独自技術の展開と新技術開発
FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「モルタル吹付けプラントの自動化を実現させた「Automatic-Shot R」に、短繊維、種子、肥料、接合剤といった植生基材吹付工用の自動計量・投入システムの機能を付与しました。本システムは、既に建設現場への試験導入を開始しており、更なる省人・省力化の実現に向けた改善・改良を進めております。 地盤改良分野における当社の主力工法の一つであるRASコラム工法の競争力強化を目的として、改良型減速機を使用した施工効率向上に関する各種確認試験を実施した結果、十分な実用性を有していることが確認されました。」
Automatic-Shot Rの植生基材対応機能を開発し、建設現場への試験導入を開始した。RASコラム工法では改良型減速機の実用性を確認し、施工マニュアル整備を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「特殊土木分野における高度な技術力とノウハウを活かし、新技術の開発や難易度の高い工事への対応力を強化するとともに、国内外市場における存在感のさらなる向上を図ります。」
特殊土木の技術力を基盤に、新技術開発、高難度工事への対応力強化、国内外市場でのプレゼンス向上を図る方向性を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「異常気象や地震による自然災害の発生時には、斜面崩落に起因する二次災害の懸念から、作業員が施工箇所へ立ち入れない状況が想定されます。このような現場において、遠隔操作による吹付作業を可能とする「吊り下げ式リモートノズルシステム」を開発しました。試験ヤードでの実証試験を経て、建設現場への試験導入を開始しており、今後も更なる改善・改良を進めていく予定です。」
遠隔吹付を可能にするシステムを開発し、実証試験を経て建設現場への試験導入を開始した。また、自動注入制御システムやACSへのデータ自動転送機能の追加も進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や、気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
技術開発の対象としてICT、補修・補強、気候変動由来の災害防止技術を掲げ、開発・普及による総合力強化を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「モルタル吹付けの自動化を目的とした「Automatic-Shot R」に、クラウド保守用システムの機能を付与しました。この結果、全国で稼働するAutomatic-Shot Rの運転状況がリアルタイムで確認でき、動作のログや骨材、セメント、水などの計量データもクラウドに自動で蓄積可能となりました。また、遠隔でトラブル対応やプログラム更新が可能となったため、機械職員の負担軽減が図られています。」
Automatic-Shot Rのクラウド化、ACSシステムによる吐出量の自動最適化、鋼製部材孔開け図示システムなど、ICT・自動化・遠隔管理に関する具体的な開発成果を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や、気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
技術開発の対象としてICT、補修・補強、気候変動由来の災害防止技術を掲げ、開発・普及による総合力強化を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や、気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
技術開発の対象として、ICT、補修・補強、気候変動由来の災害防止技術を掲げ、開発・普及による総合力強化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
ICT、補修・補強、気候変動由来の災害防止技術を含む技術開発と普及による総合力強化の方針を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や、気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
ICT、補修・補強、気候変動由来の災害防止技術を含む技術開発と普及による総合力強化の方針を再掲している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「ICT技術の一層の活用により生産性と品質の向上を目指すとともに、補修・補強分野の強化や、気候変動由来の災害防止に貢献する技術のさらなる開発と普及を図ることで総合力の強化に努めてまいります。」
技術開発の対象が、ICT法面・ICT地盤改良や省人化技術に加え、補修・補強分野および気候変動由来の災害防止技術の開発・普及へ広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発方針を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この帳票ソフトで作成した成果品は、ICT地盤改良工(深層混合処理工)におけるICT活用工事(施工者希望Ⅱ型)として各地で承認されており、既に、8件の現場実績を積んでいます。今後は、RASコラム工法との併用により、一層の受注機会の拡大に努めていきます。」
ICT地盤改良工向け帳票ソフトが各地で承認され、8件の現場実績を積んだ。RASコラム工法との併用による受注機会拡大も示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発の方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発の方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「国土交通省が2019年4月から運用開始した浅層・中層混合処理におけるＩＣＴ地盤改良工の基準に対し、各基準に準じた施工管理装置および帳票システムの開発を行いました。これにより、当分野におけるＩＣＴ活用工事のイニシアチブを得る事に成功しています。」
ICT地盤改良工の基準に対応する施工管理装置・帳票システムを開発し、同分野でICT活用工事のイニシアチブを得たと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む技術開発の方針を継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
ICT法面・ICT地盤改良のトップランナーという位置づけに加え、省人化技術、外部連携、開発スピードを明示し、技術開発の範囲を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発による次世代市場対応と新市場創出を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発による次世代市場対応と新市場創出を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発による次世代市場対応と新市場創出を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発による次世代市場対応と新市場創出を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上を目的とする機械開発、革新的な研究開発による次世代市場対応と新市場創出を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上を目的とした機械開発、新たな市場創出に向けた研究開発を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「衛星測位情報による高精度機械誘導と施工管理情報を組み合わせた統合システムの「GNSSステアリングシステム」を開発しました。」
ICT・i-Construction対応としてGNSSステアリングシステムを開発し、複数工法への適用範囲拡大や複数台統括管理用ビューアの開発に進んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界で急速に普及が進むＩＣＴの活用など、新技術への取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICT活用などの新技術への取り組みと、基礎的分野の研究・開発体制整備を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界で急速に普及が進むICTの活用など、新技術へに取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICT活用などの新技術への取り組みと、基礎的分野の研究開発体制整備を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「保有する独自技術の積極的展開と、新技術開発の推進により、事業量の確保に努めます。」
保有技術の外部展開と新技術の開発を、事業量確保の具体的な手段として掲げている。