ESGへの取り組みの深化
FY2021に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年5月には、「テクノ菱和のマテリアリティ(重要課題)」における新たなＫＰＩとして、2026年度までにＧＨＧ排出量(Scope１、Scope２)を11％削減(2022年度比)すること、また、Scope３排出量の算定を進め、サプライチェーン全体の排出量の把握を進めることを掲げました。 2025年度の当社及び連結子会社のＧＨＧ排出量(Scope１及びScope２)は以下のとおりとなります。ＧＨＧ排出量の低減活動として、各オフィスの照明のＬＥＤ化や、電気自動車やハイブリッド車の導入などを進めてまいります。」
2026年度までのScope1・2排出量11％削減目標に対し、2025年度の排出量としてScope1 913.55t-CO2、Scope2（マーケット基準）1,662.96t-CO2を開示した。LED化、電気自動車・ハイブリッド車導入という対応策と、Scope3算定・サプライチェーン排出量把握を継続している。 - 2026-05-14再掲決算
「さらに、ESGへの取組みを深化させて、持続可能な社会の実現に貢献し、企業価値の向上に努めてまいります。」
ESGへの取り組みを深化させる方針を継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2024年5月には、「テクノ菱和のマテリアリティ(重要課題)」における新たなＫＰＩとして、2026年度までにGHG排出量(Scope１、Scope２)を11％削減(2022年度比)すること、また、Scope３排出量の算定を進め、サプライチェーン全体の排出量の把握を進めることを掲げました。 2024年度の当社及び連結子会社のＧＨＧ排出量(Scope１及びScope２(マーケットベース))は以下のとおりとなります。」
Scope1・2の11％削減目標について、従来の2027年度までという目標から2026年度までへ期限を前倒しした。2024年度排出量はScope1が941.95t-CO2、Scope2が1,286.67t-CO2で、Scope3算定とサプライチェーン排出量把握も進めるとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中長期経営ビジョン 『TECHNO RYOWA 2032』や『中期３か年事業計画』を踏まえ、バランスの取れた受注活動の推進や人的資本への投資促進、ＤＸの推進や働き方改革への継続的な取組み、ＥＳＧ経営の実践といった施策を実施しております。」
ESG経営の実践を、新たな中長期ビジョンおよび中期計画を踏まえた継続施策として記載している。低炭素・脱フロン・グリーン調達等の個別進捗は記載されていない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「Scope１、 Scope２排出量について、2027年度までに2022年度比11％削減、2032年度までに2022年度比27％削減を目標として設定しております。Scope３排出量については、算定方法の検討をしているところであります。」
気候変動・ESGについて、2027年度11％削減、2032年度27％削減という段階的なScope1・2目標を設定し、Scope3の算定開始も評価指標に加えている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
ESGへの取り組みを、競争環境に対応するための施策として継続して実施している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策の進捗は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「この、気候変動課題を含むマテリアリティ(重要課題)を経営会議及び取締役会で議論を行い、『中長期経営ビジョン2023』や『中期３か年事業計画』との関連性を確認した上で、取締役会の承認を受け、持続的な成長に向けたＫＰＩを策定いたしました。ＫＰＩについては定期的に評価を行い、ＰＤＣＡサイクルに基づいて取り組みを推進しております。 Scope１ 984.61 t-CO2 Scope２ 1,184.08 t-CO2」
ESG方針の再掲にとどまらず、気候変動をマテリアリティとして取締役会で承認し、KPI・PDCAおよび2022年度のScope1・Scope2排出量を開示する段階へ進んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
ESGへの取り組みを、競争環境に対応するための施策として継続している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策の進捗は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
ESGへの取り組みを、競争環境に対応するための施策として継続している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策の進捗は記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
ESGへの取り組みを、競争環境に対応するための施策として継続して実施している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策の進捗は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
新中期計画の初年度において、ESGへの取り組みを施策として継続している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策の進捗は記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
中期3か年事業計画の初年度において、ESGへの取り組みを施策として継続している。個別の環境施策の進捗は記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
中期3か年事業計画の初年度において、ESGへの取り組みを施策として継続して実施している。低炭素社会、脱フロン、グリーン調達等の個別施策について新たな進捗の記載はない。 - FY2021初出有価証券報告書
「③ ＥＳＧへの取り組みの深化 ・低炭素社会の実現に向けた取り組み、脱フロンに向けた取り組み、 グリーン調達の取り組みを実施する。」
中期3か年事業計画において、低炭素社会、脱フロン、グリーン調達という具体的な環境施策をESGの取り組みとして初めて独立して掲げている。