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日本電設工業(1950)・施策再定義

組織力・技術力向上による経営基盤の強化

FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

18記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017引き上げFY2018再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3前進FY2025-H1 – 2026-06-042016: 120162017: 120172018: 120182019: 020192020: 020202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 32026
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中期経営計画「基盤構築」による事業・経営基盤強化50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中7社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「③ 人材確保と施工体制の強化 人材確保を重点に進めるとともに、従業員一人ひとりが様々な経験をとおして成長を実感できる施策を推進していく。また、共に働く協力会社への人材確保・育成の支援などを推進し、『チームNDK』の実行力強化を図っていく。」

    経営基盤強化の重点を、人材確保、従業員の成長、協力会社支援及び『チームNDK』の実行力強化として中期経営計画2024に再整理した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当中間連結会計期間の連結受注高は964億円(前年同期比103%)、連結売上高は784億円(前年同期比104%)となり、連結繰越高は2,022億円(前年同期比105%)と高水準を維持することができた。」

    豊富な繰越工事の効率的施工とグループ全体での新規工事受注確保を継続し、受注高・売上高はいずれも前年同期比103%超、繰越高は2,022億円となった。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当中間連結会計期間の連結受注高は936億円(前年同期比106%)、連結売上高は756億円(前年同期比106%)となり、連結繰越高は1,927億円(前年同期比110%)と高水準を維持することができた。」

    豊富な繰越工事の効率的施工とグループ全体での新規工事受注確保を継続し、受注高・売上高はいずれも前年同期比106%、繰越高は同110%となった。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当第3四半期連結累計期間の連結受注高は1,303億円(前年同四半期比119%)、連結売上高は1,175億円(前年同四半期比116%)となり、また連結繰越高は1,714億円(前年同四半期比112%)と高水準を維持することができた。」

    豊富な繰越工事の効率的施工とグループ全体での新規工事受注確保を継続している。具体的な受注高、売上高及び繰越高は前年同期を上回った。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当第1四半期連結累計期間の連結受注高は502億円(前年同四半期比147%)、連結売上高は285億円(前年同四半期比112%)となり、また連結繰越高は1,789億円(前年同四半期比117%)と高水準を維持することができた。」

    繰越工事の効率的施工とグループ全体での受注確保という施策を継続している。具体的な実績は営業体制・受注拡大のスレッドで整理している。
  6. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「当社は全国鉄道電気工事のリーディングカンパニーであることに加え、鉄道電気・一般電気・情報通信の3つの分野の施工を行うことができる総合電気工事会社としての「ブランド力」を高め、同業他社との差別化を図り、各工事部門で次の取り組みを行っていく。」

    従来の組織間連携・営業基盤強化に加え、3分野を施工できる総合電気工事会社としてブランド力を高め、同業他社との差別化を図る方針を明示した。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当第3四半期連結累計期間の連結受注高は1,094億円(前年同四半期比105%)となり、連結売上高は1,017億円(前年同四半期比97%)となった。なお、当第3四半期連結累計期間の連結繰越高は1,534億円(前年同四半期比106%)となった。」

    繰越工事の効率的施工とグループを挙げた新規工事の受注確保を継続している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、営業体制の強化を図り、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めたが、当第2四半期連結累計期間の連結受注高は686億円(前年同四半期比96%)となり、連結売上高は608億円(前年同四半期比96%)となった。なお、当第2四半期連結累計期間の連結繰越高は1,530億円(前年同四半期比100%)となった。」

    繰越工事の効率的施工、営業体制強化及びグループ全体での受注確保という施策を継続している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは前連結会計年度からの豊富な繰越工事の効率的な施工に加え、営業体制の強化を図り、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めた結果、当第1四半期連結累計期間の連結受注高は341億円(前年同四半期比120%)となり、連結売上高は255億円(前年同四半期比92%)となった。」

    豊富な繰越工事の効率的施工、営業体制の強化及びグループ全体での受注確保を継続している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは営業体制の強化を図り、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めたが、当第3四半期連結累計期間の連結受注高は1,045億円(前年同四半期比88%)となった。」

    営業体制の強化とグループを挙げた新規工事の受注確保を継続している。連結受注高は1,045億円、前年同期比88%となった。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは営業体制の強化を図り、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めたが、当第2四半期連結累計期間の連結受注高は715億円(前年同四半期比87%)となった。」

    営業体制の強化とグループを挙げた新規工事の受注確保を継続している。受注高は715億円、前年同四半期比87%となった。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中で、当社グループは営業体制の強化を図り、グループを挙げて新規工事の受注確保に努めたが、当第1四半期連結累計期間の連結受注高は284億円(前年同四半期比77%)となった。」

    営業体制の強化とグループを挙げた受注確保の取り組みを継続している。
  13. FY2021再定義有価証券報告書

    「③ 人と組織の連携で新たな価値創造 全国で事業展開する当社の強みと協力会社を含めたNDKのチーム力を高め、新たな価値を創造していく。」

    従来の組織間連携・営業基盤強化から、新中期計画では全国展開の強みと協力会社を含むチーム力による新たな価値創造として整理している。
  14. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「会社の成果を最大にするため組織内や全国の組織間の連携により強い組織づくりを進め、鉄道電気工事、一般電気工事、情報通信工事及び関連事業の全国での営業基盤を強みに、東日本旅客鉄道株式会社を最重要顧客としてニーズに幅広く応えられる取り組みや他の常連顧客への提案営業を推進し、新たに取り組む分野の受注拡大と本物志向の実践により経営基盤を強化していく。」

    従来の組織間連携・営業・施工体制・技術力による基盤強化を、全国の組織間連携、4事業分野の営業基盤、最重要顧客への対応、新分野の受注拡大へと広げている。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「組織間の連携による営業推進と施工体制強化、技術力向上による品質と安全性の向上に向けた各種施策の実施と改善により、経営基盤を強化し持続的成長を目指す。」

    組織間連携、営業推進、施工体制、技術力、品質及び安全性による経営基盤強化を継続している。
  16. FY2016初出有価証券報告書

    「組織間の連携による営業推進と施工体制強化、技術力向上による品質と安全性の向上に向けた各種施策の実施と改善により、経営基盤を強化し持続的成長を目指す。」

    営業、施工体制、技術、品質、安全を組織力・技術力の強化に結びつけている。
一緒に動いた変遷

「持続的成長と「日本電設3ヶ年経営計画2015」」は、この変遷が動いた18回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665543★123456
  1. ★この変遷
  2. 1持続的成長と「日本電設3ヶ年経営計画2015」6回
  3. 2安定配当を基本とする株主還元6回
  4. 3営業体制強化による受注拡大5回
  5. 4人材の確保・育成と人間力向上5回
  6. 5駅再開発・省エネ提案と新規分野への展開4回
  7. 6鉄道電気工事の受注先拡大3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本電設工業の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-04の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
組織力・技術力向上による経営基盤の強化|日本電設工業(1950)の変遷 | Komori