ICT活用と研究開発体制整備による技術開発力強化
FY2016に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更はないとしており、ICT・新技術開発や研究開発体制強化の方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や、自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度向上を通じた技術開発力強化の方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や、自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度向上を通じた技術開発力強化の方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や、自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度向上を通じた技術開発力強化の方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度向上を通じた技術開発力強化の方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や、自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度向上を通じた技術開発力強化の方針を再掲している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「DXのさらなる推進による業務システムの再構築や、自然環境保全技術の開発を行うとともに、共創の強化と速度を高めた開発の促進を行いサステナブルな成長を担う技術開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化の対象が、ICT法面・ICT地盤改良や省人化技術から、DXによる業務システム再構築、自然環境保全技術、共創、開発速度、サステナブルな成長を担う技術開発へ広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化について、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化について、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化について、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「この帳票ソフトで作成した成果品は、ICT地盤改良工(深層混合処理工)におけるICT活用工事(施工者希望Ⅱ型)として各地で承認されており、既に、8件の現場実績を積んでいます。」
ICT地盤改良分野で、国土交通省仕様書に対応する帳票ソフトを開発し、8件の現場実績を積んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化について、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化について、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を再掲している。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＩＣＴ法面工(法枠工)推進の一環として、実際の現場において、出来高計測や施工管理に適用可能な高精度3次元測量データを得るための「ＵＡＶによる写真測量」を実施しました。測量の結果、従来の測量業務と同程度の精度で、約5割の人員削減が可能なことを確認しました。」
ICT法面工に向けたUAV写真測量を実施し、従来と同程度の精度を保ちながら約5割の人員削減が可能と確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化の目標を、ICT法面・ICT地盤改良、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化によって進める内容を再掲している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「ICT法面、ICT地盤改良のトップランナーを目指した技術の開発および技術者・技能者の減少に対応するための省人化技術の開発を行うとともに、外部連携を含めた体制強化によるスピード感を持った開発の推進に努めてまいります。」
技術開発力強化の目標を、ICT法面・ICT地盤改良のトップランナー、省人化技術、外部連携を含む開発体制強化へ拡張している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発、施工能率向上のための機械開発、革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
ICTを含む新技術開発に加え、施工能率向上のための機械開発や革新的な研究開発を通じて、次世代市場への対応と新市場創出を目指す内容を継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「建設業界の変化と次世代市場へ対応するとともに、新たな市場創出を目指しＩＣＴの活用を含めた新技術開発の取り組み強化及び施工能率の向上を目的とした機械開発など革新的なアプローチによる研究開発を推進してまいります。」
従来のICT活用・研究開発体制整備から、新たな市場創出、施工能率向上のための機械開発、革新的アプローチへ目標の範囲を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界で急速に普及が進むＩＣＴの活用など、新技術への取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICT活用などの新技術への取り組み強化と、基礎的分野の研究・開発体制整備を技術開発力強化の手段として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界で急速に普及が進むICTの活用など、新技術へに取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICT活用などの新技術への取り組み強化と、基礎的分野の研究開発体制整備を技術開発力強化の手段として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「建設業界で急速に普及が進むＩＣＴの活用など、新技術への取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICT活用など新技術への取り組み強化と、基礎分野の研究開発体制整備を引き続き技術開発力強化の課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑤ 技術開発力の強化 建設業界で急速に普及が進むＩＣＴの活用など、新技術への取組みを強化するとともに、基礎的分野における研究・開発について体制の整備を推進することで、将来に向けた技術開発力の強化を図ってまいります。」
ICTなど新技術への取り組みと基礎分野の研究開発体制整備を、将来の技術開発力強化の手段としている。