日本電設工業（1950）・施策前進
人材の確保・育成と人間力向上
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
8記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成975社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1016社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1058件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画において、2025年度から３年間の新卒採用計画数を330名とし、安定的な人材確保を図る。」
人材確保・育成について、2025年度から3年間の新卒採用計画330名を設定した。提出会社では新卒121名、中途15名を採用し、一級電気工事施工管理技士の新規資格取得者53人、男性労働者の育児休業取得率76.7％を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、人材を最大の経営資源と認識し、性別や国籍等で判断することなく、幅広く採用を行うとともに、障がい者雇用等を積極的に推進することにより、多様性の確保に努めている。あわせて、教育環境及び教育体系の充実により人材の育成を推進し、働きやすい社内環境を整備して人材の定着化を図っている。」
中央学園やTEMS技術学園による体系的教育、多様性確保、障がい者雇用及び人材定着を具体的な取り組みとして記載した。提出会社について、一級電気工事施工管理技士の新規資格取得者数50人以上、男性労働者の育児休業取得率50％以上、年次有給休暇の年間平均取得日数2026年度までに15日以上という目標も示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「② 自ら考え行動する社員の育成 社員一人ひとりが気づき力を磨き、自立的に業務に取り組める人材の育成に注力していく。」
人材の確保・育成と人間力向上という従来の表現から、社員の気づき力と自立的な業務遂行を重視する育成方針へ具体化している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「次世代へ繋ぐ人材を確保し、自ら考え行動する社員の育成と全社員が当事者意識を持ち日常的な相談・確認・コミュニケーション・支援を行うことや技術力及び気づき力を磨き、社員一人ひとりの人間力向上により、企業価値の最大化を目指していく。さらに協力会社の施工能力の向上、人材の確保と育成等の支援により全国の施工体制を強化していく。」
人材の確保・育成と人間力向上の対象を、次世代人材、全社員及び協力会社に広げ、当事者意識、技術力、気づき力、全国施工体制まで具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人間中心企業として人材の確保と育成を図り、社員一人ひとりの人間力向上により、付加価値の増大を目指す。」
人材の確保・育成と人間力向上を付加価値増大の手段として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人間中心企業として人材の確保と育成を図り、社員一人ひとりの人間力向上により、付加価値の増大を目指す。」
人材確保・育成を付加価値増大の手段として明示している。