読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.2
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高28,123百万円前年比 -0.6%進捗 46.1%
営業利益2,652百万円前年比 -5.2%進捗 37.9%
経常利益2,945百万円前年比 -5.7%進捗 38.5%
純利益（親会社株主帰属）1,876百万円前年比 -1.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益40円88銭
期末の財政状態
総資産84,865百万円
うち純資産 70,016 百万円自己資本比率 81.9%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,328
投資-717
財務-2,136
純増減+475
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高37,182百万円
セグメント別売上高建設工事事業 25,312百万円（前年比 +0.9%）、ボイラ事業 2,810百万円（前年比 -12.6%）
セグメント別利益建設工事事業 2,552百万円（前年比 -7.5%）、ボイラ事業 53百万円
地域別売上高26,381百万円、1,741百万円、0百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高61,000百万円（前年比 +1.2%）
営業利益7,000百万円（前年比 -8.8%）
経常利益7,650百万円（前年比 -7.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益5,600百万円（前年比 +1.9%）
年間配当予想65円 → 65円（0.0%）
業績の増減要因
受注高は大口案件の受注により前年同期比11.4％増となったが、大口案件の進捗に伴う売上計上が下期以降となったため売上高は0.6％減。粗利益率が前期を下回ったため営業利益は5.2％減。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項はありません
減損損失当中間期 該当事項はありません / 前中間期 161百万円
特別損益の内訳当中間期 特別利益 該当事項はありません / 特別損失 該当事項はありません / 前中間期 特別利益 補助金収入 47百万円 / 特別損失 減損損失 161百万円
減価償却費433百万円
受注高・受注残高受注高 36,926百万円 / 受注残高 31,289百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数55,117,218株
期末自己株式数9,208,304株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 28,123百万円（前年比 -0.6%） |
| 営業利益 | 2,652百万円（前年比 -5.2%） |
| 経常利益 | 2,945百万円（前年比 -5.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,876百万円（前年比 -1.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 40円88銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.9 / 前期末 80.6 |
| 総資産 | 84,865百万円 |
| 純資産 | 70,016百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,328百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -717百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,136百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 37,182百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 61,000百万円（前年比 +1.2%） / 営業利益 7,000百万円（前年比 -8.8%） / 経常利益 7,650百万円（前年比 -7.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 5,600百万円（前年比 +1.9%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 65円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 建設工事事業 25,312百万円（前年比 +0.9%）、ボイラ事業 2,810百万円（前年比 -12.6%） |
| セグメント別利益 | 建設工事事業 2,552百万円（前年比 -7.5%）、ボイラ事業 53百万円 |
| 地域別売上高 | 26,381百万円、1,741百万円、0百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 36,926百万円 / 受注残高 31,289百万円 |
| 減価償却費 | 433百万円 |
| 減損損失 | 当中間期 該当事項はありません / 前中間期 161百万円 |
| 特別損益の内訳 | 当中間期 特別利益 該当事項はありません / 特別損失 該当事項はありません / 前中間期 特別利益 補助金収入 47百万円 / 特別損失 減損損失 161百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 55,117,218株 |
| 期末自己株式数 | 9,208,304株 |
| 業績の増減要因 | 受注高は大口案件の受注により前年同期比11.4％増となったが、大口案件の進捗に伴う売上計上が下期以降となったため売上高は0.6％減。粗利益率が前期を下回ったため営業利益は5.2％減。 |
この書類が述べていない項目（5件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ボイラ事業の国内向けおよび建設工事事業の海外向け大口案件を受注した一方、大口案件の進捗に伴う売上計上が下期以降となったこと、粗利益率が前期を下回ったこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。