差別化・コスト競争力・顧客満足度による企業力強化
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「セグメント別では、建設工事事業においては売上高の減少により7,343百万円（同27.3％減）の計上となり、ボイラ事業においては大口案件の進捗が減少したことと、新工場の稼働によるコスト負担の増加により237百万円（同52.5％減）の計上にとどまりました。」
建設工事事業は売上高減少によりセグメント利益が27.3％減少し、ボイラ事業も大口案件の進捗減少と新工場稼働によるコスト負担増加により利益が52.5％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、10,613百万円（前年同期比31.6％増）の計上となりました。セグメント別では、建設工事事業においては売上高の増加に加え、メンテナンス工事や大口工事案件の完成に伴う収支改善等により10,102百万円（同32.5％増）の計上となり、ボイラ事業においては売上高の増加により499百万円（同16.2％増）の計上となりました。」
建設工事案件の完成に伴う収支改善とボイラ事業の増収により、建設工事事業・ボイラ事業のセグメント利益がともに増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2．ボイラ事業 国内案件が堅調であった事により、売上高は3,460百万円（前年同期比2.9％増）、セグメント利益についてはコスト抑制により、218百万円（同901.3％増）の計上となりました。」
ボイラ事業でコスト抑制を行い、セグメント利益が前年同期比901.3％増となった。コスト競争力・採算管理に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、人件費や原材料価格上昇等のコスト増加要因の影響があり429百万円（同29.6％減）の計上にとどまりました。」
ボイラ事業では人件費・原材料価格上昇等のコスト増加要因により、セグメント利益が前年同期比29.6％減となった。コスト競争力・収益力への負担が継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、人件費や原材料価格上昇等のコスト増加要因の影響があり197百万円（同42.7％減）の計上にとどまりました。」
ボイラ事業では人件費・原材料価格上昇等のコスト増加要因により、セグメント利益が前年同期比42.7％減となった。コスト競争力・収益力への負担を記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、人件費や原材料価格の上昇が影響し、営業利益は2,722百万円（前年同期比2.8％減）、経常利益は2,938百万円（同5.8％減）の計上にとどまりました。」
人件費や原材料価格の上昇が利益を押し下げ、営業利益および経常利益が前年同期比で減少した。コスト競争力・収益力への負担を記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費や原材料価格の上昇が影響し、営業利益は812百万円（前年同期比25.4％減）、経常利益は984百万円（同23.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は804百万円（同4.1％減）の計上にとどまりました。」
人件費・原材料価格の上昇により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少し、コスト競争力・収益力への負担を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は売上高の増加及びコスト抑制に伴い344百万円（同326.3％増）の計上となりました。」
ボイラ事業でコスト抑制を行い、売上高の増加と合わせてセグメント利益が前年同期比326.3％増となった。コスト競争力・採算管理に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益については売上高の増加及びコスト抑制に伴い170百万円（同331.7％増）の計上となりました。」
ボイラ事業でコスト抑制を行い、売上高の増加と合わせてセグメント利益が前年同期比331.7％増となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国内大型工事の減少により売上高は43,637百万円（前年同期比4.1％減）の計上となりました。売上高の減少及びコスト負担の増加もあり、セグメント利益は4,961百万円（同20.4％減）の計上となりました。」
建設工事事業では国内大型工事の減少とコスト負担の増加により、売上高が4.1％減、セグメント利益が20.4％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内外における工事は堅調に推移しましたが、売上高は31,166百万円（前年同期比2.7％減）の計上となりました。また、売上高の減少やコスト負担の増加によりセグメント利益は3,271百万円（同17.2％減）の計上にとどまりました。」
国内外の工事は堅調とされた一方、売上高の減少とコスト負担の増加により建設工事事業のセグメント利益は前年同期比17.2％減となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、売上高の減少及び人手不足等によるコスト増加等が影響し、営業利益は1,962百万円（前年同期比19.1％減）、経常利益は2,167百万円（同16.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,423百万円（同18.5％減）の計上となりました。」
人手不足等によるコスト増加と売上高減少の影響により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「国内メンテナンス工事等が堅調に推移したこと等により、売上高は45,518百万円（前年同期比0.1％増）の計上となりました。また、人手不足等による影響が懸念されるなかコスト抑制に努めました結果、セグメント利益は6,232百万円（同6.9％増）の計上となりました。」
人手不足等によるコスト影響が懸念されるなかコスト抑制を実施し、建設工事事業のセグメント利益が前年同期比6.9％増となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、売上高の減少及び人手不足等によるコスト増加等が影響し、営業利益は2,426百万円（前年同期比10.0％減）、経常利益は2,589百万円（同9.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,746百万円（同10.2％減）の計上となりました。」
売上高の減少および人手不足等によるコスト増加等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、売上高の減少及び人手不足等によるコスト増加等が影響し、営業利益は699百万円（前年同期比24.1％減）、経常利益は777百万円（同23.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は495百万円（同27.7％減）の計上となりました。」
売上高減少と人手不足等によるコスト増加等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がそれぞれ前年同期比で減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「建設工事事業におきましては、冷凍冷蔵低温工事や国内メンテナンス関連工事等は堅調に推移したものの、国内外におけるＬＮＧ関連の長期大型工事が前連結会計年度中に完工したこと等により、売上高は45,475百万円（前年同期比1.9％減）の計上にとどまりました。また、売上高の減少及び人手不足等によるコスト増加等の影響により、セグメント利益は5,828百万円（同13.5％減）の計上となりました。」
施工技術・採算管理等の施策を継続する一方、建設工事事業では人手不足等によるコスト増加の影響も加わり、セグメント利益が前年同期比13.5％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は52,810百万円（対前年同期比4.2%減）の計上にとどまりましたが、コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善により、営業利益は7,277百万円（同15.5％増）、経常利益は7,532百万円（同16.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は5,068百万円（同16.3％増）の計上となりました。」
コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善が、売上高減少下で営業利益15.5％増、経常利益16.1％増、親会社株主に帰属する当期純利益16.3％増という通期実績につながったと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は減少いたしましたが、コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善により、営業利益は4,991百万円（前年同期比19.9％増）」
売上高が減少する中、コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善により、営業利益が前年同期比19.9％増となったと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高は減少いたしましたが、コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善により、営業利益は3,255百万円（同36.5％増）となり」
コスト管理の徹底等による売上総利益率の改善が、営業利益の前年同期比36.5％増という測定可能な結果につながったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今まで築き上げた施工技術や工法の改善・改良を更に進めることによる施工能力の高度化や市場競争力の強化とともに、生産・調達の多様化・効率化による徹底した採算管理を行うことにより、市場環境に影響されない安定した収益基盤の構築に取り組んでまいります。」
施工技術・工法の改善、施工能力・市場競争力の強化、生産・調達の多様化・効率化および採算管理を、安定収益の手段として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「・差別化、コスト競争力の強化、顧客満足度の向上等」
企業力強化の手段として差別化、コスト競争力、顧客満足度を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「差別化、コスト競争力の強化、顧客満足度の向上等」
企業力強化の具体的な構成要素として列挙されている。