原材料価格高騰と円安による材料輸入コスト増加
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
高橋カーテンウォール工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-12悪化業績予想の修正
「イラン情勢に端を発した原油高騰による資材等の価格動向が不透明であることから、厳しい収益環境を予想しております。」
従来の資材価格上昇に加え、イラン情勢を起点とする原油高騰と資材価格動向の不透明さが、下期の収益環境に関する懸念要因として示されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、働き方改革により、ゼネコンが処理できるキャパシティーが減ったため、建設業施工総量が減少しています。それらの影響で、当社の工場稼働率は昨年に比べて低下し、売上、利益ともに減少しました。」
資材高・人手不足によるコスト上昇に加え、ゼネコンの処理能力低下と施工総量減少を通じて、当社の稼働率・業績への影響が実績として示されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における日本経済は、ロシア・ウクライナ戦争やイスラエル・ハマス戦争の長期化の影響や円安継続により、コスト上昇が続いており、そこに建設業、運輸業の働き方改革による労働力不足の深刻度が急速に増して、インフレが加速しました。」
原材料・資材価格や人手不足に伴うコスト上昇について、労働力不足の深刻化とインフレ加速が明示され、コスト環境の悪化が強まっている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このリスクに対応するために、資材価格上昇時における早期調達や資材調達先の多様化を図るとともに、調達価格の動向を踏まえつつ必要に応じて発注者に対して受注価格へのコスト転嫁の協議を行っております。」
資材価格高騰・調達遅延リスクへの早期調達、調達先多様化、価格転嫁協議を引き続き記載している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「そこに建設業、運輸業の働き方改革による労働力不足が深刻度を急速に深まるため、すべてにわたりコスト上昇が見込まれ、相当なインフレが起こることが予想されます。」
従来の原材料費上昇や円安に加え、労働力不足を背景とする全般的なコスト上昇と相当なインフレの見込みを記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「PCカーテンウォール業界においても、受注単価の低下と原材料費の上昇の影響があり、」
PCカーテンウォール業界における受注単価低下と原材料費上昇の影響を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「PCカーテンウォール業界においても、受注単価の低下と原材料費の上昇の影響があり、」
PCカーテンウォール業界における受注単価低下と原材料費上昇の影響を、引き続き事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「PCカーテンウォール業界においても、受注単価の低下と原材料費の上昇が見込まれ、さらに、工場の稼働率はアップダウンが激しくなってきており、工場の安定運営が難しくなってきています。」
原材料費の上昇と受注単価低下を伴う調達・採算上のリスクを、工場稼働率の変動と併せて引き続き記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、現在の世界的な物流停滞の影響で、海外から調達する資材の一部の調達が遅れるリスクがあります。」
従来の原材料価格・調達コスト上昇リスクに加え、世界的な物流停滞による海外調達資材の納入遅延リスクが新たに明示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「PCカーテンウォール業界においても、受注単価の低下と原材料費の上昇が見込まれ、さらに、工場の稼働率は上昇傾向にあるものの、アップダウンが激しくなってきており、工場の安定運営が難しくなってきています。」
原材料費の上昇を、受注単価低下および工場稼働率の変動と併せて引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「PCカーテンウォール業界においても、受注単価の低下と原材料費の上昇が見込まれ、さらに、工場の稼働率は上昇傾向にあるものの、アップダウンが激しくなってきており、工場の安定運営が難しくなってきています。」
原材料費の上昇を見込む従来の調達コストリスクを、受注単価低下や工場稼働率の変動と併せて引き続き記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原材料の価格の高騰等により資材の調達コストが想定以上に上昇した場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。このリスクに対応するために、資材価格上昇時における早期調達や資材調達先の多様化を図るとともに、調達価格の動向を踏まえつつ必要に応じて発注者に対して受注価格へのコスト転嫁の協議を行っております。」
従来の原材料価格高騰・円安による輸入コストから、資材調達コストの上昇と早期調達・調達先多様化・価格転嫁協議という対応を含むリスク記載へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原材料の価格の高騰及び円安による材料輸入コスト増加により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と円安による材料輸入コスト増加のリスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料の価格の高騰及び円安による材料輸入コスト増加により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と円安による材料輸入コスト増加のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料の価格の高騰及び円安による材料輸入コスト増加により、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格と為替変動による材料輸入コスト増加を個別のリスクとして記載している。