海外売上と為替相場変動へのエクスポージャー
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
中外炉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、2024年３月期16.7％、2025年３月期26.0％、2026年３月期23.4％と推移しております。」
海外売上比率は前期の26.0％から23.4％へ低下し、直近年度の海外売上・為替変動へのエクスポージャーは縮小した。ただし、為替予約等によって完全に回避できないリスクは継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上・為替相場変動へのエクスポージャーについて、主要なリスクの発生又は重要な変更はないとされた。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、2022年３月期37.0％、2023年３月期24.5％、2024年３月期16.7％と推移しております。」
海外売上比率は前期の24.5％から16.7％へ低下し、直近年度の海外売上・為替変動へのエクスポージャーは縮小した。円建て契約、現地調達、為替予約による対応は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、世界情勢に伴うリスクの高まりを背景とした原材料・エネルギ－価格の高騰や為替相場の変動が継続し、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動が継続して事業環境の不透明要因として記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、原材料・エネルギー価格の高騰、さらには急激な為替相場の変動が生じるなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
急激な為替相場の変動が事業環境上の不透明要因として明示された。ただし、事業等のリスク欄では主要なリスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、主要なリスクの発生又は重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、主要なリスクの発生又は重要な変更はないと報告された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、2019年３月期22.1％、2020年３月期15.6％、2021年３月期21.0％と推移しております。」
海外売上比率は前期の15.6％から21.0％へ上昇し、海外売上・為替変動へのエクスポージャーが再び拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状況、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、2017年３月期29.2％、2018年３月期35.2％、2019年３月期22.1％と高い水準で推移しております。」
海外売上比率は35.2％から22.1％へ低下し、海外売上・為替変動へのエクスポージャーは直近年度では縮小した。円建て契約、現地調達、為替予約による対応は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、平成28年３月期20.4％、平成29年３月期29.2％、平成30年３月期35.2％と高い水準で推移しております。為替変動の影響を抑制するため、円建て契約の割合を増やすほか、現地調達の比率の増加や、為替予約によるリスクヘッジ等を行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外売上比率が29.2％から35.2％へ上昇し、海外売上・為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上と為替相場変動へのエクスポージャーについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
海外売上・為替変動リスクについて、重要な変更はないと報告された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、平成27年３月期28.8％、平成28年３月期20.4％、平成29年３月期29.2％と高い水準で推移しております。為替変動の影響を抑制するため、円建て契約の割合を増やすほか、現地調達の比率の増加や、為替予約によるリスクヘッジ等を行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外売上比率は20.4％から29.2％へ上昇し、海外売上・為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用情勢には改善が見られましたが、円高の進行などにより設備投資の持ち直しに足踏みが見られ、輸出も伸び悩むなど、国内景気は弱含みで推移しました。」
円高の進行と輸出の伸び悩みが当四半期の経済環境として記載され、為替変動・海外売上に関わる環境悪化が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上比率は、平成26年３月期39.5％、平成27年３月期28.8％、平成28年３月期20.4％と高い水準で推移しております。為替変動の影響を抑制するため、円建て契約の割合を増やすほか、現地調達の比率の増加や、為替予約によるリスクヘッジ等を行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外売上比率を過去3年度の数値で示し、円建て契約、現地調達、為替予約を対策としている。