三晃金属工業（1972）・施策前進
業務効率・職場環境の向上
FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
三晃金属工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、施工治具の改善等による現場生産性の向上を進めることで、「業界最高レベルの商品力・営業力・工事力」による好循環を創出し、圧倒的な総合力で業界をリードしてまいります。」
業務効率・働き方改革・DXの流れを、施工治具の改善等による現場生産性向上という具体的な施策に結び付けている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当中期経営方針の取組（2024-2026） その中でも特に”好循環”のカギになる 「現場生産性向上と工事品質向上」 を最重点施策として取り組む。」
業務効率・働き方改革・DXの取り組みが、2024～2026年の中期経営方針では「現場生産性向上と工事品質向上」を最重点施策とする形に整理されている。 - FY2024-Q3営業・工事系システム基盤整備の業績影響を明示有価証券報告書
「ベースアップ、営業・工事系システムの基盤整備による減価償却費等による販売費及び一般管理費307百万円(8.1％)の増加があったため」
業務効率化・DXに関連する営業・工事系システムの基盤整備について、減価償却費が販管費増加要因となったことを記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「業務の効率化と高度化の実現に向け、現状分析による課題構造を明確化、全社業務改善プロジェクトに着手」
業務プロセス改革、働き方改革、DX、データ・ノウハウ共有化による業務効率・高度化の取り組みを継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「業務の効率化と高度化の実現に向け、現状分析による課題構造を明確化、全社業務改善プロジェクトに着手」
業務効率・働き方改革について、現状分析に基づく課題構造の明確化と全社業務改善プロジェクトへの着手を明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「働き方改革 ・業務プロセスの改革による生産性の向上 ・業務基盤／DXの推進によるシステムとデータの統合・改善・活用 ・課題の克服、新たな価値創造に向けた風土の改革」
従来の業務効率・職場環境の向上を、業務プロセス改革、DX、データ活用、組織風土改革を含む働き方改革として具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「⑤人材育成・働き方改革の推進」
従来の業務効率・職場環境の向上という課題が、人材育成と働き方改革を組み合わせた最重要課題として再整理されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「③業務効率・職場環境の向上」
対処すべき課題の最重要課題の一つとして、業務効率と職場環境の向上を初めて独立した項目として掲げている。