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新日本空調(1952)・施策前進

固定費削減による利益改善

FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026。

17記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018 – FY2020-Q3その他FY2021-Q2 – FY2022-Q22016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 320202021: 320212022: 020222023: 020232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善401社が書いているテーマ・逆風3社・追い風427社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの430件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における完成工事総利益は、前期比23.6%増の271億9千万円となりました。営業利益は、151億2千8百万円(前連結会計年度113億4千6百万円)」

    採算性改善、プロジェクト管理高度化、施工体制効率化を進めた結果として、完成工事総利益および営業利益が前期を上回った。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「この間、当社は、BIMの活用拡大や当社独自の物流・加工ネットワークシステム「SNK-SOLNet」を構築した資機材管理の効率化による生産性向上、熱源最適制御システム「EnergyQuest®」シリーズの展開による顧客設備のエネルギー診断・最適化の支援、再生可能エネルギー導入を含むカーボンニュートラル対応の強化、大学・研究機関との共同研究や宇宙関連領域への挑戦といった技術開発、人材育成体制・研修機能の高度化などを通じ、企業価値の持続的な向上に取り組んでまいりました。こうした取り組みの結果、当中間連結会計期間の業績は、すべての項目で過去最高を更新しました。完成工事高648億5千8百万円(前中間連結会計期間比18.4%増)、営業利益53億8千万円(前中間連結会計期間比116.1%増)、経常利益58億2千5百万円(前中間連結会計期間比103.5%増)、親会社株主に帰属する中間純利益39億8千3百万円(前中間連結会計期間比112.3%増)となり、大幅な増益を達成しました。」

    複数の生産性向上・エネルギー最適化・技術開発・人材育成の取り組みの結果として、過去最高の業績と大幅増益を記載している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における完成工事総利益は、前期比17.7%増の220億2百万円となりました。営業利益は、前期比22.9%増の113億4千6百万円となりました。」

    グループ全体の利益創出活動を継続する中で、完成工事総利益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期を上回り、利益改善の実績が更新された。
  4. FY2025-H1中間期利益増加有価証券報告書

    「完成工事高547億7千3百万円(前中間連結会計期間比16.6%増)、営業利益24億9千万円(前中間連結会計期間比75.9%増)、経常利益28億6千2百万円(前中間連結会計期間比69.4%増)、親会社株主に帰属する中間純利益18億7千6百万円(前中間連結会計期間比66.1%増)となりました。」

    中間期の営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期を上回った。ただし、この増益を特定の利益創出施策の成果とは本文で明示していない。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における完成工事総利益は、前期比19.3%増の186億9千9百万円となりました。営業利益は、前期比29.6%増の92億3千5百万円となりました。」

    利益創出の取り組みを継続する中で、完成工事総利益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がそれぞれ前期を上回った。
  6. FY2022-Q2第2四半期の利益増加有価証券報告書

    「営業利益23億4千6百万円(前年同四半期13億9千3百万円)、経常利益26億3千3百万円(前年同四半期16億7千6百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益18億2千6百万円(前年同四半期12億1千4百万円)となりました。」

    第2四半期累計の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。本文では、これらの増益を特定の利益改善施策の成果とは明示していない。
  7. FY2022-Q1第1四半期の利益増加有価証券報告書

    「完成工事高202億4千7百万円(前年同四半期比8.4%増)、営業利益14億7千2百万円(前年同四半期営業利益9千4百万円)、経常利益17億5千8百万円(前年同四半期3億6千8百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益12億5千2百万円(前年同四半期3億1千4百万円)となりました。」

    第1四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。本文では、この増益を特定の利益改善施策の成果とは明示していない。
  8. FY2021-Q3第3四半期累計の利益増加有価証券報告書

    「営業利益34億7千9百万円(前年同四半期19億3千5百万円)、経常利益38億7千9百万円(前年同四半期23億5千2百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益27億5百万円(前年同四半期16億9千7百万円)となりました。」

    第3四半期累計の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った実績を開示している。本文では特定の利益改善施策の成果とは説明していない。
  9. FY2021-Q2第2四半期の利益増加有価証券報告書

    「こうした環境の中で、当社グループの当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、完成工事高441億3千8百万円(前年同四半期比15.5%減)、営業利益13億9千3百万円(前年同四半期12億6千5百万円)、経常利益16億7千6百万円(前年同四半期15億3千万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益12億1千4百万円(前年同四半期9億7千9百万円)となりました。」

    前年同四半期比で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した。一方、本文ではこの増益を特定の利益改善施策の成果とは説明していない。
  10. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における完成工事総利益は、グループ全体での利益創出への取り組みが成果をあげ、完成工事総利益は前期比26.1%増の141億8千6百万円となりました。」

    グループ全体の利益創出への取り組みが成果をあげ、完成工事総利益は26.1%増、営業利益は65.0%増、経常利益は60.8%増となった。
  11. FY2020-Q3四半期利益回復有価証券報告書

    「完成工事高807億8千5百万円(前年同四半期比0.8%増)、営業利益19億3千5百万円(前年同四半期15億8百万円)、経常利益23億5千2百万円(前年同四半期18億2千7百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益16億9千7百万円(前年同四半期13億2千8百万円)となりました。」

    前年同期比で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が増加している。ただし、本文ではこの増益を特定の利益改善施策の成果とは説明していない。
  12. FY2019大型工事の採算悪化による利益減少有価証券報告書

    「当連結会計年度における完成工事総利益は、受注環境が堅調に推移したことにより、完成工事高は増加しましたが、首都圏を中心とした一部の大型工事の採算悪化が起因し、完成工事総利益は前期比5.9%減の112億5千2百万円となりました。」

    従来記載されていた利益創出活動の実績に対し、当年度は大型工事の採算悪化を要因として完成工事総利益、営業利益、経常利益、当期純利益が前期を下回った。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「完成工事総利益は、受注環境が堅調に推移したことと、完成工事高の増加に加え、当社グループ全体での利益創出活動を行った結果、119億5千6百万円(前期比9.7%増)となりました。」

    固定費削減から利益創出活動へ広げた利益改善の表現を継続し、完成工事総利益の増加実績を示した。
  14. FY2017再定義有価証券報告書

    「利益面におきましては、受注環境が堅調に推移したことと、完成工事高の増加に加え、グループ全体での利益創出活動を行った結果、完成工事総利益は前期比10.5%増の108億9千9百万円、営業利益は前期比14.4%増の38億9千7百万円、経常利益は前期比13.9%増の42億1千7百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比24.6%増の29億3千4百万円となりました。」

    従来の「固定費削減努力」から、グループ全体の「利益創出活動」へ利益改善施策の表現が広がっている。
  15. FY2016前進有価証券報告書

    「受注環境が堅調に推移したことと、グループ全体での固定費削減努力を徹底して行った結果、完成工事総利益は前期比18.3%増の98億6千万円、営業利益は前期比59.0%増の34億5百万円、経常利益は前期比44.2%増の37億2百万円となりました。」

    固定費削減を全社的に徹底した結果として、完成工事総利益、営業利益、経常利益の増加を記載している。
一緒に動いた変遷

「年間20円を基本とする安定的・継続的な配当」は、この変遷が動いた17回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

865544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1年間20円を基本とする安定的・継続的な配当8回
  3. 2受注・完成工事高と利益の増加6回
  4. 3取引関係の維持・発展を目的とする株式保有5回
  5. 4次期繰越工事高の増加5回
  6. 5株式報酬型ストック・オプションの導入4回
  7. 6省エネ・省電力・CO2排出削減に対応する熱源最適化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新日本空調の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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