティング部門のデジタルマーケティング領域において、顧客専任デジタルクリエイターチームによる長期運用支援およびCSV（※１）／脱炭素事例を創出してまいります。」
顧客企業のマーケティングをCSV経営・持続可能性へ転換する従来の方向性に加え、長期運用支援を通じたCSV・脱炭素事例の創出を具体的な活動として掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループはミッション「“MEMBERSHIP”で、心豊かな社会を創る」を掲げ、顧客企業の経営スタイルやマーケティング活動、サービスおよびプロダクトを「地球と社会を持続可能なもの」へと転換させることを目指しております。」
顧客企業の経営・マーケティング・サービス・プロダクトを持続可能なものへ転換するというマーケティング変革の方向性を再確認している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「顧客企業の経営スタイルやマーケティング活動、サービスおよびプロダクトを「地球と社会を持続可能なもの」へと転換させることを目指し、主に２つの事業を展開しております。」
従来のユーザー体験やCSV経営を重視するマーケティング変革の説明から、顧客企業の経営スタイル、マーケティング、サービス・プロダクト全体を地球と社会の持続可能性へ転換する表現へ広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このサービスの提供を通して、大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を持続可能な社会の実現へと変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を進めています。」
EMC等を通じて大企業のマーケティングを変革し、顧客企業へCSV経営の導入支援・啓発を行う方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このサービスの提供を通して、大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を持続可能な社会の実現へと変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を進めています。」
EMC等を通じて大企業のマーケティングを変革し、顧客企業へのCSV経営の導入支援・啓発を行う方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このサービスの提供を通して、大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を持続可能な社会の実現へと変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を進めています。」
EMC等を通じて大企業のマーケティングを変革し、顧客企業へCSV経営の導入支援・啓発を行う方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このサービスの提供を通して、大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を持続可能な社会の実現へと変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を進めています。」
EMCを通じて大企業のマーケティングを変え、顧客企業へCSV経営の導入支援・啓発を行う方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本事業領域においては、大手企業向けにデジタル時代のビジネス成果とユーザー体験をカイゼンし続けるデジタルマーケティング支援専任チーム“EMC（Engagement Marketing Center）”を提供し、大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を行います。」
EMCを通じてビジネス成果・ユーザー体験を継続改善し、顧客企業へのCSV経営の導入支援・啓発を行う方針を再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「大量生産大量消費社会を牽引してきた大企業のマーケティングのあり方を変えるため、顧客企業に対してCSV経営（社会課題解決と営利活動の両立経営）の導入支援および啓発活動を行います。」
従来のユーザー体験・企業価値・社会課題を重視するマーケティング環境の認識から、顧客企業へのCSV経営の導入支援・啓発という具体的な施策へ踏み込んでいる。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはデジタルクリエイターの価値および幸せの追求、また、そのデジタルクリエイターが活躍する場（会社）の確立を基本戦略とし、デジタルクリエイターの価値が求められる領域ごとに、最適なサービスを開発・提供しています。」
デジタルクリエイターの価値・幸せと、ユーザー体験を含むデジタル領域のサービス開発を基本戦略として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「大手企業向けには株式会社メンバーズ本体を中心にデジタル時代のビジネス成果とユーザー体験をカイゼンし続けるデジタルマーケティング支援専任チーム「エンゲージメント・マーケティング・センター（EMC）」モデル（※１）を主力サービスとして展開し」
デジタル時代のビジネス成果とユーザー体験の継続的な改善を、EMCモデルの主力サービスとして再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「そのような環境下、当社グループを取り巻くインターネット業界では、スマートフォン、タブレットおよびユーザー自体が情報の発信者となるFacebook、Instagram等のソーシャルメディアの普及によって、インターネットにおける情報量は爆発的に増大しており、インターネット上での知り合いの推奨・口コミの重要性は高まっております。一方で、ユーザーの広告への信頼度は年々低下していると考えられ、大量の情報の中で信頼できる確かな情報を求めるユーザーのニーズが増しております（株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2017」時系列分析、2017年６月発表）。」
ソーシャルメディアによる情報量・口コミ重要性の増加と、広告への信頼度低下をマーケティング環境の変化として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、ユーザー自体が情報の発信者となるFacebook等のソーシャルメディアの普及によって、インターネットにおける情報量は爆発的に増大しており、インターネット上での知り合いの推奨・口コミの重要性は高まっております。一方で、ユーザーの広告への信頼度は年々低下しています。」
ソーシャルメディアによる情報量・口コミ重要性の増加と、広告への信頼度低下をマーケティング環境の変化として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、モノにあふれた時代においてハードのみでの差別化は困難となり、デジタルテクノロジーを活用して消費前後までを含めたユーザー体験を設計・提供することが求められています。同様にユーザーのエンゲージメントを高める上では、商品軸の実質的価値・情緒的価値の訴求よりも、企業のビジョンや価値観、更には社会的課題への解決姿勢をデジタルメディア上で訴求することの有効性が高まっています。」
ユーザー体験、企業のビジョン・価値観、社会課題への解決姿勢を重視するマーケティング環境の変化を初めてまとまって記載している。