日本リーテック（1938）・施策前進
施工体制の強化と施工能力の向上
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-05-18。
5記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
施工戦力改革による施工体制強化5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-18前進役員の異動
「また、現行の社会インフラ本部を進化させるべく、「道路インフラ本部」と「ビルエンジニアリング本部」に戦略的再構築を行うことで、顧客ニーズへの解像度を高めるとともに、リソースの最適運用による専門性と機動力の両立を実現してまいります。」
事業部門の再編により、顧客ニーズへの対応、リソースの最適運用、専門性と機動力の両立を進める施策を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「② 施工基盤強化投資 作業環境の整備、協力会社との関係強化 等」
中期経営計画2027で、作業環境整備や協力会社との関係強化を施工基盤強化投資として明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の施工体制は2023年４月１日より、社会インフラ本部においては、交通信号機工事受注エリア拡大などを進めるため、道路設備支店・交通システム支店・新エネルギーソリューション支社を廃止し東日本道路インフラ支店・西日本道路インフラ支店を新設した。電力システム本部においては、今後増大するエネルギー関連工事の受注拡大に向け、施工力の強化を図るため、首都圏電力支社・東北地区電力支社・西地区電力支社を廃止し、東日本電力支店・西日本電力支店を新設した。」
2023年4月1日付で道路インフラ・電力関連の組織を再編し、交通信号機工事の受注エリア拡大、エネルギー関連工事の受注拡大、施工力強化を具体化した。 - FY2019グループ会社・協力会社強化による施工体制強化へ具体化有価証券報告書
「グループ会社・協力会社強化など施工体制の強化、ロボットおよびAI技術活用による省力化、組織改革など社内の効率化に取り組み、収益力の向上を目指す。」
施工体制の強化について、グループ会社・協力会社の強化を具体的な手段として新たに明記している。 - FY2018初出有価証券報告書
「施工体制の強化と施工能力の向上を図り、増大する工事量や変化する顧客ニーズに的確に応える」
中期経営計画の戦略課題として、増大する工事量や変化する顧客ニーズに対応するため、施工体制と施工能力を強化する施策を初めて独立したテーマとして記載している。