国内外の連携による収益基盤・収益力・成長力・技術力の強化
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-07-31。
明星工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-31悪化決算
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、ボイラ事業において大口案件を受注したことから、20,109百万円（前年同期比20.4％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業において堅調に推移したものの、ボイラ事業において大口案件の進捗が少なかったこともあり、13,110百万円（同5.3％減）の計上となりました。」
ボイラ事業の大口案件受注により受注高は増加した一方、大口案件の進捗が少なく、全体の売上高は前年同期比で減少した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、国内向け受注が建設工事事業、ボイラ事業ともに順調に推移し、63,536百万円（前年同期比2.0％増）の計上となりました。売上高は、進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少し、60,299百万円（同9.0％減）の計上となりました。」
受注高は前年同期比2.0％増となったが、売上高は9.0％減となった。国内向け受注は順調とされる一方、進行中の大口工事の減少により収益基盤の実績面は悪化した。 - 2026-05-08悪化決算
「売上高は、進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少し、60,299百万円（同9.0％減）の計上となりました。なお、利益面につきましても、売上高の減少および人件費等のコスト負担が影響し、営業利益は7,675百万円（前年同期比27.7％減）、経常利益は8,306百万円（同26.1％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は5,494百万円（同35.0％減）の計上となりました。」
受注高は前年同期比2.0％増となった一方、進行中の大口工事の減少とコスト負担により、売上高・利益が減少した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当中間連結会計期間の受注高は、建設工事事業において国内向け受注が増加したことにより、33,134百万円（前年同期比0.9％増）の計上となりました。売上高は、進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少したため、28,300百万円（同10.4％減）の計上にとどまりました。また、利益面につきましても、売上高の減少及び人件費等のコスト負担の増加が影響し、営業利益は2,799百万円（前年同期比28.7％減）、経常利益は3,123百万円（同26.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,900百万円（同35.4％減）の計上にとどまりました。」
国内向け受注高は前年同期比0.9％増となった一方、進行中の大口工事減少により売上高は10.4％減、営業利益は28.7％減、経常利益は26.6％減、親会社株主に帰属する中間純利益は35.4％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、国内外の建設工事事業にて受注活動が順調に推移し、62,271百万円（前年同期比7.4％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業、ボイラ事業ともにメンテナンス工事や大口工事の進捗が堅調に推移し、66,283百万円（同9.8％増）の計上となりました。」
国内外の建設工事事業で受注活動が順調に推移し、受注高は前年同期比7.4％増、売上高は9.8％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当中間連結会計期間の受注高は、建設工事事業における海外大口案件の獲得もあり、32,825百万円（前年同期比0.4％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業における国内メンテナンス工事が堅調に推移した結果、31,576百万円（同18.8％増）の計上となりました。また、利益面につきましては、販管費の抑制効果もあり、営業利益は3,925百万円（前年同期比44.2％増）、経常利益は4,257百万円（同44.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は2,941百万円（同32.0％増）の計上となりました。」
海外大口案件の獲得、国内メンテナンス工事の堅調な推移、販管費の抑制効果により、受注高は前年同期比0.4％増、売上高は18.8％増、営業利益は44.2％増となった。国内外の連携による収益基盤・収益力強化について、測定可能な前進を記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、国内建設工事事業は堅調に推移しましたが、海外分野及びボイラ事業で減少し57,955百万円（前年同期比3.7％減）の計上となりました。」
国内建設工事事業は堅調だった一方、海外分野とボイラ事業の減少により、グループ受注高は前年同期比3.7％減となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間の業績は、建設工事事業、ボイラ事業ともに堅調に推移し、受注高は46,364百万円（前年同期比2.0％増）、売上高は42,549百万円（同6.7％増）の計上となりました。」
建設工事事業・ボイラ事業がともに堅調に推移し、受注高は前年同期比2.0％増、売上高は6.7％増となった。国内外の事業領域を基盤とする収益基盤・成長力強化について、測定可能な前進を記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は、国内大口案件の獲得が堅調となりましたが、海外大口案件が前年同期と比べ減少したこと等により、32,706百万円（前年同期比1.5％減）の計上にとどまりました。売上高は、国内外において堅調に推移した結果、26,578百万円（同3.3％増）の計上となりました。また、利益面につきましては、人件費や原材料価格の上昇が影響し、営業利益は2,722百万円（前年同期比2.8％減）、経常利益は2,938百万円（同5.8％減）の計上にとどまりましたが、法人税等の減少により、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,228百万円（同5.2％増）の計上となりました。」
国内大口案件は堅調だった一方、海外大口案件の減少により受注高は前年同期比1.5％減となった。売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加したが、人件費・原材料価格上昇により営業利益と経常利益は減少した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、建設工事事業における国内大口案件の獲得が順調に進み、17,635百万円（前年同期比32.5％増）の計上となりました。」
建設工事事業における国内大口案件の獲得が進み、受注高は前年同期比32.5％増となった。収益基盤・成長力強化について測定可能な前進を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに大型案件が増加したことにより60,209百万円（前年同期比11.7％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに大型工事等の進捗が堅調に推移し、55,890百万円（同15.5％増）の計上となりました。」
建設工事事業とボイラ事業の双方で大型案件が増加し、グループ受注高は前年同期比11.7％増、売上高は15.5％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間の受注高は、建設工事事業が堅調に推移したため、45,440百万円（前年同期比18.5％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに増加したことにより、39,891百万円（同16.1％増）の計上となりました。また、利益面につきましても、売上高の増加に伴い、営業利益は4,266百万円（前年同期比27.0％増）、経常利益は4,611百万円（同26.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は減損損失の計上により2,918百万円（同18.1％増）となりました。」
建設工事事業の堅調な受注により、受注高は前年同期比18.5％増、売上高は16.1％増となった。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期比で増加し、国内外の事業領域を基盤とする収益力・成長力強化について測定可能な前進を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は、建設工事事業の新設案件が増加したことにより、33,188百万円（前年同期比33.4％増）の計上となりました。売上高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに増加したため、25,722百万円（同15.2％増）の計上となりました。また、利益面につきましては、売上高の増加に伴い、営業利益は2,799百万円（前年同期比42.6％増）、経常利益は3,119百万円（同44.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,118百万円（同48.9％増）の計上となりました。」
建設工事事業の新設案件増加により受注高が前年同期比33.4％増となり、建設工事事業・ボイラ事業の増収に伴って営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、国内におけるボイラ事業の受注が堅調に推移し13,312百万円（前年同期比0.9％増）の計上となりました。売上高は、メンテナンス工事等が堅調に推移し、12,051百万円（同9.9％増）の計上となりました。また、利益面につきましては、売上高の増加により、営業利益は1,089百万円（前年同期比10.0％増）、経常利益は1,285百万円（同16.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は838百万円（同18.6％増）の計上となりました。」
国内のボイラ受注とメンテナンス工事等が堅調に推移し、受注高、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。国内外の事業領域を基盤とする収益力・成長力強化について、測定可能な前進を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、ボイラ事業の大型案件受注が増加したことや、建設工事事業も国内外において堅調であったことにより、53,921百万円（前年同期比8.8％増）の計上となりました。」
ボイラ事業の大型案件受注増加と建設工事事業の国内外での堅調な受注により、グループ受注高は前年同期比8.8％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間の受注高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに堅調に推移し、38,342百万円（前年同期比6.8％増）の計上となりました。」
建設工事事業・ボイラ事業の受注がともに堅調に推移し、受注高は前年同期比6.8％増となった。国内外の事業領域を基盤とする収益基盤・成長力強化に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は、国内におけるボイラ事業の受注は増加したものの、建設工事事業が減少したことにより、24,882百万円（前年同期比2.6％減）の計上となりました。売上高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに減少したため、22,323百万円（同4.8％減）の計上にとどまりました。」
国内外の事業領域を基盤とする収益・成長方針に対し、建設工事事業の受注減少と両事業の売上高減少により、受注高は前年同期比2.6％減、売上高は同4.8％減となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、国内におけるボイラの大型受注により、13,198百万円（前年同期比20.9％増）の計上となりました。売上高は、メンテナンス工事等が堅調に推移し、10,965百万円（同8.5％増）の計上となりました。また、利益面につきましては、売上高の増加により、営業利益は990百万円（前年同期比41.5％増）、経常利益は1,102百万円（同41.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は706百万円（同42.6％増）の計上となりました。」
国内のボイラ大型受注により受注高が前年同期比20.9％増となり、メンテナンス工事等の堅調な推移も寄与して売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、建設工事事業においては国内外で堅調に推移し44,366百万円（対前年同期比1.9％増）、ボイラ事業においては新設案件受注が増加し5,214百万円（同31.3％増）の計上となり、グループ全体では49,581百万円（前年同期比4.4％増）の計上となりました。」
国内外の受注高は全体で前年同期比4.4％増、建設工事事業1.9％増、ボイラ事業31.3％増となり、収益基盤・成長力強化に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の受注高は、海外案件の受注が増加したこと等により、35,918百万円（前年同期比4.5％増）の計上となりました。」
海外案件の受注増加により、当第3四半期累計期間の受注高が前年同期比4.5％増となり、国内外の事業領域を基盤とする収益・成長方針に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は、国内外の建設工事事業において新設工事やメンテナンス工事の受注が増加し、25,537百万円（前年同期比12.1％増）の計上となりました。」
国内外の建設工事事業で新設工事・メンテナンス工事の受注が増加し、受注高は前年同期比12.1％増となった。国内外の連携による収益基盤強化に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、国内外における受注案件がやや減少したこと等により、10,919百万円（前年同期比3.4％減）の計上となりました。」
国内外の受注案件がやや減少し、受注高は前年同期比3.4％減となった。国内外の連携を通じた収益基盤・成長力強化の方針に対し、受注面の悪化を記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の受注高は、建設工事事業、ボイラ事業ともに国内外の大型受注案件の減少等により、建設工事事業においては43,528百万円（対前年同期比11.9％減）、ボイラ事業においては3,971百万円（同41.1％減）の計上にとどまり、当社グループ全体では47,499百万円（同15.4％減）の計上となりました。」
国内外の事業領域を基盤とする収益・成長方針に対し、大型受注案件の減少により受注高が全体で前年同期比15.4％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループの当第３四半期連結累計期間の受注高は、国内外における大型受注案件の減少等により、34,380百万円（前年同期比17.1％減）の計上にとどまりました。」
国内外の大型受注案件の減少により、第3四半期累計期間の受注高が前年同期比17.1％減となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の受注高は、国内外における大型受注案件の減少等により、22,780百万円（前年同期比27.1％減）の計上にとどまりました。」
国内外の大型受注案件の減少により、受注高が前年同期比27.1％減となったと記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間の受注高は、積極的な営業活動に努めましたが、国内外における大型受注案件の減少等により、11,306百万円（前年同期比30.6％減）の計上にとどまりました。」
国内外の事業領域を基盤とする収益・成長方針に関して、積極的な営業活動を行ったものの、国内外の大型受注案件の減少により受注高が前年同期比30.6％減となったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内外における各事業領域の連携により収益基盤を強化し、その拡充を柱に、収益力・成長力・技術力の一層の向上を基本方針として、グループ一丸となって経営諸施策を実施することにより、企業価値の最大化に取り組んでまいります。」
国内外の事業領域を連携させ、収益基盤・収益力・成長力・技術力を高める基本方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内外における各事業領域の連携により収益基盤を強化し、その拡充を柱に、収益力・成長力・技術力の一層の向上を基本方針として、グループ一丸となって経営諸施策を実施することにより、企業価値の最大化に取り組んでまいります。」
国内外の各事業領域を連携させ、収益基盤、収益力、成長力、技術力を高める基本方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「主に国内・海外のＬＮＧ関連工事の進捗が堅調に推移し、売上高は10,172百万円（前年同期比11.5％増）の計上となりました。また、売上高の増加に伴い、セグメント利益は774百万円（同24.0％増）の計上となりました。」
国内・海外のLNG関連工事の進捗と増収増益を通じ、国内外の事業領域を基盤とする成長方針に沿った実績を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内外における各事業領域の連携により収益基盤を強化し、その拡充を柱に、収益力・成長力・技術力の一層の向上を基本方針として、グループ一丸となって経営諸施策を実施することにより、企業価値の最大化に取り組んでまいります。」
国内外の事業領域の連携を収益基盤、収益力、成長力、技術力の強化につなげる基本方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもとで、当社グループは、国内外の需要分野において積極的な営業活動を展開いたしました」
国内外の需要分野で営業活動を展開する方針を再掲し、その結果として受注高の増加を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外における各事業領域の連携により収益基盤を強化し、その拡充を柱に、収益力・成長力・技術力の一層の向上を基本方針として」
国内外の事業領域の連携を通じて、複数の能力を同時に高める方針を示している。