ROE8〜10％を経営指標とする収益力強化
FY2017に初出。13回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）７％以上を目標指標として掲げており、当連結会計年度のＲＯＥは3.5％となりました。」
ROE7％以上の目標を継続する中、実績は前年度の5.6％から3.5％へ低下し、目標水準を下回った。海外連結子会社等の減損損失が主因として説明されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）７％以上を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。当連結会計年度のＲＯＥは5.6％となりました。これは主として、連結子会社における生産終了方針の決定に伴い、各社が保有する生産設備等に係る固定資産の一部について、減損損失等の特別損失を計上したことによるものであります。」
ROE7％以上の目標を継続する中、実績は5.6％となり目標水準を下回った。生産終了方針に伴う減損等が主因として説明されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは7.7％となりました。」
ROE7％以上の目標を維持する中、当年度ROEは7.7％となり、前年度の7.6％から上昇して目標水準を上回った。 - FY2023達成有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）７％以上を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。当連結会計年度のＲＯＥは7.6％となりました。」
ROE目標を従来の8～10％から7％以上へ変更した後、当年度実績は7.6％となり、変更後の目標水準を上回った。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）７％以上を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。引き続き成長分野への経営資源の投入を進めながら収益力の強化を図ってまいります。」
従来のROE8～10％から「7％以上」へ目標表現が変更された。当年度ROEは3.9％であり、変更後の目標にも未達である。 - FY2021ROEは目標レンジ未達有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）８～10％を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。当連結会計年度のＲＯＥは3.3％となりました。また、将来の成長に向けて取得してきた事業・資産に伴うのれん等の償却負担が増大している財務上の特徴を踏まえ、キャッシュ創出力を表すＥＢＩＴＤＡ指標を参考として、当社グループの財務の実態把握に努めてまいります。」
ROEは前年度の2.9％から3.3％へ上昇したが、目標レンジ8～10％を下回った。のれん償却負担を踏まえEBITDAも参照している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）８～10％を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。当連結会計年度のＲＯＥは2.9％となりました。また、将来の成長に向けて取得してきた事業・資産に伴うのれん等の償却負担が増大している財務上の特徴を踏まえ、キャッシュ創出力を表すＥＢＩＴＤＡ指標を参考として、当社の財務の実態把握に努めてまいります。」
ROE8～10％を目標指標とする中、FY2020実績は2.9％となり、目標レンジを下回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）８～10％を経営目標達成のための客観的な指標の一つとしております。当連結会計年度のＲＯＥは8.2％となりました。」
ROE8～10％という経営指標に対し、FY2019の実績8.2％が示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「継続的に企業価値を高めていくため、ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）８～10％を経営指標として、成長分野への経営資源の投入を進めながら収益力の強化を図ってまいります。」
ROE8〜10％を客観的な経営指標として初めて明示し、成長分野への経営資源投入を手段としている。