多様な人材の採用・育成とワークスタイル改革
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度においては、2025年度より取り組んできた人財育成体系の抜本的な刷新、次世代経営層を育成するサクセッションプランの構築、新たな人事制度を実行に移し、組織の活性化と持続的な成長基盤の強化を図ってまいります。」
人財ポリシーを「成長を実感するキャリア形成支援」「心理的安全性とオープンなコミュニケーション」「公正な評価と処遇」の3本柱として再構築し、キャリアデザイン研修、サクセッションプラン、新人事制度を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では、採用チャネルを拡大し、グローバル採用やキャリアチェンジ（未経験者）採用など、多様な経験や価値観をもつ人財の採用を積極的に推し進めている。」
多様な人材施策を、グローバル採用、未経験者採用、キャリア自律、多能化、キャリアパス、金融教育等へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「フレックスタイム制やテレワーク勤務など、働く時間及び場所の柔軟化を図るための勤務制度をはじめ、退職した社員が再び働けるキャリア・リターン制度、ICT技術を積極的に活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）による業務効率化、幅広い年齢層や地域を対象とした福利厚生制度の導入など、従業員のワークライフバランスの推進、エンゲージメントの向上を実現するための取組みを多面的に展開している。」
働き方改革の制度を具体化するとともに、管理職女性割合1.1％、男性労働者の育児休業取得率40.0％などの実績を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「優秀な人材を確保するため、採用の強化、ダイバーシティへの取り組み、社員の待遇改善等、当社グループの社員であることに誇りを持てる仕組みを構築して、将来を見据えた人材育成に取り組む。」
採用強化、ダイバーシティ、待遇改善、研修体制、働き方改革を含む人材施策を新中期経営計画でも継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「優秀な人材を確保するため、採用の強化、ダイバーシティへの取り組み、社員の待遇改善等、新しいステージに立った当社グループの社員であることに誇りを持てる仕組みを構築して、将来を見据えた人材育成に取り組む。」
働き方改革、教育・研修、採用強化、ダイバーシティ、待遇改善を含む人材施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは合併から10年の節目を経過した今年度、「安全」「ガバナンス」「人材育成」を主要な戦略課題とする、新たな中期経営計画「Challenging RIETEC 2021」をスタートさせ、グループの持続的成長に努めた。」
人材育成を新たな中期経営計画の主要な戦略課題として引き続き位置付けている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは合併から10年の節目を経過した今年度、「安全」「ガバナンス」「人材育成」を主要な戦略課題とする、新たな中期経営計画「Challenging RIETEC 2021」をスタートさせ、グループの持続的成長に努めた。」
人材育成を新たな中期経営計画の主要な戦略課題として位置付けている。 - FY2019人材施策を新計画の採用・多様性・待遇改善へ拡張有価証券報告書
「当社グループの企業力の源泉は、社員一人ひとりの技術力の集積であり、継続的に成長していくためには、社員一人ひとりが成長し続けていかなければならない。人を育て、人を大切にする「人間企業NR」として、引き続き働き方改革を進めるとともに、新研修センターを中心とした教育・研修体制の充実を図り、規律ある優秀な技術者の育成に努める。優秀な人材を確保するため、採用の強化、ダイバーシティへの取り組み、社員の待遇改善など、新しいステージに立った当社グループの社員であることに誇りを持てる仕組みを構築して、将来を見据えた人材育成に取り組む。」
従来の多様な人材の採用・育成、ワークスタイル改革に加え、採用強化、ダイバーシティ、待遇改善を含む「人間企業NR」としての施策に拡張している。 - FY2019-Q3担い手確保・長時間労働是正・生産性向上の必要性を明確化有価証券報告書
「建設業界においては、公共設備投資がオリンピック関連投資や補正予算により、高めの水準を維持していることに加え、民間設備投資についても人手不足が続く中、企業の省力化投資ニーズの高まりを受けて堅調に推移したが、建設業の担い手確保は喫緊の課題となっており、魅力ある業界への進化に向けて長時間労働の是正や生産性の向上への取組みが必要不可欠となった。」
人材確保の課題を、長時間労働の是正と生産性向上への具体的な取組みと結び付け、喫緊かつ必要不可欠な課題として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「就労人口減少や技能労働者不足の深刻化、生産性の向上、働き方改革への取組みなど、多くの課題を抱えながらの事業運営となっている。」
従来の人材確保・育成とワークスタイル改革に関するテーマを、生産性向上や働き方改革への取組みを含む継続課題として記載している。 - FY2019-Q1生産性改善と女性・外国人技術者の受入れを具体化有価証券報告書
「労働力の確保を中心とする供給面に苦慮しており、労働生産性の改善、女性や外国人技術者の受入れなど、これまでと異なる取組みが不可欠となった。」
従来の採用・育成、ワークスタイル改革に加え、労働生産性の改善と女性・外国人技術者の受入れを、労働力確保に向けた具体的な取組みとして示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「多様な人材を積極的に採用するとともに、一人ひとりの社員が持つ可能性を最大限に引き出す。社員の技術力と人間力をバランスよく高めることにより、自ら考え行動出来る人材集団を作り上げる。未来のＮＲを担う志の高い人材を作り上げるための拠点を整備する。多様な人材が働きやすく胸を張って仕事に取り組めるように、「ワークスタイル改革」に積極的に取組む。」
多様な人材の採用・育成、人材育成拠点の整備、ワークスタイル改革を一体の施策として引き続き掲げている。 - FY2018-Q2働き方改革を建設ICT活用・生産性向上の課題として具体化有価証券報告書
「しかしながら、労働時間短縮や生産性向上に向けた働き方改革が、世の中の大きな動きとなっている中、建設業では就業者不足と高年齢化が年々進んでおり、建設ＩＣＴの活用を含めた改革が喫緊の課題となっている。」
従来の人材採用・育成やワークスタイル改革に関するテーマが、建設ICTの活用、労働時間短縮、生産性向上を含む建設業界の喫緊の課題として具体的に示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「多様な人材を積極的に採用するとともに、一人ひとりの社員が持つ可能性を最大限に引き出す。社員の技術力と人間力をバランスよく高めることにより、自ら考え行動出来る人材集団を作り上げる。未来のＮＲを担う志の高い人材を作り上げるための拠点を整備する。多様な人材が働きやすく胸を張って仕事に取り組めるように、「ワークスタイル改革」に積極的に取組む。」
採用、技術力・人間力の育成、人材育成拠点の整備、働きやすさとワークスタイル改革を一体の人材施策として掲げている。