Komori
中外炉工業(1964)・施策再掲

国内サービス拠点の増設とメンテナンス事業の強化

FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

15記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3前進FY20212016: 120162017: 320172018: 320182019: 320192020: 220202021: 220212022: 020222023: 020232024: 12024
同じテーマの他社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再掲有価証券報告書

    「このような状況下、ものづくりに不可欠な「熱技術」を社会のニーズに合わせて進化させ、カーボンニュートラルに資するべく水素やアンモニア燃焼などの技術開発と積極的な提案を行うとともに、納入設備のライフサイクルに合わせたメンテナンス体制の更なる拡充を進めてまいります。」

    納入設備のライフサイクルに合わせたメンテナンス体制を更に拡充する方針が継続している。
  2. FY2021前進有価証券報告書

    「改造・メンテナンス案件の売上確保に注力しました」

    受注残高が少ない状況で、改造・メンテナンス案件による売上確保に注力した。環境保全分野ではメンテナンス案件の確保により売上高が前期比124.5%となった。
  3. FY2021-Q3顧客のメンテナンス費抑制継続有価証券報告書

    「需給バランスの変化によるお客様の設備投資やメンテナンス費の抑制方針、人の移動制限による営業活動停滞の影響は避けられず」

    顧客のメンテナンス費抑制方針が続き、メンテナンス事業の需要環境に対する下押し要因として記載された。
  4. FY2021-Q2顧客のメンテナンス費抑制有価証券報告書

    「需給バランスの変化によるお客様の設備投資やメンテナンス費の抑制方針、人の移動制限による営業活動停滞の影響は避けられず」

    顧客のメンテナンス費抑制方針が、メンテナンス事業の需要環境に対する下押し要因として記載された。
  5. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、パリ協定(温室効果ガスの排出削減)への対応をふまえた最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化によるシェアアップ方針が継続している。
  6. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、パリ協定(温室効果ガスの排出削減)への対応をふまえた最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化によるシェアアップ方針が再掲された。
  7. FY2019前進有価証券報告書

    「さらに注力しているメンテナンス事業が拡大し、受注高は34,676百万円(前年同期比111.9%)と増加いたしました。」

    メンテナンス事業の拡大が明示され、エネルギー分野の受注高は前年同期比111.9%となった。
  8. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、パリ協定(温室効果ガスの排出削減)への対応をふまえた最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化による既存事業のシェアアップ方針が再掲された。
  9. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、パリ協定(温室効果ガスの排出削減)への対応をふまえた最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化による既存事業のシェアアップ方針が継続している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「さらに、メンテナンス事業の拡販に努めた結果、受注高は30,978百万円(前年同期比151.6%)と大きく増加いたしました。」

    メンテナンス事業の拡販方針が継続して記載され、エネルギー分野での受注活動との関係が示された。
  11. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化によるシェアアップ方針が再掲された。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化によるシェアアップ方針が再掲された。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「長期稼動設備の更新時期を迎えている既存事業領域では、最新鋭の省エネ・低エミッション技術等の積極的な提案やメンテナンス事業の強化により、一層のシェアアップを実現してまいります。」

    省エネ・低エミッション技術の提案とメンテナンス事業の強化によるシェアアップ方針が再掲された。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「また自動車メーカの海外生産拡大に合わせ、台湾・中国・タイ・インドネシア・メキシコの拠点を活用し、現地スタッフ育成により、グローバルな販売拡大およびアフターサービスの充実を図ってまいります。」

    海外拠点の活用、現地スタッフ育成、アフターサービスの充実という既存方針が再確認された。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「また、国内のアフターサービス拠点を今後とも増設し、顧客のニーズに、迅速に対応出来る体制を整備するとともに、海外でも、中国・タイ・インドネシアに加え、米国への自動車供給で成長を続けるメキシコに新たな拠点を設けるなど、グローバルな顧客対応力を一層強化してまいります。」

    国内拠点の増設に加え、メキシコ拠点の新設を含む海外顧客対応力の強化を掲げている。
一緒に動いた変遷

「鉄鋼の老朽設備更新・省エネ需要の獲得と高機能材向け新商品の投入」は、この変遷が動いた15回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1鉄鋼の老朽設備更新・省エネ需要の獲得と高機能材向け新商品の投入2回
  3. 2省エネルギー・CO2削減に寄与する商品開発2回
  4. 3有機EL・フレキシブルディスプレー向け製品構成の拡大2回
  5. 4自動車向け量産型真空浸炭設備の競争力向上2回
  6. 5研究開発設備と堺事業所の拡充2回
  7. 6木質バイオマス熱電併給とアジア排ガス処理事業の開拓2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
中外炉工業の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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