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高砂熱学工業(1969)・方針前進

DOE2%をベースとする安定配当

FY2016に初出。31回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。

31記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3前進FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 120162017: 320172018: 320182019: 220192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 52026
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連結純資産配当率・配当性向基準による配当方針311社が書いているテーマ・逆風0社・追い風322社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの324件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年6月18日 定時株主総会 普通株式 6,899百万円 102円00銭 2025年3月31日 2025年6月19日 利益剰余金」

    累進配当方針のもと、2025年3月期の期末配当として1株当たり102円、総額6,899百万円を実施した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社の期末配当金につきましては、普通株式1株につき102円を予定しております。中間配当金として、65円をお支払いしておりますため、1株当たり年間配当金は167円となります。 また、次年度における当社の配当金は、普通株式1株につき年間173円(中間配当86円、期末配当87円)を予定しております。」

    累進配当方針のもと、年間配当は前年度の129円から167円へ増加し、次年度は年間173円を予定している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「2024年6月19日 定時株主総会 普通株式 6,120百万円 91円00銭 2024年3月31日 2024年6月20日 利益剰余金 2024年11月14日 取締役会 普通株式 4,388百万円 65円00銭 2024年9月30日 2024年12月10日 利益剰余金」

    累進配当方針のもと、2024年3月期の期末配当91円を実施し、2024年9月30日を基準日とする中間配当65円を決議した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社の期末配当金につきましては、普通株式1株につき81円に加え、創立100周年の記念配当として1株につき10円を予定しております。中間配当金として、38円をお支払いしておりますため、1株当たり年間配当金は129円となります。また、次年度における当社の配当金は、普通株式1株につき年間130円(中間配当65円、期末配当65円)を予定しております。」

    累進配当方針のもと、年間配当は129円となり、創立100周年記念配当10円を含む。次年度は年間130円を予定している。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「2023年11月14日 取締役会 普通株式 2,555 百万円 38円00銭 2023年9月30日 2023年12月8日 利益剰余金」

    2023年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり38円、総額2,555百万円を決議した。前年同期の1株当たり30円から増配となっている。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「2023年6月23日 定時株主総会 普通株式 2,219 百万円 33円00銭 2023年3月31日 2023年6月26日 利益剰余金」

    2023年3月期の期末配当として、1株当たり33円、総額2,219百万円を実施した。前年の1株当たり31円から増配となっている。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社の株主還元の方針は、配当を基本とし、配当性向40%を目途に持続的な利益成長に応じて増配を行う累進配当といたしました。自己株式の取得は、中長期的に株主価値を高める観点から、業績動向、成長投資機会、資本効率性等を考慮し、機動的に実施することとしております。」

    従来の減配を避け利益成長に応じて増配する方針から、配当性向40%を目途とする累進配当と、条件を考慮した機動的な自己株式取得へ配当政策を再整理している。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2022年11月11日 取締役会 普通株式 2,017百万円 30円00銭 2022年9月30日 2022年12月9日 利益剰余金」

    2022年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり30円、総額2,017百万円を決議した。前年同期の1株当たり29円から増配となっている。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2022年6月21日 定時株主総会 普通株式 2,084 百万円 31円00銭 2022年3月31日 2022年6月22日 利益剰余金」

    2022年3月期の期末配当として、1株当たり31円、総額2,084百万円を実施した。前年同期の1株当たり28円から増配となり、減配せず利益成長に応じて配当を増やす方針の実施状況を開示している。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「株主還元は配当を基本とし、減配を行わず、利益成長に応じて配当を増やしていく方針です。」

    減配せず利益成長に応じて増配する方針を継続し、当年度の年間配当は60円、次年度も年間60円を予定している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年11月12日 取締役会 普通株式 2,019 百万円 29円00銭 2021年9月30日 2021年12月10日 利益剰余金」

    2021年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり29円、総額2,019百万円を決議した。減配を行わず利益成長に応じて配当を増やす方針の実施状況を開示している。
  12. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「株主に対する利益還元の更なる充実を図るため、2022年3月期中間・期末配当より、株主還元は配当を基本とし、現中期経営計画 ”iNovate on 2023 go beyond!”の対象期間中(2020年4月1日~2024年3月31日)は減配を行わず、利益成長に応じて配当を増やしていく方針といたします。」

    従来の連結配当性向30%基準・DOE2%下限から、2020年4月から2024年3月まで減配せず、利益成長に応じて増配する方針へ変更している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「2020年11月13日 取締役会 普通株式 1,966 百万円 28円00銭 2020年9月30日 2020年12月10日 利益剰余金」

    中間配当として1株当たり28円、総額1,966百万円を実施し、変更後の配当方針に基づく還元を継続している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「2020年11月13日 取締役会 普通株式 1,966 百万円 28円00銭 2020年9月30日 2020年12月10日 利益剰余金」

    2020年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり28円、総額1,966百万円を決議した。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年6月29日 定時株主総会 普通株式 2,106百万円 1株当たり配当額 30円00銭 基準日 2020年3月31日 効力発生日 2020年6月30日 利益剰余金」

    2020年3月期の期末配当として、1株当たり30円、総額2,106百万円を実施した。
  16. FY2020後退有価証券報告書

    「また、当社は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、2021年3月期の業績予想について未定としております。これに伴い次年度における当社の配当金も、現時点では未定とさせていただきます。」

    連結配当性向30%基準・DOE2%下限の方針自体は維持した一方、感染症拡大を理由に次年度配当を未定とした。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年11月8日 取締役会 普通株式 1,869 百万円 26円00銭 2019年9月30日 2019年12月10日 利益剰余金」

    中間配当として1株当たり26円、総額1,869百万円を実施し、変更後の配当方針に基づく還元を継続している。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年6月26日 定時株主総会 普通株式 1,955 百万円 27円00銭 2019年3月31日 2019年6月27日 利益剰余金」

    2019年3月期の期末配当として、1株当たり27円、総額1,955百万円を実施している。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「2018年11月8日 取締役会 普通株式 1,847 百万円 25円00銭 2018年9月30日 2018年12月10日 利益剰余金」

    2018年9月30日を基準日とする中間配当として、1株当たり25円、総額1,847百万円を実施している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「2018年6月26日 定時株主総会 普通株式 2,585百万円 35円00銭 2018年3月31日 2018年6月27日 利益剰余金」

    2018年3月期の期末配当として、1株当たり35円、総額2,585百万円を実施している。
  21. FY2018再定義有価証券報告書

    「配当方針を「連結配当性向30%を基準とし、かつ連結純資産配当率(DOE)2%を下限に実施する」と変更することといたしました。」

    DOE2%をベースとする従来方針から、連結配当性向30%を基準としDOE2%を下限とする複合的な配当方針へ変更している。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年11月13日 取締役会 普通株式 1,108百万円 1株当たり配当額 15円00銭 基準日 平成29年9月30日 効力発生日 平成29年12月8日 利益剰余金」

    中間配当として1株当たり15円を実施し、安定配当方針の実施状況を開示している。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年11月13日 取締役会 普通株式 1,108百万円 1株当たり配当額 15円00銭 基準日 平成29年9月30日 効力発生日 平成29年12月8日 利益剰余金」

    中間配当として1株当たり15円を決議しており、安定配当方針の実施状況を開示している。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月27日 定時株主総会 普通株式 1,623百万円 1株当たり配当額 22円00銭 基準日 平成29年3月31日 効力発生日 平成29年6月28日 利益剰余金」

    当第1四半期累計期間に、1株当たり22円の配当を実施している。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年6月28日 定時株主総会 普通株式 1,143 百万円 15円50銭 平成28年3月31日 平成28年6月29日 利益剰余金 平成28年11月10日 取締役会 普通株式 1,033 百万円 14円00銭 平成28年9月30日 平成28年12月8日 利益剰余金」

    当第3四半期累計期間に、1株当たり15円50銭および14円00銭の配当を実施している。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、株主への利益還元を経営上の最重要課題の一つと位置づけ、収益性と資本効率性を高めつつ、安定した配当を行うことを基本方針として、連結純資産配当率(DOE)2%をベースとして配当を行っております。」

    安定配当を基本方針とし、DOE2%を配当のベースとしている。
一緒に動いた変遷

「不採算工事・追加原価の発生リスク」は、この変遷が動いた31回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1187766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1不採算工事・追加原価の発生リスク11回
  3. 2安定的な収益確保と「稼ぐ力」の強化8回
  4. 3既存グローバル市場の深化と新市場への展開7回
  5. 4保有有価証券の市場価格変動・減損リスク7回
  6. 5設備機器の製造・販売事業の減収・営業赤字化6回
  7. 6顧客契約収益の種類別・地域別の分解開示6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
高砂熱学工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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