海外営業基盤の拡大と北中米拠点の設置
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- 2026-09-01前進その他開示
「当社は今後も、お客様の脱炭素化、高品質化および生産性向上に貢献する設備・技術の提供を通じ、欧州をはじめとするグローバル市場での事業拡大を目指してまいります。」
欧州OTELINOX社向け設備の検収完了により、欧州市場での納入実績とグローバル市場拡大に向けた具体的な進展が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「受注面では、中国向けモータコア焼鈍炉や焼鈍・焼準炉、台湾・ベトナム向け蓄熱式排ガス処理装置などの成約を得て、受注高は6,932百万円（前期比103.3％）と増加しました。」
中国、台湾、ベトナム向けの具体的な成約が報告され、海外子会社を含むその他事業の受注高は前期比103.3％となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「海外鉄鋼向け加熱炉改造工事、プロセスライン洗浄装置などの成約を得て」
海外鉄鋼向け加熱炉改造工事の成約に加え、海外子会社で中国向けモータコア焼鈍炉、焼鈍・焼準炉、ベトナム向け回転式蓄熱排ガス処理装置の成約・納入が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「受注面では、海外子会社において、中国向けモータコア焼鈍炉や焼鈍・焼準炉などの成約を得て、受注高は3,285百万円（前年同期比126.3％）と増加しました。売上面では、海外子会社において、中国向けモータコア焼鈍炉や焼鈍・焼準炉、真空熱処理炉などを納入し、売上高は2,915百万円（前年同期比127.1％）と増加しました。」
海外子会社で中国向けモータコア焼鈍炉等の成約・納入が進み、その他分野の受注高・売上高が前年同期を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「受注面では、海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、国内鉄鋼向け加熱炉改造工事などの成約を得て、受注高は13,949百万円（前期比131.7％）と増加しました。」
海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備及び機能材火炎内処理設備の成約が報告され、海外営業・受注活動の実績が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、グリーンエネルギー生成ロータリーキルンなどの成約を得て」
海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備、機能材火炎内処理設備、グリーンエネルギー生成ロータリーキルンの具体的な成約が報告された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「受注面では、海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備や機能材火炎内処理設備、国内鉄鋼向けビーム更新工事などの成約を得て、受注高は6,873百万円（前年同期比129.1％）と増加しました。」
海外向け脱炭素型大型高輝焼鈍設備及び機能材火炎内処理設備の成約により、海外営業・受注活動の具体的な実績が加わった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内鉄鋼向け水素系ガス加熱装置や省エネ型加熱炉、連続焼鈍設備、半導体関連の機能材熱処理炉、海外鉄鋼向け熱風発生炉などの工事が進捗し」
海外鉄鋼向け熱風発生炉の工事進捗が報告され、海外受注・納入実績が具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、海外向け電熱式連続焼鈍設備や国内鉄鋼向け加熱炉改造工事、自動車向け真空浸炭設備、カーボン向け高温熱処理炉などの成約を得て、受注高は前年同期比106.0%の21,645百万円となりました。売上面につきましては、鉄鋼向け水素系ガス加熱装置や省エネ型加熱炉、連続焼鈍炉、また自動車・機械部品向け電熱式熱処理炉、北米向け粗材熱処理炉などの工事が進捗し、売上高は前年同期比103.5%の16,479百万円となりました。」
海外向け電熱式連続焼鈍設備の成約、北米向け粗材熱処理炉の工事進捗が報告され、海外受注・納入実績が具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「受注面では、鉄鋼向け加熱炉改造工事や半導体部材熱処理炉、インドネシア向け機械部品熱処理炉などの成約を得て、受注高は11,918百万円（前年同期比144.0％）と増加しました。」
インドネシア向け機械部品熱処理炉の成約に加え、メキシコ・米国向け機械部品熱処理炉の工事進捗が報告され、海外受注・納入実績が具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「機械部品熱処理炉や鉄鋼向けベル型コイル焼鈍炉、タイ向け機械部品熱処理炉や海外向け火炎内処理設備などの成約を得て」
タイ向け機械部品熱処理炉及び海外向け火炎内処理設備の成約が報告され、海外営業・受注活動の具体的な実績が加わった。 - FY2021前進有価証券報告書
「テレワークやネット会議の活用に加え、出張の抑制など感染症発生の未然防止に努めつつ、業績確保に向けた受注活動を展開し、中国向けステンレス製造設備や中国向けフレキシブルディスプレー関連精密塗工装置などの成約を得て」
移動制限下でもネット会議や出張抑制を活用しながら、中国向け設備の成約を得た。 - FY2021-Q3渡航・移動制限による海外営業停滞継続有価証券報告書
「需給バランスの変化によるお客様の設備投資やメンテナンス費の抑制方針、人の移動制限による営業活動停滞の影響は避けられず」
人の移動制限による営業活動停滞が続き、海外営業基盤の運用環境に制約が生じている。 - FY2021-Q2渡航制限による海外商談停滞有価証券報告書
「米中貿易摩擦の長期化に伴う顧客の設備投資計画の見直しに加え、政府の渡航制限により海外顧客との商談が停滞したことなどから」
海外顧客との商談が政府の渡航制限により停滞したと記載され、海外営業基盤の運用環境に制約が生じた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点を活用するとともに、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点活用と新興国向け技術・商品の開発による海外営業基盤の拡大方針が再掲された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点を活用するとともに、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点活用と新興国向け技術・商品の開発による海外営業基盤の拡大方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点を活用するとともに、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点活用と、新興国向け技術・商品の開発による海外営業基盤の拡大方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点を活用するとともに、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
中国、台湾、タイ、インドネシア、メキシコの拠点活用と新興国向け技術・商品の開発による海外営業基盤の拡大方針が再掲されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また自動車メーカの海外生産拡大に合わせ、台湾・中国・タイ・インドネシア・メキシコの拠点を活用し、現地スタッフ育成により、グローバルな販売拡大およびアフターサービスの充実を図ってまいります。」
台湾、中国、タイ、インドネシア、メキシコの拠点活用と現地スタッフ育成による海外販売・サービス拡大方針が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシアに加え、北中米に新たな拠点を設ける一方、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
北中米拠点の設置、新興国向け技術・商品の開発、海外営業基盤の拡大方針が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシアに加え、北中米に新たな拠点を設ける一方、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
北中米拠点の設置、新興国向け技術・商品の開発、海外営業基盤の拡大方針が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシアに加え、北中米に新たな拠点を設ける一方、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
北中米拠点の設置、新興国向け技術・商品の開発、海外営業基盤の拡大方針が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「自動車メーカの海外生産拡大に合わせ、台湾・中国・タイ・インドネシア・メキシコの拠点を活用し、現地スタッフ育成により、グローバルな販売拡大およびアフターサービスの充実を図ってまいります。」
メキシコ拠点が加わり、台湾・中国・タイ・インドネシア・メキシコの拠点を活用する海外営業・サービス体制が具体化した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシアに加え、北中米に新たな拠点を設ける一方、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
北中米拠点の設置と新興国向け技術・商品の開発による海外営業基盤の拡大方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日系企業の海外展開の需要を捉えるべく、中国、台湾、タイ、インドネシアに加え、北中米に新たな拠点を設ける一方、新興国向け技術・商品の開発にもさらに注力し、海外営業基盤の拡大を図ってまいります。」
既存のアジア拠点に加えて北中米へ拠点を広げ、新興国向け商品開発も進める計画。