新商品開発・省力化・品質向上に向けた設備投資
FY2016に初出。21回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は940百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、屋根事業用の生産設備に874百万円、建材事業用の生産設備に64百万円の投資を実施しました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、当年度に940百万円を投資した。翌年度以降は長尺用成型機・システム更新等1,085百万円、住宅用成型機等211百万円を2028年3月完工予定で計画している。 - FY2026-H1中間期設備投資額の更新有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、303百万円となりました。主な減少要因は有形固定資産の取得による支出232百万円であります。」
新商品開発、省力化、品質向上等に関係する設備投資を継続し、当中間会計期間の投資活動による支出303百万円、有形固定資産取得による支出232百万円を開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、449百万円となりました。 主な減少要因は有形固定資産の取得による支出183百万円、敷金の差入による支出165百万円であります。」
設備投資を継続し、当中間会計期間の投資活動による支出は449百万円、有形固定資産の取得による支出は183百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は950百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、屋根事業用の生産設備に888百万円、建材事業用の生産設備に61百万円の投資を実施しました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、2024年度は950百万円を投資した。翌年度は長尺用成型機・システム更新等519百万円、住宅用成型機等16百万円、合計535百万円を予定している。 - FY2024-Q3営業・工事系システム基盤整備に伴う減価償却費の発生有価証券報告書
「ベースアップ、営業・工事系システムの基盤整備による減価償却費等による販売費及び一般管理費307百万円(8.1％)の増加があったため」
営業・工事系システムの基盤整備に伴う減価償却費を、販管費増加の要因として初めて当 filing で明示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、356百万円となりました。主な減少要因は有形固定資産の取得による支出293百万円であります。」
新商品開発、省力化、品質向上等に関係する設備投資を継続し、第2四半期累計期間に投資活動で356百万円、有形固定資産の取得に293百万円を支出した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は547百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、屋根事業用の生産設備に448百万円、建材事業用の生産設備に98百万円の投資を実施しました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、通期投資額を更新した。翌年度には基幹システム更新、長尺用成型機、住宅用成型機等702百万円の投資計画も示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、237百万円となりました。主な減少要因は有形固定資産の取得による支出147百万円であります。」
設備投資を継続し、第2四半期累計期間に投資活動で237百万円、有形固定資産の取得に147百万円を支出した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は331百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、当年度に331百万円を投資した。翌年度には長尺用成型機等664百万円、住宅用成型機等79百万円、合計744百万円を2023年3月完工予定で計画している。 - FY2022-Q2設備投資額の更新有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は、90百万円となりました。主な減少要因は有形固定資産の取得による支出60百万円であります。」
新商品開発、省力化、品質向上等に関係する設備投資を継続し、第2四半期累計期間の投資活動による支出は90百万円、有形固定資産取得による支出は60百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は197百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、屋根事業用の生産設備に130百万円、建材事業用の生産設備に67百万円の投資を実施しました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、当年度は197百万円を投資した。翌年度の投資予定額は561百万円である。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出151百万円等により180百万円の支出（前年同四半期は614百万円の支出）となりました。」
新商品開発、省力化、品質向上等に関係する設備投資を継続し、第2四半期累計期間に有形固定資産取得151百万円等、投資活動で180百万円を支出した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、新商品の開発、省力化、品質の向上などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度の設備投資等の総額は530百万円であり、当事業年度末現在における重要な設備の新設及び改修等に係る投資予定額は781百万円であります。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、当年度に530百万円を投資し、翌年度に781百万円を予定している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得等があったため、614百万円の資金の減少となりました。」
設備投資を継続し、第2四半期累計期間に投資活動による資金614百万円を支出した。有形固定資産の取得による支出は307百万円、無形固定資産の取得による支出は301百万円である。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資については、新商品の開発、省力化、品質の向上などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当事業年度の設備投資等の総額は1,492百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、通期の投資総額は1,492百万円となった。主な投資として新工事システム開発と光製作所工場棟増築を実施している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による資金の減少は７億１百万円となりました。主な減少要因は、有形固定資産の取得による支出６億５千１百万円であります。」
設備投資を継続し、当第2四半期累計期間に有形固定資産の取得に651百万円を支出した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度の設備投資等の総額は６億９千３百万円であり、屋根事業用の生産設備に５億７千２百万円、建材事業用の生産設備に１億２千１百万円の投資を実施しました。屋根事業では、新型R-T溶接機関連等を中心とする設備投資を行いました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、当年度の投資総額は693百万円となった。新型R-T溶接機関連設備への投資も明記されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資等の総額は13億６千４百万円であり、深谷製作所プレス組立工場関連等を中心とする屋根事業用の生産設備に11億６千万円の投資を実施しました。」
新商品開発、省力化、品質向上を目的とする設備投資を継続し、通期で総額1,364百万円、屋根事業用生産設備に1,160百万円を投資した。翌年度には長尺用成型機等1,058百万円、住宅用成型機等66百万円の投資計画も示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった重要な設備の新設等について、当第３四半期連結累計期間に完了したものは、次のとおりであります。プレス組立工場 機械設備 215 平成28年12月」
深谷製作所のプレス組立工場機械設備が投資総額215百万円で平成28年12月に完成し、前四半期までに完了していた工場建屋・太陽光発電設備に加えて計画が進展した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった重要な設備の新設等について、当第２四半期連結累計期間に完了したものは、次のとおりであります。」
深谷製作所のプレス組立工場が投資総額588百万円で平成28年9月に完成し、太陽光発電設備も投資総額142百万円で同月に完成した。なお、プレス組立工場の機械設備は第3四半期に完成予定である。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、新商品の開発、省力化、品質の向上などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度現在における重要な設備の新設及び改修等に係る投資予定額は19億３千６百万円であります。」
深谷製作所のプレス組立工場新設、太陽光発電設備、長尺用成型機、住宅用成型機等の計画が、着手・完工予定とともに記載されている。