冷熱住設品・機器品を中心とする商品販売事業の堅調推移
FY2018-Q2に初出。32回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
弘電社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、商品販売の受注実績は87億59百万円と前年並となりました。」
商品販売の受注・売上実績は前年の89億45百万円から87億59百万円へ2.1％減少した。前年の回復局面から、通期では微減となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、商品販売の受注実績は、冷熱住設品及びＦＡ機器品の堅調な受注により、43億70百万円と前年同期を上回りました。」
冷熱住設品・FA機器品の堅調な受注により、商品販売の受注実績は前年同期の41億円から43億70百万円へ、6.6％増加した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「商品販売 4,245 27.3 4,100 23.7 △145 △3.4」
商品販売の売上高は前年同期の42億45百万円から41億円へ145百万円、3.4％減少した。一方、受注実績は前年同期並みと記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、商品販売の受注実績も企業の投資再開等を受け順調に推移し、91億20百万円と前年同期を上回りました。」
商品販売の受注・売上実績は前年同期比13.9％増の91億20百万円となった。企業の投資再開を背景に、商品販売事業の回復が通期で確認されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「商品販売の受注実績は、企業の投資再開を受けて順調に推移し、67億23百万円と前年同期を上回る結果となりました。」
商品販売の受注実績は前年同期の58億68百万円から67億23百万円へ、14.6％増加した。企業の投資再開を背景に、商品販売事業の受注が前進したと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「商品販売の受注実績は、コロナ禍からの脱却に伴う消費意欲の回復や企業の投資再開等を受けて順調に推移し、42億45百万円と前年同期を上回る結果となりました。」
商品販売の受注実績は前年同期の37億27百万円から42億45百万円へ、13.9％増加した。消費意欲の回復や企業の投資再開を背景に、商品販売事業の受注が前進したと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「商品販売の受注実績は、コロナ禍からの脱却に伴う消費意欲の回復や企業の投資再開等を受けて順調に推移し、20億66百万円と前年同期を上回る結果となりました。」
商品販売の受注実績は前年同期の16億64百万円から20億66百万円へ、24.2％増加した。コロナ禍からの脱却、消費意欲の回復、企業の投資再開を背景とする商品販売事業の測定可能な前進が記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「商品販売の受注実績も、年度後半から主要機種における納期問題が段階的に解消してきており、80億４百万円と前年同期を上回る結果となりました。」
主要機種の納期問題が段階的に解消し、商品販売の受注実績は前年同期比6.0％増の80億4百万円となった。 - FY2023-Q3商品販売の受注が前年同期並みを確保有価証券報告書
「商品販売の受注実績は、一部納期遅れの影響が継続するなか、一部機種におけるサプライチェーンの混乱が落ち着きをみせ、前年同期と同水準の58億68百万円を確保いたしました。」
一部機種ではサプライチェーンの混乱が落ち着きをみせる一方、一部納期遅れは継続している。商品販売の受注実績は前年同期比1.9％増の58億68百万円となった。 - FY2023-Q2前年同期並みに回復有価証券報告書
「商品販売の受注実績は、半導体不足等による納期遅れの影響が継続する中、前年同期と同水準の37億27百万円を確保いたしました。」
商品販売の受注実績は前年同期比0.4％減の37億27百万円となり、前四半期の前年同期比10.1％増から前年同期並みへ推移した。半導体不足等による納期遅れの影響は継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、商品販売の受注実績は、半導体不足による納期遅れ等の影響が継続し、16億64百万円となり前年同期を下回る結果となりました。」
半導体不足による納期遅れ等の影響が継続し、商品販売の受注・売上実績は前年同期の18億41百万円から16億64百万円へ9.6％減少した。商品販売事業の減収が実績として表れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移しましたが、重電品の大型案件減少等の影響により、商品売上高は90億16百万円（対前年度比2.6％減）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品は堅調とする一方、重電品の大型案件減少等により商品売上高は前年度比6.0％減の75億49百万円となった。商品販売事業の減収が通期で確認されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「商品販売 5,951 26.5 5,759 26.4 △192 △3.2」
商品販売の完成実績は前年同期の5,951百万円から5,759百万円へ、192百万円、3.2％減少した。前四半期の微増から減収に転じている。 - FY2022-Q2商品販売が微増有価証券報告書
「商品販売 3,735 24.2 3,744 27.4 8 0.2」
商品販売の完成実績は前年同期の3,735百万円から3,744百万円へ8百万円、0.2％増加した。増収は継続したが、増加幅は小さい。 - FY2022-Q1商品販売が増収有価証券報告書
「商品販売 1,673 22.4 1,841 30.7 168 10.1」
商品販売の完成実績は前年同期の1,673百万円から1,841百万円へ、168百万円、10.1％増加した。前年度から続いていた減収傾向から、当第1四半期は増収に転じている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移しましたが、重電品の大型案件減少等の影響により、商品売上高は90億16百万円（対前年度比2.6％減）となりました。」
主力品が堅調である一方、重電品の大型案件減少等により商品売上高は前年度比10.9％減の80億31百万円となり、減収傾向が通期で継続した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「商品販売 6,739 23.6 5,951 26.5 △788 △11.7」
商品販売の受注・完成実績は5,951百万円となり、前年同期の6,739百万円から788百万円、11.7％減少した。前年度および前四半期までの増収傾向から減収が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移しましたが、重電品の大型案件減少等の影響により、商品売上高は37億35百万円（対前年同期比16.4％減）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品は堅調だった一方、重電品の大型案件減少等により商品売上高は前年同期比16.4％減となった。前四半期までの増収傾向から減収が継続・拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、新型コロナウイルス感染拡大による市況低迷及び営業活動における制約の影響により、商品売上高は16億73百万円（対前年同期比23.0％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による市況低迷と営業活動の制約により、商品売上高は前年同期比23.0％減となった。前年度までの増収傾向から減収に転じている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移しましたが、重電品の大型案件減少等の影響により、商品売上高は90億16百万円（対前年度比2.6％減）となりました。」
主力品は堅調だった一方、重電品の大型案件減少等により商品売上高は前年度比2.6％減となり、前年度の増収から減収に転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移しましたが、重電品の大型案件減少等の影響により、商品売上高は67億39百万円（対前年同期比1.3％減）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品は堅調に推移した一方、重電品の大型案件減少等により商品売上高は前年同期比1.3％減となった。前年度および当年度上期までの増収傾向から減収に転じている。 - FY2020-Q2商品販売の増収幅が縮小有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移し、商品売上高は44億67百万円（対前年同期比0.3％増）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品は堅調に推移し商品売上高は増収となったが、前年同期の7.9％増から0.3％増へ増収幅が縮小している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移し、商品売上高は21億72百万円（対前年同期比6.0％増）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品が堅調に推移し、商品売上高は前年同期比6.0％増となった。商品販売の増収傾向を継続して記載している。 - FY2019商品売上高の増収継続有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移するとともに、重電品の大型案件売上高計上により、商品売上高は92億60百万円（対前年度比8.4％増）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品の堅調推移と重電品の大型案件売上高計上により、商品売上高の増収が通期でも継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の機器品及び冷熱住設品が堅調に推移するとともに、重電品の大型案件売上高計上により、商品売上高は68億30百万円（対前年同期比8.2％増）となりました。」
主力の機器品・冷熱住設品が堅調に推移し、重電品の大型案件売上高計上も寄与した結果、商品売上高の増収が継続している。 - FY2019-Q2商品販売が増収継続有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の冷熱住設品が堅調に推移するとともに、重電品の大型案件売上高計上により、商品売上高は44億55百万円（対前年同期比7.9％増）となりました。」
主力の冷熱住設品の堅調推移に加え、重電品の大型案件売上高計上が寄与し、商品売上高は前年同期比7.9％増となった。 - FY2019-Q1商品販売が増収有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の冷熱住設品が堅調に推移するとともに、重電品の大型案件売上高計上により、商品売上高は20億50百万円（対前年同期比12.0％増）となりました。」
主力の冷熱住設品が堅調に推移し、重電品の大型案件売上高計上も寄与した結果、商品売上高は前年同期比12.0％増となった。前年度の減収記載から、当四半期は増収に転じている。 - FY2018主力は堅調だが商品販売全体は減収有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の冷熱住設品が住宅関連物件で堅調に推移しましたが、重電品の案件減少の影響により、商品売上高は85億45百万円（対前年度比2.2％減）となりました。」
主力の冷熱住設品は堅調だった一方、重電品の案件減少により商品販売事業全体の商品売上高は前年同期比2.2％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の冷熱住設品・機器品は好調な設備投資に支えられ、堅調に推移した結果、商品売上高は概ね前年同期並みの63億11百万円（対前年同期比1.2％増）となりました。」
主力の冷熱住設品・機器品について、好調な設備投資を背景に商品売上高が前年同期比1.2％増となり、概ね前年同期並みで堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「商品販売事業では、主力の冷熱住設品・機器品は好調な設備投資に支えられ、堅調に推移した結果、商品売上高は41億30百万円（対前年同期比5.2％増）となりました。」
主力の冷熱住設品・機器品について、好調な設備投資を背景に商品売上高が前年同期比5.2％増となった事実を記載している。