感染症下での販売力・収益力の早期回復
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「昨年策定した「日清製粉グループ 中期経営計画２０２６」の達成に向けて、当期は、事業ポートフォリオの再構築によるグループ成長力の促進、食糧インフレへの対応、豪州製粉事業の業績回復、環境政策、デジタル戦略を最優先課題として取り組んでおります。」
感染症下の販売力・収益力回復から重点が移った食糧インフレへの対応を、引き続き当期の最優先課題として記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「このような中、当社グループは、小麦粉をはじめとする「食」の安定供給を確保し、各事業において安全・安心な製品をお届けするという使命を果たすとともに、最優先課題である、食糧インフレへの対応に取り組んでおります。」
感染症下で掲げていた販売力・収益力の早期回復から、社会活動の正常化とともに、食糧インフレへの対応を最優先課題とする表現へ重点が移った。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、…営業利益は294億30百万円（前期比108.2％）、経常利益は326億26百万円（前期比109.2％）となりました。」
販売力・収益力の早期回復を最優先課題として取り組み、営業利益は前期比108.2％、経常利益は同109.2％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、長期ビジョンで目指す姿の実現に向け、早期に販売力と収益力を回復させることを最優先課題として取り組むとともに、更なる成長の基盤づくりを着実に進めました。…営業利益は261億50百万円（前年同期比117.8％）、経常利益は293億84百万円（前年同期比120.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、182億円（前年同期比112.0％）となりました。」
販売力・収益力の早期回復を最優先課題として取り組み、営業利益117.8％、経常利益120.0％、親会社株主帰属四半期純利益112.0％と前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、長期ビジョンで目指す姿の実現に向け、早期に販売力と収益力を回復させることを最優先課題として取り組むとともに、更なる成長の基盤づくりを着実に進めました。…収益認識会計基準適用の影響を除くと実質増収（前年同期比105.7％）となっております。利益面では、海外製粉事業の業績好調、国内製粉事業における副産物のふすま販売価格の上昇、及び中食・惣菜事業の順調な回復などにより、営業利益は155億68百万円（前年同期比126.0％）」
販売力・収益力の早期回復を最優先課題として取り組み、会計基準変更の影響を除く実質売上高は前年同期比105.7％、営業利益は同126.0％となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、長期ビジョン「NNI “Compass for the Future”」で目指す姿の実現に向け、早期に販売力と収益力を回復させることを最優先課題として取り組みました。 利益面では、海外製粉事業及び中食・惣菜事業等の増益により、営業利益は73億34百万円（前年同期比141.4％）、経常利益は88億31百万円（前年同期比136.6％）、親会社株主に帰属する四半期純利益は55億35百万円（前年同期比127.7％）となりました。」
販売力・収益力の早期回復を最優先課題として取り組み、海外製粉事業・中食惣菜事業等の増益により営業利益等が前年同期を上回ったと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により当社グループを取り巻く事業環境は大きく変化しておりますが、早期に販売力・収益力を回復させることを最優先課題として注力してまいります。」
感染症により販売力・収益力が低下する環境下で、早期回復を最優先課題として初めて明示している。