為替相場・金利の変動
FY2016に初出。37回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
明星工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 24 88」
為替差益は前連結会計年度の24百万円から当連結会計年度の88百万円へ増加し、為替変動による損益面の改善が進んだ。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 9」
当中間連結会計期間は為替差益9百万円となり、前年同期の為替差損27百万円から為替変動による損益影響が改善した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差益 61 24」
連結損益計算書上の為替差益は前連結会計年度の61百万円から24百万円へ減少し、為替変動による損益上の改善効果が縮小した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 27」
当中間連結会計期間に為替差損27百万円を計上し、前年同期の為替差益1百万円から為替変動による損益影響が悪化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「為替差益 73 61」
為替差益は前連結会計年度の73百万円から当連結会計年度は61百万円へ減少し、為替変動による損益面の改善効果が縮小した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 28 － 為替差損 － 7」
前年同期の為替差益28百万円から、当第3四半期累計期間は為替差損7百万円となり、為替変動による損益影響が悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 89 1」
為替差益は前年同期の89百万円から1百万円へ大幅に減少し、為替変動による損益面の改善効果が縮小した。 - FY2024-Q1為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 49 12」
為替差益は前年同期の49百万円から当第1四半期累計期間の12百万円へ減少した。為替変動による損益面の改善効果は前年同期より縮小している。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替差益 32 73」
当連結会計年度は為替差益73百万円となり、前連結会計年度の32百万円から差益が増加した。為替変動による当年度の損益影響は改善している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 28」
当第3四半期累計期間は為替差益28百万円となり、前年同期の為替差損3百万円から為替変動による損益影響が改善している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方でウクライナ情勢の長期化によるエネルギーの供給制約や世界的な物価高騰、金利上昇等により先行き不透明な状況が続いております。」
金利上昇を含む外部経済環境の不透明感を記載しており、為替相場・金利変動リスクに関係する外部要因が継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 49」
当第1四半期連結累計期間は為替差益49百万円となり、前年同期の為替差損9百万円から為替変動による損益影響が改善している。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 - 32」
当連結会計年度は為替差益32百万円となり、前連結会計年度の為替差損63百万円から損益影響が改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 101 3」
為替差損が前年同期の101百万円から当第3四半期累計期間の3百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 73 6」
為替差損が前年同期の73百万円から当第2四半期累計期間の6百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 32 9」
為替差損が前年同期の32百万円から当第1四半期累計期間の9百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「為替差損 - 63」
当連結会計年度に為替差損63百万円を計上し、前年度の為替差益1百万円から為替変動による損益影響が悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 14 101」
為替差損が前年同期の14百万円から当第3四半期累計期間の101百万円へ増加し、為替変動による損益影響が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 19 73」
為替差損が前年同期の19百万円から当第2四半期累計期間の73百万円へ増加し、為替変動による損益影響が拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 25 32」
為替差損が前年同期の25百万円から当第1四半期累計期間の32百万円へ増加し、為替変動による損益影響が拡大している。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差益 － 1」
連結損益計算書上、為替差損は前年度の11百万円から当年度は1百万円の為替差益となり、連結ベースの損益影響は改善した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 11 14」
為替差損が前年同期の11百万円から当第3四半期累計期間の14百万円へ増加し、為替変動による損益影響が継続・拡大している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 19」
当第2四半期累計期間に為替差損19百万円を計上しており、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 25」
当第1四半期連結累計期間に為替差損25百万円を計上しており、前年同期の為替差損なしから為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 11」
当連結会計年度に為替差損11百万円を計上しており、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 11」
当第3四半期累計期間に為替差損11百万円を計上しており、為替変動による損益影響が実際に発生している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 10 41」
第2四半期累計期間の為替差益は41百万円となり、前年同期の10百万円から増加している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 3 10」
当第1四半期連結累計期間は為替差益10百万円となり、前年同期の3百万円から差益が増加している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「為替差損 8 81」
為替・金利変動リスクの記載を継続している。連結損益計算書上の為替差損は前年度8百万円から当年度81百万円となり、当年度の損益影響は拡大している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 7」
当第3四半期連結累計期間は為替差益7百万円となり、前年同期の為替差損2百万円から為替変動による損益影響が改善している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「また、売上高は増加いたしましたが、営業費用の増加等により営業利益は2,385百万円（同4.1％減）となり、経常利益は為替差損の影響等がなくなったこともあり2,546百万円（同2.9％増）」
前年同期に121百万円計上していた為替差損の影響が当第2四半期累計期間にはなくなり、経常利益は前年同期比2.9％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替相場・金利変動リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないとしている。当第1四半期の損益計算書では為替差損は計上されていない。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益は、為替差損は減少しましたが、5,706百万円（対前年同期比1.6％減）の計上となりました。」
為替変動リスクは引き続き記載されている一方、為替差損は前年度67百万円から8百万円に減少したと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替相場・金利変動リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないとしている。当第3四半期累計期間の為替差損は2百万円である。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 121百万円」
当第2四半期累計期間に為替差損121百万円を計上しており、為替変動リスクが損益に実際に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴い、営業利益は655百万円（前年同期比11.9％増）の計上となりましたが、為替差損等の影響により、経常利益は672百万円（同2.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は450百万円（同0.5％減）の計上となりました。」
為替差損等が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実際に発生した。四半期連結損益計算書では為替差損88百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「急激な為替相場の変動または金利の上昇により、業績に悪影響を与える可能性があります。」
為替予約、通貨オプション、金利スワップによるヘッジ方針も記載されている。