共同研究を含む幅広い研究開発活動
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は911百万円であり、主な研究開発事項は以下のとおりであります。 砂地盤における薬液注入工法は、細粒分含有率によって強度にばらつきが生じやすいという課題があるため、剪断効果を期待できる高圧噴射攪拌工法を応用した新たな薬液注入工法「剪断浸透工法」を開発しました。 このため、トラブルの再発防止を目的として過去事例を反映した「安全注意喚起アプリケーション」を開発し、複数の現場で試験的に運用しました。その結果、導入効果が確認されたことから、実装および社内普及の一環として、スマートフォンによる閲覧機能の追加・調整作業を進めております。」
研究開発費は911百万円となった。新薬液注入工法「剪断浸透工法」の開発、安全注意喚起アプリの複数現場での試験運用と導入効果確認など、複数分野で具体的な進展を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は872百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
研究開発費は前年度の710百万円から872百万円へ増加した。法面、地盤改良、遠隔施工、クラウド管理、自動制御など複数分野で具体的な開発を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は４億３百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費403百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発は、市場動向、事業領域の拡大並びに各事業分野の問題点の解決等に対応するため幅広く取り組んでおり、異業種・同業種・大学および国土交通省・(公財）鉄道総合技術研究所等の研究機関との共同開発も積極的に行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は710百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
研究開発費は710百万円となった。法面、地盤改良、補修の各分野で、クラウド保守、自動施工、品質・CO2削減、遠隔確認、計測時間短縮などの具体的な研究開発を進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億６千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は261百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億２千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は128百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億２千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は420百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億３千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は131百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億７千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は376百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は201百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計期間の研究開発費は106百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発は、市場動向、事業領域の拡大並びに各事業分野の問題点の解決等に対応するため幅広く取り組んでおり、異業種・同業種・大学および国土交通省・(公財）鉄道総合技術研究所等の研究機関との共同開発も積極的に行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は622百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
共同開発を含む幅広い研究開発を継続し、研究開発費622百万円を計上した。スターディフレーム、全自動吹付機、ICT地盤改良、インフラ老朽化対策など具体的な開発を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億２千９百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は429百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億３千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は233百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度の研究開発費は639百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
研究開発費は639百万円となり、法面・地盤改良・土壌汚染対策・ICT活用工事の各分野で工法開発、試験施工の完了、適用範囲拡大、約5割の人員削減確認など具体的な成果・進展を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億４千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は446百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「「i-Construction大賞 優秀賞」を国土交通省から受賞するなどの評価を得ております。」
研究開発費は604百万円となり、3D－ViMaシステムとGNSSステアリングシステムを適用した現場で国土交通省のi-Construction大賞優秀賞を受賞したほか、ドローン資材運搬、リモートスカイドリル、自動調査機など複数の開発を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億１千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は411百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億３千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は231百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億２千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は122百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億９千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は397百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億１千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費は216百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億２千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は124百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究開発は、市場動向、事業領域の拡大並びに各事業分野の問題点の解決等に対応するため幅広く取り組んでおり、異業種・同業種・大学および国土交通省・(公財）鉄道総合技術研究所等の研究機関との共同開発も積極的に行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は473百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
研究開発費は473百万円となり、遠隔操作式吹付けシステム、スターディフレーム工法、GNSSステアリングシステム、ジェットグラウト施工管理システム等、複数分野で具体的な開発成果・進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５千７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費は257百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は145百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は145百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は７千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は71百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発は、市場動向、事業領域の拡大並びに各事業分野の問題点の解決等に対応するため幅広く取り組んでおり、異業種・同業種・大学および国土交通省・(公財）鉄道総合技術研究所等の研究機関との共同開発も積極的に行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費は238百万円であり、主な研究開発事項は次のとおりであります。」
研究開発費238百万円を計上し、企業・大学・国土交通省・研究機関との共同開発を進めている。