環境システム事業・塗装システム事業の持続的発展と企業価値向上
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年５月15日に開示しました10年プランにおいて、2035年のありたい姿として、「Be Engineering for a Sustainable Society」(「持続可能な社会の構築」に貢献するグローバルエンジニアリング企業)を掲げております。」
従来の中期経営計画中心の記載から、2026年3月期から2035年3月期までの10年プラン2035と新中期経営計画へ枠組みを更新した。2035年3月期の完成工事高5,000億円超、ROE12.0％以上などの長期目標も開示している。 - FY2023中期数値目標の開示有価証券報告書
「2023年３月期から2025年３月期の中期経営計画の概要は、以下のとおりであります。」
2023年3月期から2025年3月期の中期経営計画について、受注工事高、完成工事高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、ROEの実績・目標値を開示した。2025年3月期目標は受注工事高2,360億円、完成工事高2,380億円、経常利益150億円、親会社株主に帰属する当期純利益96億円、ROE7.2％である。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月16日に開示しました中期経営計画において、「エネルギー・空気・水の創造的なエンジニアリングにより、持続可能な社会へ貢献する」、「多様な人材・知見を活かし、インクルーシブなグローバル企業となる」ことを長期ビジョンとして掲げております。」
従来の2020年３月期から2022年３月期の計画から、2023年３月期から2025年３月期の新中期経営計画と新長期ビジョンへ更新された。 - FY2021後退有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、当社グループの市場環境において産業空調分野、自動車塗装分野を中心に各メーカーの設備投資が抑制傾向となっており、２年目の受注工事高は目標値を大幅に下回る結果となりました。このような厳しい受注環境において中期経営計画の2022年３月期目標の達成が困難な状況となっておりますが、目標数値に近づけるよう引き続き努力を継続してまいります。」
2022年3月期の受注工事高2,650億円、完成工事高2,600億円、経常利益160億円等の目標を維持しつつ、感染症拡大と設備投資抑制により目標達成が困難な状況と明記している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2022年３月期目標 受注工事高 2,650 完成工事高 2,600 経常利益 160 親会社株主に帰属する当期純利益 100 自己資本利益率（ＲＯＥ） 8％以上 2020年３月期実績 受注工事高 2,269 完成工事高 2,253 経常利益 159 親会社株主に帰属する当期純利益 91 自己資本利益率（ＲＯＥ） 8.4％」
2020年3月期から2022年3月期の中期経営計画について、2022年3月期の数値目標と初年度の実績を対比して開示した。新型コロナウイルス感染拡大により前提となる事業環境が大きく異なる恐れがあるとも記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2020年３月期から2022年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
2020年3月期から2022年3月期までの中期経営計画、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2020年３月期から2022年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
2020年3月期から2022年3月期までの中期経営計画、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2020年３月期から2022年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
従来の2017年3月期から2019年3月期までの中期経営計画から、2020年3月期から2022年3月期までの新たな3ヶ年計画へ更新された。対象事業と企業価値向上の方向性は維持されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2017年３月期から2019年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
2017年3月期から2019年3月期までの中期経営計画、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2017年３月期から2019年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
2017年3月期から2019年3月期までの中期経営計画、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、2017年３月期から2019年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
中期経営計画の計画期間、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
中期経営計画の期間、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲しており、重要な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
中期経営計画の期間、対象事業および企業価値・株主共同利益の向上を目指す方針を再掲しており、重要な変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年５月16日に開示をしました平成29年３月期から平成31年３月期の中期経営計画(「中期経営計画について」)により開示を行った内容から重要な変更はございません。」
平成29年3月期から平成31年3月期までの中期経営計画について、開示内容に重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
中期経営計画の期間、対象事業および企業価値向上を目指す方針に変更はなく、再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
中期経営計画の期間、対象事業および企業価値向上の方針に変更はなく、同じ内容を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「以上の企業理念・経営ビジョンに基づき、平成29年３月期から平成31年３月期までの３ヶ年を計画期間とした中期経営計画の下、環境システム事業及び塗装システム事業を中心とした当社事業の持続的な発展を目指すとともに、企業価値ひいては株主の皆様の共同の利益を確保し、向上させることに努めてまいります。」
平成29年３月期から平成31年３月期までの中期経営計画と、その対象事業および目指す成果を明示している。