三晃金属工業（1972）・目標前進
労働生産性の向上
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
10記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
施工工程・原価管理の徹底による生産性向上34社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、施工治具の改善等による現場生産性の向上を進めることで、「業界最高レベルの商品力・営業力・工事力」による好循環を創出し、圧倒的な総合力で業界をリードしてまいります。」
労働生産性向上の手段として、施工治具の改善による現場生産性向上を明示している。 - 2026-06-03前進株主総会
「さらに、施工治具の改善等による現場生産性の向上を進めることで、「業界最高レベルの商品力・営業力・工事力」による好循環を創出し、圧倒的な総合力で業界をリードしてまいります。」
施工治具の改善を現場生産性向上の具体的手段として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新たな取り組みとして、若手工事管理者の施工管理力の底上げを目的に達成度を可視化できる工事管理者育成プログラムを導入いたしました。」
若手工事管理者向けに、達成度を可視化する育成プログラムを導入した。また、入社3年目までを対象とする人材開発PDCAを年1回の報告を含めて継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「入社3年目までの社員を対象に人材開発PDCAを実施します。上司または指導員は、若手社員との対話に基づいて「指導計画書」及び「伸長状況報告書」を作成し、事業場長を経由して年に１回人材開発部長に提出されます。」
生産性向上・人材開発に関する手段として、入社3年目までを対象とする人材開発PDCA、OJT、階層別研修等を具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「業務プロセス改革による「生産性の飛躍的向上」と、「技術力の再強化」による商品・施工の差別化拡大を軸とした取り組みを行うことで、中期的に企業価値の向上を実現し、売上高、収益の拡大を図り」
従来の労働生産性向上から、業務プロセス改革による「生産性の飛躍的向上」へ目標表現を強め、DXや業務基盤の統合・活用等の手段を併記している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「③ 人材開発 ⑤人材育成・働き方改革の推進」
人材開発を継続する一方、最重要課題では人材育成に働き方改革を加えた表現へ広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「③ 人材開発 ④人材育成の継続」
人材開発を中長期戦略に掲げるとともに、人材育成の継続を最重要課題として再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③ 人材開発」
従来の「労働生産性の向上」に代えて、中長期戦略および最重要課題として「人材開発」を掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「③ 労働生産性の向上」
中長期戦略および対処すべき課題の一つとして、労働生産性の向上を継続して掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「③労働生産性の向上」
受注量確保・収益構造改善に向けた最重要課題の一つとして記載されている。