想定外の追加原価による不採算工事
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
明星工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「大口案件が減少したことにより、売上高は3,216百万円（前年同期比7.0％減）となりました。利益面は新工場稼働によるコスト負担の増加ならびに一部案件にて追加原価が発生した影響により、8百万円のセグメント損失（前年同期は218百万円のセグメント利益）となりました。」
ボイラ事業で一部案件の追加原価が実際に発生し、新工場稼働によるコスト負担の増加も加わって、前年同期の利益から8百万円のセグメント損失へ転じた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 1」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当連結会計年度末に1百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が認識された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 2」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当中間連結会計期間末に2百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が新たに認識されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント別では、建設工事事業においては売上高の増加に伴い、7,622百万円（前年同期比22.6％増）の計上となり、ボイラ事業においては一部の不採算工事の影響により、429百万円（同29.6％減）の計上にとどまりました。」
ボイラ事業について、一部の不採算工事が実際に発生し、セグメント利益に影響したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、新規発生または重要な変更がないとして従来の記載を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、新規発生または重要な変更がないとして従来の記載を維持している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 3」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第3四半期末に3百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が新たに認識されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、新規発生または重要な変更がないとして従来の記載を維持している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、新規発生または重要な変更がないとして従来の記載を維持している。 - FY2022対処有価証券報告書
「工事損失引当金 － －」
工事損失引当金は前連結会計年度末の計上なしから当連結会計年度末も計上なしとなった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 15」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第3四半期末に15百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が新たに認識されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 15」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第2四半期末に15百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が新たに認識されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、新規発生または重要な変更がないとして従来の記載を維持している。 - FY2021対処有価証券報告書
「工事損失引当金 6 －」
工事損失引当金が前連結会計年度末の6百万円から当連結会計年度末には計上なしとなり、引当残高が低下した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「工事損失引当金 6 0」
工事損失引当金が前連結会計年度末の6百万円から当第3四半期末には計上なしとなり、損失が見込まれる工事に関する引当残高が低下している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「工事損失引当金 6 －」
工事損失引当金が前連結会計年度末の6百万円から当第2四半期末には計上なしとなり、損失が見込まれる工事に関する引当残高が低下している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「工事損失引当金 6 3」
工事損失引当金が前連結会計年度末の6百万円から当第1四半期末の3百万円へ減少し、損失が見込まれる工事に関する引当残高が低下している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 6」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当年度末に6百万円計上され、損失が見込まれる工事に関する引当が新たに認識された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 8」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第3四半期末に8百万円計上され、工事損失に関する引当が新たに認識されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 1」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第2四半期末に1百万円計上されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「工事損失引当金 － 3」
工事損失引当金が前連結会計年度末の計上なしから当第1四半期末に3百万円計上され、工事損失に関する引当が新たに認識されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「工事施工段階での想定外の追加原価等により不採算工事が発生した場合には、業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。」
施工段階の追加原価による不採算工事リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工事施工段階での想定外の追加原価等により不採算工事が発生した場合には、業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。」
施工段階の追加原価による不採算工事リスクを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「工事施工段階での想定外の追加原価等により不採算工事が発生した場合には、業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。」
施工段階の追加原価による不採算工事リスクを従来どおり記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
想定外の追加原価による不採算工事リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「工事施工段階での想定外の追加原価等により不採算工事が発生した場合には、業績及び財務状況に悪影響を与える可能性があります。」
施工段階の追加原価を不採算化の要因としている。