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メンバーズ(2130)・目標後退

付加価値売上高25%成長・営業利益率10%モデルへの転換

FY2023-Q3に初出。12回の記載のうち8回が「後退」で、最初の「後退」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-09-30。

12記載
4年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2024-Q2 – FY2024再掲FY2025-H1後退FY2025 – 2026-09-302023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
営業利益・営業利益率の向上目標245社が書いているテーマ・逆風8社・追い風251社

メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。

直近の記載が「後退」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの259件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-30後退業績予想の修正

    「当社グループは、低単価案件からの計画的な撤退に加え、中東情勢の影響による一部顧客の投資削減、特定スキルの実行に留まった専門人材へのニーズが AI により想定以上に減少したこと等により、上半期の売上および付加価値売上高(※1)成長率が微増に留まり、大幅に前回発表予想を下回る見通しとなりました。」

    付加価値売上高の成長が微増にとどまり、従来予想を大幅に下回る見通しとなった。
  2. FY2026後退有価証券報告書

    「一方で、「中期的な成長に向けた戦略」で掲げた収益性の回復と高成長事業モデルへの転換に向け、より大胆にポジション転換を加速させることで成長率を引き上げ、2027年3月期における付加価値売上高(※7)成長率15%、ならびに営業利益率10%の達成を目指してまいります。」

    従来の付加価値売上高25%成長を軸とする計画から、2027年3月期の付加価値売上高成長率15%・営業利益率10%を目指す計画へ成長率目標を引き下げた。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「上記施策と並行し、以下2点を強力に推進することで、付加価値売上高成長率20%超へと中期的に引き上げを図ります。」

    従来の2027年3月期に付加価値売上高25%成長を目指す表現から、本 filing では中期的に20%超へ引き上げる表現となり、成長率目標の具体性・水準が弱まった。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「以上の方針を着実に実行することで、2027年3月期において、付加価値売上高成長率25%、営業利益率10%の達成を目指してまいります。」

    付加価値売上高成長率25%・営業利益率10%を2027年3月期に達成する段階的な回復計画を再確認した。当中間期の付加価値売上高は前年同期比10.3%増で、目標に向けた現時点の進捗も開示している。
  5. FY2024後退有価証券報告書

    「これにより、営業利益率を2026年3月期は5%、2027年3月期は10%を目標とし、高収益事業を確立させてまいります。」

    従来の2025年3月期に付加価値売上高25%成長・営業利益率10%を目指す計画から、営業利益率5%を2026年3月期、10%を2027年3月期とする段階的な回復計画へ期限を後ろ倒しした。最終的に2027年3月期の付加価値売上高成長率25%・営業利益率10%を目指す方針は残している。
  6. FY2024-Q3後退有価証券報告書

    「2026年3月期以降は更に大幅に新卒社員の採用を抑制することで、付加価値売上高成長率15%および営業利益率10%以上を目指します。」

    従来掲げていた付加価値売上高25%成長・営業利益率10%モデルに対し、2026年3月期以降は新卒採用をさらに抑制し、付加価値売上高成長率15%および営業利益率10%以上を目指す計画へ修正した。
  7. FY2024-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における付加価値売上高成長率目標は21%としたものの実績は15%成長に留まり、未稼働者が期初計画より増加したため、営業利益率が大幅に低下いたしました。」

    付加価値売上高成長率は目標21%に対して実績15%に留まり、未稼働者増加により営業利益率が大幅に低下した。営業利益率10%の早期達成方針は維持するものの、採用抑制を前提とする収益改善計画へ修正された。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「引き続き、製販分離による営業戦略および専門カンパニーの拡大戦略を加速させ、2024年3月期第4四半期において、四半期単独で付加価値売上高成長率25%および営業利益率10%ペースの高成長・高収益モデルへの転換および、通期連結業績予想の達成を目指します。」

    2024年3月期第4四半期の付加価値売上高25%成長・営業利益率10%ペースという目標と、製販分離・専門カンパニー拡大による達成手段を維持している。当四半期は付加価値売上高が前年同期比16.2%増、営業損失562百万円となった。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「これらの投資を継続的に実行し、中長期的に人的資本を拡充し、2025年には売上収益25%成長と営業利益率10%の体質を築き上げ、2030年には社員10,000名体制で営業利益が100億円規模の企業へと成長を目指します。」

    2025年の売上収益25%成長・営業利益率10%目標を人的資本投資と結び付けて再確認した。当期は付加価値売上高が前期比20.9%増、営業利益率は8%超となった。
  10. FY2023-Q3初出有価証券報告書

    「今期に続いて来期においても新卒・中途採用に先行投資し中長期を見据えた人的資本を拡充することで、今期同様の稼働率・収益性の低下を見込んでおりますが、①製販分離による営業体制の強化、②非Webサイト運用領域の専門特化型カンパニーの更なる拡大、③中途採用投資の拡大による人材ポートフォリオの改善/育成の抜本的強化の3つの改善方針を展開していくことで、2024年3月期の第4四半期には目標成長率の付加価値売上高25%増と営業利益率10%ペースを実現する高成長モデル、2025年3月期には通期で付加価値売上高25%増、営業利益率10%の高成長・高収益なモデルへの転換を実現してまいります。」

    2024年3月期第4四半期に付加価値売上高25%増・営業利益率10%ペース、2025年3月期通期に付加価値売上高25%増・営業利益率10%を実現する目標を、製販分離、専門特化型カンパニー拡大、中途採用・育成強化と結び付けて初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「Web人材の確保・育成と地方・グローバル採用」は、この変遷が動いた12回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Web人材の確保・育成と地方・グローバル採用4回
  3. 2VISION2030によるソーシャルクリエイター・社会接点・社員・営業利益の拡大4回
  4. 3AI技術革新・代替技術によるサービス競争力低下3回
  5. 4離職率の上昇と人的資本基盤への課題3回
  6. 5IFRS適用による国際会計基盤への移行3回
  7. 6デジタルクリエイター10,000名体制の実現3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メンバーズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-30の業績予想の修正で、「後退」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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