グループ総力によるトータルソリューションと新たな成長ステージ
FY2016に初出。40回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07再掲決算
「また、2026年５月に中期経営計画（2026～2030）を公表、「変化を力に、確かな技術と人財の成長でグループ一丸となって飛躍する新たなステージ」を基本方針に掲げ、顧客起点の発想による付加価値向上と生産性向上を推進するとともに、通信インフラ、社会インフラ、システムソリューションの３事業セグメントの利益バランスの均等化を図り、グループ全体の持続的成長と企業価値向上を目指しております。」
5月に公表した中期経営計画の基本方針、顧客起点・生産性向上、3事業セグメントの利益バランス均等化を決算短信で再確認した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは中長期的な企業価値向上を目指し、新たな中期経営計画（2026～2030）を発表いたしました。」「顧客起点の発想で付加価値を高めるとともに生産性を向上させ、三つの事業セグメント（通信インフラ、社会インフラ、システムソリューション）の利益バランスを均等化し」「2030年度における業績目標は下記の通りです。売上高 9,000億円以上、営業利益（率）770億円（8.5％）、ROE 12.0％、EPS 260円」」
2021～2025年度中期経営計画から、2026～2030年の新たな中期経営計画へ更新した。顧客志向、先進技術、人財中心の経営を成長ドライバーとし、2030年度の数値目標を新たに設定している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは、事業の効率化を進める一方、成長分野における積極投資を継続し、メリハリのある事業運営を行ってまいりました。」
事業効率化と成長分野への積極投資を両立する従来の経営方針を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度である2025年度の単年度計画は、売上高 7,100億円、営業利益 470億円（営業利益率 6.6％） ROE 9.2％、EPS 146円としております。売上高は2024年度に1年前倒しで中期経営計画を達成しており、2025年度は利益面での中期経営計画達成をめざすこととして取り組みを開始しております。」
中期経営計画の売上高目標を2024年度に1年前倒しで達成したことを示し、最終年度の単年度計画として売上高7,100億円、営業利益470億円、ROE9.2％、EPS146円を設定し、利益面の達成を目指す段階に進んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは、事業の効率化を進める一方、成長分野における積極投資を継続し、メリハリのある事業運営を行ってまいりました。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとしたうえで、効率化と成長分野への投資を両立する従来方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2030ビジョンの実現に向けた当面５年間の戦略および業績目標を掲げた中期経営計画は、2025年度業績目標として連結売上高 6,300億円、営業利益 470億円（営業利益率 7.5％）、ROE 9.0％以上、EPS 140円以上（株式分割考慮後）の達成を目指してまいります。」
2030ビジョンおよび中期経営計画（2021～2025年度）を継続して掲げている。株式分割考慮後のEPS目標を140円以上と表示しているが、従来の280円以上を分割後基準に換算したものとして記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け、今後とも持続的な成長に資する挑戦を続けてまいります。」
2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画の達成に向けた方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け、今後とも持続的な成長に資する挑戦を続けてまいります。」
2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画の達成に向けた継続方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け、今後とも持続的な成長に資する挑戦を続けてまいります。」
2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画の達成に向けた継続方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月、社会の中で果たすべき役割・存在意義を表す“志”としてのパーパス『“つなぐ力”で創れ、未来の“あたりまえ”を。』を制定しました。グループ内の技術をつなぎ、グループ会社やお客様、パートナー企業の人をつないで、当社グループだけでは成しえない価値を創り上げていきたい、という想いを込めています。このパーパスの下に持続的成長に挑戦し続け、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け取り組みを進めてまいります。」
グループパーパスの下で、2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画の達成を目指す方針を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このパーパスの下に持続的成長に挑戦し続け、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け取り組みを進めてまいります。」
グループパーパスの下で、2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画の達成を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年5月、社会の中で果たすべき役割・存在意義を表す“志”としてのパーパスを制定しました。グループパーパス『“つなぐ力”で創れ、未来の“あたりまえ”を。』で掲げる“つなぐ力”は当社グループが大切にしてきた強みです。グループ内の各事業領域や会社・部署を横断した連携力はもちろんのこと、お客様やパートナー企業の皆様との信頼関係をより強め、当社グループだけでは成しえない価値を創り上げていきたい、という想いを込めています。このパーパスを当社グループの存在意義のコアとして持続的成長に挑戦し続け、「2030ビジョン」及び「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向け取り組みを進めてまいります。」
従来の2030ビジョン・中期経営計画を継続しつつ、2022年5月に制定したグループパーパスを存在意義のコアとして位置づけ、グループ横断の連携と価値創造を戦略の意味づけとして追加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2025年度業績目標として連結売上高 6,300億円、営業利益 470億円（営業利益率 7.5％）、ROE 9.0％以上、EPS 280円以上の達成を目指してまいります。」
2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画を継続し、2025年度の数値目標を再掲した。当連結会計年度は売上高5,948億40百万円、営業利益423億80百万円、ROE9.4％、EPS250.64円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社は、グループ会社とともに経営リソースと技術を結集して新たな価値を創造し、さらに大きく成長したいという思いを込め、2021年10月１日に「エクシオグループ株式会社」に商号を変更しました。引き続き、「2030ビジョン」および「中期経営計画（2021～2025年度）」の達成に向けてグループ一丸となって努力してまいります。」
2030ビジョンおよび2021～2025年度中期経営計画を継続し、グループ一丸で達成を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は2021年５月、「2030ビジョン」および「中期経営計画（2021～2025年度）」を発表いたしました。当社グループは情報通信分野に留まらず、あらゆる社会インフラにおいてソリューションを展開し、日本国内はもとよりグローバルレベルで社会課題の解決に貢献することを目指してまいります。長期ビジョンの実現に向けた当面５年間の戦略として、各事業分野の成長戦略の実行と並行して、経営基盤としてのDX推進や人財育成にも積極的に取り組み、2025年度に「売上高6,300億円、営業利益470億円(営業利益率7.5%)、ROE9.0％以上、EPS280円以上」の目標を達成すべく努力してまいります。」
2030ビジョンと2021～2025年度中期経営計画、社会インフラ全般・グローバルでのソリューション展開、DX・人財育成、2025年度の数値目標を引き続き示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは2030ビジョンおよび新たな中期経営計画（2021～2025年度）を発表いたしました。」「2025年度業績目標として連結売上高 6,300億円、営業利益 470億円（営業利益率 7.5％）、ROE 9.0％以上、EPS 280円以上の達成を目指してまいります。」
2016～2020年度の中期経営計画から、2030ビジョンおよび2021～2025年度の新中期経営計画へ戦略を更新した。旧計画の最終年度実績は完成工事高5,733億39百万円、営業利益366億23百万円、ROE8.8％、EPS217.33円となり、前回示された2020年度業績予想を上回ったうえで、新たな数値目標を設定している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のなか、当社グループは、新型コロナウイルスの影響でモバイル分野の工事でサプライチェーンの停滞等が若干あるものの、その影響は限定的で、各セグメントにおいて積極的な営業活動を展開し受注は堅調に推移しております。そして、西日本子会社と主要工事の受注・工程管理システムの共同利用を開始するなどグループシナジー創出に一層注力しているほか、通信キャリア以外の新たな分野における事業拡大に尽力しました。」
グループシナジーの創出、西日本子会社との連携、通信キャリア以外の新分野拡大という既存の成長方針を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「その目標値は、連結売上高 5,000億円、連結営業利益 330億円、ROE 8.5％、EPS 210円以上としておりましたが、2020年5月に発表した2020年度（2021年３月期）の業績予想において、連結売上高 5,250億円、連結営業利益 320億円と改め、ROE 7.8％、EPS 189円となる見込みであります。」
中期経営計画の売上高目標は5,000億円から5,250億円へ引き上げる一方、営業利益は330億円から320億円、ROEは8.5％から7.8％、EPSは210円以上から189円へ引き下げる業績予想に改めた。高収益工事の減少、M&Aに伴う販売費及び一般管理費の増加、新型コロナウイルスの影響可能性も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、有価証券報告書（2019年６月21日提出）に記載した経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載している。 - FY2019経営統合を反映した中期目標の見直し有価証券報告書
「当社グループは、持続的な企業価値向上を目指しグループ一体となり業容拡大や生産性の向上に取り組んできましたが、昨年実施した西日本エリア各社との経営統合等を踏まえ、2020年度までの残り２ヶ年の中期経営計画の見直しを行いました。（業績目標：連結売上高 5,000億円、営業利益 330億円、ROE 8.5％、EPS 210円）」
経営統合等を踏まえ、2021年3月期の目標を連結売上高5,000億円、営業利益330億円、ROE8.5％、EPS210円以上へ見直した。売上高・営業利益・EPSは従来目標から引き上げられた一方、ROE目標は10％から8.5％へ変更されているため、単純な一方向の引き上げではなく、統合反映による目標改定として記録する。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させ業容拡大に努めてまいりました。」
中期経営計画の期間と中期ビジョンを再掲し、既存技術・サービスの融合によるグループ一体での業容拡大を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、コア事業である通信キャリア事業においては、徹底した効率化による収益力強化を図るとともに、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させ成長エンジンである都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大に努めるなど事業ポートフォリオの再構築を推進してまいりました。」
中期経営計画のビジョン、通信キャリア事業の効率化、都市インフラ事業とシステムソリューション事業の成長エンジン化、事業ポートフォリオ再構築を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、コア事業である通信キャリア事業においては、徹底した効率化による収益力強化を図るとともに、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させ成長エンジンである都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大に努めるなど事業ポートフォリオの再構築を推進してまいりました。」
中期経営計画のビジョン、通信キャリア事業の効率化、都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大を引き続き記載している。 - FY2018経営統合影響を未反映有価証券報告書
「このような考えのもと中期経営計画の最終年度（2021年３月期）に連結売上高 4,000億円、営業利益 300億円、ROE 10％、EPS 200円以上の達成を目指してまいります。※ 上記数値につきましては、2018年10月１日付で予定しているシーキューブ株式会社、西部電気工業株式会社及び日本電通株式会社との経営統合の影響を加味しておりません。」
従来の2021年3月期の数値目標を維持する一方、2018年10月予定の3社との経営統合の影響を目標数値に加味していない旨を新たに注記している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、コア事業である通信キャリア事業においては、徹底した効率化による収益力強化を図るとともに、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させ成長エンジンである都市インフラ事業とシステムソリューション事業の拡大に努めるなど事業ポートフォリオの再構築を推進してまいりました。」
従来の通信インフラ関連事業をコア事業として効率化する構成から、通信キャリア事業をコア事業とし、都市インフラ事業とシステムソリューション事業を成長エンジンとして拡大する構成へ、事業ポートフォリオの位置づけを示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、コア事業である通信インフラ構築関連事業においては、徹底した効率化による収益力強化を図るとともに、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させシステムソリューション事業を第２の柱へ育成するなどの事業ポートフォリオの再構築を推進してまいりました。」
中期経営計画の期間、グループ総力による成長ビジョン、通信インフラ事業の効率化、システムソリューションの第2の柱化、事業ポートフォリオ再構築を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは中期経営計画（2016～2020年度）の中期ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、コア事業である通信インフラ構築関連事業においては、徹底した効率化による収益力強化を図るとともに、グループ一体で既存の技術とサービスを融合させシステムソリューション事業を第２の柱へ育成するなどの事業ポートフォリオの再構築を推進してまいりました。」
中期経営計画の期間を2016～2020年度と明示し、従来の中期ビジョン、通信インフラ事業の効率化、システムソリューション事業の第2の柱化、事業ポートフォリオ再構築を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような考えのもと中期経営計画の最終年度（平成33年３月期）に連結売上高 4,000億円、営業利益 300億円、ROE 10％、EPS 200円以上の達成を目指してまいります。」
中期経営計画の最終年度を平成33年3月期とし、連結売上高4,000億円、営業利益300億円、ROE10％、EPS200円以上という数値目標を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは2016年５月に発表した中期経営計画の新ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、グループ一体で既存技術とサービスの融合によるエンジニアリング周辺事業などの拡大により、事業ポートフォリオの再構築を進め、システムソリューション事業を第２の柱へ育成するとともに、コア事業である通信インフラ構築関連の生産性・品質向上や徹底した効率化による収益力強化を図ってまいります。」
中期経営計画の新ビジョン、グループ一体での事業ポートフォリオ再構築、システムソリューションの育成、通信インフラ事業の効率化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは2016年５月に発表した中期経営計画の新ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、グループ一体で既存技術とサービスの融合によるエンジニアリング周辺事業などの拡大により、事業ポートフォリオの再構築を進め、システムソリューション事業を第２の柱へ育成するとともに、コア事業である通信インフラ構築関連の生産性・品質向上や徹底した効率化による収益力強化を図ってまいります。」
中期経営計画の新ビジョン、事業ポートフォリオ再構築、システムソリューションの育成、通信インフラ事業の効率化を前四半期に続いて再掲している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは2016年５月に発表した中期経営計画の新ビジョン「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」のもと、グループ一体で既存技術とサービスの融合によるエンジニアリング周辺事業などの拡大により、事業ポートフォリオの再構築を進め、システムソリューション事業を第２の柱へ育成するとともに、コア事業である通信インフラ構築関連の生産性・品質向上や徹底した効率化による収益力強化を図ってまいります。新たな取り組みとして、東京都立川市と共同で「メッシュ型ビーコン」を活用した「ファーレ立川アート」のガイドアプリ制作と実証実験を開始したほか、法人のお客様向けの光アクセスサービス「ＥＸＥＯ光」の提供を開始しました。」
中期経営計画の新ビジョンと既存の重点方針を再掲したうえで、メッシュ型ビーコンの実証実験開始とEXEO光の提供開始という具体的な取り組みを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成29年3月期をスタートとする新たな中期経営計画を策定いたしました。「グループ総力を結集し、トータルソリューションで新たな成長ステージへ」という新ビジョンのもと、グループ一体で既存技術とサービスの融合によるエンジニアリング周辺事業などの拡大により、事業ポートフォリオの再構築を進め、システムソリューション事業を第２の柱へ育成するとともに、コア事業である通信インフラ構築関連の生産性・品質向上や徹底した効率化による収益力強化を図り、より強固な経営基盤の確立に努めてまいります。」
従来の「トータルＩＣＴソリューションをグループ一体で推進し、価値創造と成長基盤を確立する」という中期ビジョンから、新たな中期経営計画と成長ステージを示している。