深刻なWeb人材不足と採用・戦力化の遅れ
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。109社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「生成AIの急速な普及に伴う労働需給の変化において、国内の「AI・ロボット等の利活用を担う人材」は、2040年に339万人不足するという深刻な需給ギャップの発生が予測されています。」
従来のDX人材不足に加え、2040年のAI・ロボット等の利活用人材339万人不足、ビジネスアーキテクト不足4割以上という新たな需給ギャップを示した。 - 2026-05-14再掲決算
「DXを推進するための人材不足を感じている企業は多く、DX動向2025によると、日本企業の８割以上が、DXを推進する人材の量が不足していると回答しています。」
DX人材不足を示す外部調査の引用を継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「DX動向2025によると、日本企業の８割以上が、DXを推進する人材は質・量ともに不足していると回答しています。特に、人材の質ないし量が「大幅に不足している」と回答した割合が前年度の調査に引き続き全体の過半数を占めており、DX化が進む中で人材不足は深刻な課題であると言えます」
DX人材不足について、最新の外部調査で日本企業の8割以上が質・量ともに不足と回答し、「大幅に不足」とする割合が引き続き過半数を占めるとして、深刻な課題であるとの説明を継続・強化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「DX動向2024によると、日本企業の８割以上が、DXを推進する人材は質・量ともに不足していると回答しています。特に、人材の質ないし量が「大幅に不足している」と回答した割合が前年度と比較しともに増加しており、DXの取組みが推進される中、人材不足は深刻化していると言えます」
従来のDX人材不足に関する外部調査の引用を更新し、日本企業の8割以上が質・量ともに不足と回答し、さらに「大幅に不足」とする割合も前年度比で増加しているとして、人材不足の深刻化を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルビジネスが活況を迎える一方で、企業がインターネットやデジタルテクノロジーに精通したクリエイター人材を自社で採用・育成することは難しく、人材不足が企業のデジタル推進を阻む大きな壁となっています。DX白書2023によると、日本企業の８割以上が、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する人材は質・量ともに不足していると回答しています（独立行政法人情報処理推進機構 DX白書2023、2023年３月16日発行）。」
デジタル人材不足が企業のデジタル推進を阻むという認識と、日本企業の8割以上がDX人材の質・量不足を認識しているという外部調査の引用を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「そのような環境において、当社グループは引き続き積極的な新卒・中途採用、ならびに専門スキル育成等への人材投資を通じて、顧客への価値創造の源泉であるデジタルクリエイター数の拡充、スキルの向上ならびに社員エンゲージメントの向上等、人的資本の拡充に取り組み」
デジタル・IT人材不足を前提に、新卒・中途採用と専門スキル育成を継続する方針を再確認している。事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「DX白書2023によると、日本企業の８割以上が、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する人材は質・量ともに不足していると回答しています（独立行政法人情報処理推進機構 DX白書2023、2023年３月16日発行）。」
従来のIT人材不足に加え、DX推進人材について日本企業の8割以上が質・量ともに不足と回答した外部調査を引用し、人材不足の広がりを追加的に定量化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「2022年12月のIT技術者の転職求人倍率は12.09倍と、全体平均の2.54倍に対し、際立って需要が高く（パーソルキャリア 転職求人倍率レポート2023年１月19日発表）人材不足が顕著に表れています。」
IT技術者の転職求人倍率が12.09倍、全体平均が2.54倍となり、人材不足の逼迫を新たな数値で示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルビジネスが活況を迎える一方で、企業がインターネットやデジタルテクノロジーに精通したクリエイター人材を自社で採用・育成することは難しく、人材不足が企業のデジタル推進を阻む大きな壁となっています。日本企業の約８割が事業戦略上の変革を担う人材は質・量ともに不足していると認識しており、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション（DX）」とも呼ばれる企業のデジタルへの取組みは、成果が出ていると回答した企業は半数に満たないことが示されています（独立行政法人情報処理推進機構 DX白書2021、2021年10月11日発行）。」
デジタル人材不足をDX推進の障壁とする認識を継続し、日本企業の約8割が変革人材の不足を認識し、DXで成果が出ている企業は半数未満という外部調査結果を再掲している。新たなリスクの発生はないとしている。 - FY2022-Q2DX人材不足の実態を追加定量化有価証券報告書
「DX市場が徐々に活況を迎える一方で、企業がインターネットやデジタルテクノロジーに精通したクリエイター人材を自社で採用・育成することは難しく、人材不足がDX推進を阻む大きな壁となっています。日本企業の約８割が事業戦略上の変革を担う人材は質・量ともに不足していると認識しており、DXへの取組みの成果が出ていない企業は約半数にのぼることが示されています（独立行政法人情報処理推進機構 DX白書2021、2021年10月11日発行）。」
従来のデジタル人材不足の説明に加え、日本企業の約8割が変革人材の不足を認識し、約半数でDXの成果が出ていないという外部調査結果を示し、DX推進上の障壁としての実態を追加している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月のIT技術者の転職求人倍率は7.84倍と、全体平均の1.86倍に対し際立って需要が高く（パーソルキャリア 転職求人倍率レポート、2021年７月15日発表）、今後もIT人材は2030年に最大で約79万人が不足する（経済産業省 IT人材需給に関する調査（概要）、2019年４月発表）ことが予測されています。」
IT技術者の転職求人倍率7.84倍、全体平均1.86倍、2030年の最大約79万人不足予測を用いて、人材不足リスクを継続して記載している。前回の求人倍率8.02倍からは低下したが、需要が高いとの説明は維持されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年３月のIT技術者の転職求人倍率は8.02倍と、全体平均の1.86倍に対し際立って需要が高く（パーソルキャリア 転職求人倍率レポート 2021年４月15日発表 ）、今後もIT人材は2030年に最大で約79万人が不足する（経済産業省 IT人材需給に関する調査（概要）、2019年４月発表）ことが予測されています。」
IT技術者の転職求人倍率が8.02倍、全体平均が1.86倍となり、前回開示の7.29倍からさらに上昇した。2030年の最大約79万人不足予測も継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「2020年11月のIT技術者の転職求人倍率は7.29倍と、全体平均の1.79倍に対し際立って需要が高く（パーソルキャリア 転職求人倍率レポート 2020年12月21日発表）、今後もIT人材は2030年に最大で約79万人が不足する（経済産業省 IT人材需給に関する調査（概要）、2019年４月発表）ことが予測されています。」
IT技術者の転職求人倍率7.29倍と全体平均1.79倍との差を示し、従来から記載している2030年の最大約79万人不足予測と合わせて、人材不足の逼迫をより具体的に示している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「こういった企業のデジタルトランスフォーメーション、デジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に最大で約79万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材需給に関する調査（概要）、2019年４月発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
IT人材不足の将来予測が従来の約60万人から最大約79万人へ更新され、人材不足リスクをより大きく数値化している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「企業のデジタルトランスフォーメーション、デジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
2030年にIT人材が約60万人不足する予測と、デジタルクリエイター不足のさらなる深刻化を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかし、インターネット業界は比較的新しくかつ急成長している業界であることから人材の裾野は狭く、また、昨今のデジタル業界を中心に技術者に対する需要の高まりから、優秀な人材の採用が困難となっております。」
優秀なデジタル人材の採用困難を引き続き重要課題として記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こういった企業のデジタルトランスフォーメーション、デジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
2030年にIT人材が約60万人不足する予測と、デジタルクリエイター不足のさらなる深刻化を継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「企業のデジタルトランスフォーメーション、デジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
2030年にIT人材が約60万人不足する予測と、デジタルクリエイター不足のさらなる深刻化を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「企業のデジタルトランスフォーメーション、デジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
2030年にIT人材が約60万人不足する予測と、デジタルクリエイター不足のさらなる深刻化を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニア、デザイナー、プロデューサーなどのインターネット専門職の有効求人倍率は約４倍となっており、全体の求人倍率が低下する傾向の中でも全34職種の中で３位と高い水準で推移しています（2018年12月度 転職求人倍率 株式会社リクルートキャリア調べ、2019年１月15日発表）。上記のとおり、企業のデジタルトランスフォーメーションやデジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
インターネット専門職の有効求人倍率は約4倍、全34職種中3位と高い水準で推移しており、2030年にIT人材が約60万人不足する予測とともに、人材不足リスクを再確認している。事業等のリスクについては新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニア、デザイナー、プロデューサーなどのインターネット専門職の有効求人倍率は約４倍となっており、全34職種の中で２位と高い水準で推移しています（2018年９月度 転職求人倍率 株式会社リクルートキャリア調べ、2018年10月９日発表）。上記のとおり、企業のデジタルトランスフォーメーションやデジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
専門職の有効求人倍率は約4倍、全34職種中2位と高い水準で推移しており、2030年にIT人材が約60万人不足する予測とともに、人材不足リスクを継続して記載している。事業等のリスク欄では新たな発生・重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、エンジニア、デザイナー、プロデューサーなどのインターネット専門職の有効求人倍率は約５倍と高い水準で推移しています（2018年６月度 転職求人倍率 株式会社リクルートキャリア調べ、2018年７月９日発表）。上記のとおり、企業のデジタルトランスフォーメーションやデジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
専門職の有効求人倍率約5倍、2030年にIT人材約60万人不足という従来と同水準の数値を用いて、人材不足の継続と将来的な深刻化を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、インターネット業界は比較的新しくかつ急成長している業界であることから人材の裾野は狭く、また、昨今のデジタル業界を中心に技術者に対する需要の高まりから、優秀な人材の採用が困難となっております。」
デジタル人材の採用困難を引き続き重要なリスクとして記載している。中途採用、新卒育成、地方採用、グローバル採用で対応する方針も併記している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「エンジニア、デザイナー、プロデューサーなどのインターネット専門職の有効求人倍率は５倍を超えており、当第３四半期において、すべての職種の中でももっとも高い求人倍率となっています（2017年11月度 転職求人倍率 株式会社リクルートキャリア調べ、2017年12月６日発表）。上記のとおり、企業のデジタルトランスフォーメーションやデジタルマーケティングの本格化に伴い、IT人材は2030年に約60万人が不足する調査データが発表されるなど（経済産業省 IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果、2016年６月10日発表）、今後、さらにデジタルクリエイターの人材不足は激しさを増していくと予測されています。」
インターネット専門職の有効求人倍率が5倍超である現状と、2030年にIT人材が約60万人不足する予測を示し、人材不足の規模と将来の深刻化を数値化している。リスクは実際の採用市場の逼迫として顕在化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、新規子会社設立やM&Aによる連結子会社２社の増加および業績の拡大、内製化および生産性向上の取組みによる残業手当等の削減に加え、想定していた積極的な中途採用計画に対し一部進捗に遅れがあったことによるものです。」
想定していた積極的な中途採用計画について、一部進捗の遅れが実際に生じたと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクに新規発生・重要な変更はないと記載しており、デジタルマーケティング市場の深刻な人材不足も継続的な課題として扱われている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「既にインターネット専門職／デジタルクリエイターの採用市場は枯渇状態であり、今後もAI、IoT、Fintech、VR／ARなどが本格的に発展することに伴い、これまで以上にデジタルクリエイターが求められることが予想されます。」
人材不足の表現が「深刻」から「採用市場は枯渇状態」へ強まり、需要増加も見込まれている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「加えて当社グループは、デジタルマーケティング市場における深刻な人材不足に対応し、更なる事業拡大を実現すべく」
デジタルマーケティング市場における深刻な人材不足を引き続き課題として認識している。リスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「加えて当社グループは、Webマーケティング市場における深刻な人材不足に対応し、更なる事業拡大を実現すべく、積極的な新卒人材の採用と教育による優秀なWeb人材の確保を計画的に進めており」
Webマーケティング市場の深刻な人材不足を引き続き認識している。第1四半期報告書の事業等のリスク欄では、新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「加えて採用マーケットにおける深刻なWeb人材不足を重要な課題として認識しております。」
優秀なWeb人材の採用困難や、新卒採用者の戦力化の遅れ、採用・育成人材の離職を業績への影響要因として記載している。