社外パートナーとの技術融合
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）が公募した宇宙戦略基金事業（第二期）の技術開発テーマ「有人宇宙輸送システムにおける安全確保の基盤技術」において、株式会社岩谷技研を代表機関とする体制のもと、日本航空株式会社および三菱重工業株式会社とともに連携機関として採択されました。」
社外パートナーとの技術融合が、JAXAの宇宙戦略基金事業における岩谷技研、日本航空、三菱重工業との連携機関採択へ進展している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの技術開発やイノベーションを具現化するにあたっては、イノベーション推進委員会が定める方針に基づき、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織で取り組むと共に、有力な技術を持つ企業や大学などの社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社外パートナーとの技術融合について、日軽パネルシステムとの共同開発、スタートアップへの出資、JAXAとの研究開発契約など、複数の具体的な連携へ展開している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーによる技術融合を研究開発の方法として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーによる技術融合を研究開発の方法として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーによる技術融合を研究開発の方法として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーによる技術融合を研究開発の方法として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーを組み合わせて研究開発を進める方法を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーを組み合わせる研究開発方法を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーを組み合わせて研究開発を進める方法を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「そして、これらの研究開発を具現化するにあたっては、技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーを組み合わせて研究開発を進める方法を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織と企業・大学等の社外パートナーを組み合わせて研究開発を進める方法を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術開発研究所をはじめとする各事業部門などの全社組織に加え、有力な技術を持つ企業や大学等の社外パートナーと連携を図り、技術融合させながら展開しています。」
社内組織だけでなく、企業・大学との連携を研究開発の実行方法としている。