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メンバーズ(2130)・リスク対処

9月・3月への納品集中と期初費用先行

FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

10記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022-Q22016: 120162017: 120172018: 120182019: 220192020: 120202021: 120212022: 020222023: 020232024: 020242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
納入・設置時期の下期集中による業績変動48社が書いているテーマ・逆風49社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中10社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「DX領域の拡大等の売上構成比の変化により、改善傾向にあるものの、当社グループは顧客企業からWebサイト制作業務、広告代理業務等を受託する受注型の業務の影響により、第2四半期末・年度決算期末の9月、3月に納品が集中し、売上収益が大きくなる傾向にあります。」

    DX領域の拡大により季節性は改善傾向にあるとしつつ、9月・3月への納品集中は継続している。
  2. 2026-05-14対処決算

    「DX領域の拡大等の売上構成比の変化により、改善傾向にあるものの、当社グループは顧客企業からWebサイト制作業務、広告代理業務等を受託する受注型の業務の影響により、第2四半期末・年度決算期末の9月、3月に納品が集中し、売上収益が大きくなる傾向にあります。」

    DX領域の拡大により季節性は改善傾向にあるとしつつ、納品集中は残ると説明している。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「当社では事業特性上、第2、第4四半期に売上および利益が増加する季節性が存在するものの、顧客企業のDXプロジェクトの内製化を伴走支援するための人材提供型サービスの割合が増加したことにより、四半期毎の季節性の平準化が進んでおります。」

    DXプロジェクトの内製化伴走支援型サービスの増加により、従来の9月・3月への売上・利益集中が平準化する傾向を記載した。
  4. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    9月・3月への納品集中と期初費用先行による季節性リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。
  5. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    9月・3月への納品集中と期初費用先行による季節性リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。
  6. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    9月・3月への納品集中と期初費用先行による季節性リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。
  7. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    9月・3月への納品集中と期初費用先行による季節性リスクについて、当四半期に新たな発生または重要な変更はないとしている。
  8. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは顧客からホームページ制作業務、広告代理業務等を受託する受注型の業務が主体であるため、第2四半期末・年度決算期末の9月、3月に納品が集中し、売上収益が大きくなる傾向にあります。また、優秀なWeb人材の確保を目的として、計画的に多数の新卒人材の採用・育成を行っており、期初に販管費が先行して増える傾向にあります。」

    9月・3月への納品集中と、期初の新卒採用・育成費用の先行による季節性を再確認している。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは顧客からWebサイト制作業務、広告代理業務等を受託する受注型の業務が主体であるため、第2四半期末・年度決算期末の9月、3月に納品が集中し、売上高が大きくなる傾向にあります。」

    9月・3月への納品集中と期初の新卒採用・育成費用による売上・利益の季節性を再掲している。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは顧客からホームページ制作業務、広告代理業務等を受託する受注型の業務が主体であるため、第2四半期末・年度決算期末の9月、3月に納品が集中し、売上高が大きくなる傾向にあります。」

    受注型業務の納品時期と新卒人材の採用・育成費用により、売上・利益に季節性があるとしている。
一緒に動いた変遷

「連結配当性向20%程度を目標とする利益還元」は、この変遷が動いた10回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結配当性向20%程度を目標とする利益還元3回
  3. 2顧客企業のデジタル組織内製化支援3回
  4. 3非Webサイト運用領域の売上比率80%への拡大3回
  5. 4DGT運用による炭素生産性向上・脱炭素支援3回
  6. 5Web制作・広告・ソーシャルメディアを組み合わせた総合支援3回
  7. 6顧客企業によるデジタルマーケティング投資の急速な拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メンバーズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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