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メンバーズ(2130)・施策再定義

IFRS適用による国際会計基盤への移行

FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

14記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q32017: 220172018: 420182019: 320192020: 120202021: 020212022: 020222023: 020232024: 020242025: 120252026: 32026
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IFRS適用による財務情報比較可能性・資金調達対応150社が書いているテーマ・逆風0社・追い風139社

メンバーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている150社のうち14社を表示しています。上の文は150社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「前期において当社は単体財務諸表を作成しておりましたが、2026年1月1日に株式会社アジケを取得し当社の子会社としたことに伴い、当期より連結財務諸表を作成しております。」

    メンバーズエナジー吸収合併後の非連結決算から、アジケの子会社化を契機に2026年3月期より連結財務諸表へ戻った。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社は2024年11月1日を効力発生日として、当社の完全子会社である株式会社メンバーズエナジーを吸収合併したことに伴い、非連結決算に移行しました。」

    IFRS適用の継続に加え、メンバーズエナジーの吸収合併により、従来の連結決算から組織再編後の個別決算へ開示基盤が変化した。
  3. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    第3四半期の要約連結財務諸表についても、IFRSに基づく期中財務報告として作成している。
  4. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    第2四半期の要約連結財務諸表についても、IFRSに基づく期中財務報告として作成している。
  5. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    四半期財務諸表をIFRSに基づく期中財務報告として作成する方針を継続している。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    四半期財務諸表についても、IFRSに基づく期中財務報告として作成する方針を継続している。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社の要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    第2四半期の要約連結財務諸表についても、IFRSに基づく期中財務報告として作成している。
  8. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの要約四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)第1条の2に掲げる「指定国際会計基準特定会社」の要件を満たすことから、同第93条の規定により、国際会計基準第34号「期中財務報告」に準拠して作成しております。」

    四半期財務諸表についてもIFRSに基づく作成を継続している。
  9. FY2018達成有価証券報告書

    「当社グループは、2018年3月31日に終了する連結会計年度からIFRSを初めて適用しており、IFRSへの移行日は2016年4月1日であります。」

    IFRS移行計画が2018年3月期の最初のIFRS連結財務諸表として実施され、IFRSベースの監査済み年次財務諸表を開示した。
  10. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、第1四半期連結累計期間よりIFRSを適用しており、前第3四半期連結累計期間及び前連結会計年度の数値も、IFRSに組み替えて比較分析を行っております。」

    第1四半期から開始したIFRS適用と、IFRSベースでの前年同期・前年度比較を第3四半期でも継続している。
  11. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、第1四半期連結累計期間より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)を適用しており、前第2四半期連結累計期間及び前連結会計年度の財務数値も、IFRSに組み替えて比較分析を行っております。」

    第1四半期から開始したIFRS適用と、IFRSベースでの比較分析を継続している。
  12. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度(2017年4月1日から2018年3月31日まで)からIFRSを適用しており、当連結会計年度の年次の連結財務諸表がIFRSに従って作成する最初の連結財務諸表であり、IFRSへの移行日は、2016年4月1日であります。」

    2017年4月1日開始年度からIFRSを適用し、IFRS第9号・第15号・第16号を早期適用している。IFRS準拠のグループ会計方針も整備している。
一緒に動いた変遷

「付加価値売上高25%成長・営業利益率10%モデルへの転換」は、この変遷が動いた14回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1付加価値売上高25%成長・営業利益率10%モデルへの転換3回
  3. 2VISION2030によるソーシャルクリエイター・社会接点・社員・営業利益の拡大2回
  4. 3離職率の上昇と人的資本基盤への課題2回
  5. 4EMCモデルの導入拡大2回
  6. 5人権デュー・デリジェンスの導入2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
メンバーズの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-28の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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