新日本空調（1952）・施策前進
採算性と受注ボリュームのバランス
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
受注採算管理による収益性確保14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「また、採算性の改善、プロジェクト管理の高度化、施工体制の効率化を進めたことにより収益力が向上し」
従来の採算性と受注量のバランスを見極める方針が、採算性改善、プロジェクト管理高度化、施工体制効率化による収益力向上として具体化されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「適切な価格転嫁とともに、生産性の向上やリスク低減の取り組みが求められています。」
コスト上昇環境への対応として、適切な価格転嫁に加え、生産性向上とリスク低減を重視する整理を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「適切な価格転嫁による収益確保とともに、労働者のスキルを可視化し、キャリアアップの機会を提供することが求められています。」
従来の採算性と受注量のバランスという整理に加え、資機材費・労務費・運搬費の上昇環境における価格転嫁による収益確保が課題として示されている。具体的な実施結果は記載されていない。 - FY2019大型工事の採算悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における完成工事総利益は、受注環境が堅調に推移したことにより、完成工事高は増加しましたが、首都圏を中心とした一部の大型工事の採算悪化が起因し、完成工事総利益は前期比5.9％減の112億5千2百万円となりました。」
採算性と受注量のバランスを重視する従来方針に対し、首都圏を中心とする一部大型工事で採算悪化が発生し、完成工事総利益が減少したと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大きく変化し始めた受注環境を注視しつつ、従来から取り組んでまいりました質と量、すなわち採算性とボリュームのバランスを見極めた活動を推進した結果」
採算性と受注ボリュームのバランスを見極める活動を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来から取り組んでまいりました質と量、すなわち採算性とボリュームのバランスを見極めた活動を推進した結果」
受注拡大だけでなく、採算性と受注量の均衡を見極める活動として説明している。