社会に役立つ価値を創造する研究開発
FY2016に初出。26回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに94社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5,718百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費5,718百万円を開示した。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「今回の共同研究で、2017年に開発された変換技術によるメタノール変換率（14％）を大きく上回る変換率89％を達成いたしました。」
研究開発費108億16百万円を計上し、バイオガス中のメタンからバイオメタノールを合成する技術で変換率89％を達成した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5,092百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費5,092百万円を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,613百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費2,613百万円を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、社会に役立つ価値の創造を目指し、官公庁、国内外の大学、異業種企業とも密接に連携を図りながら、基礎・応用研究から新技術・新商品開発、これらの新技術の建築物や街づくりへの活用・検証まで多岐にわたる研究開発活動を行っています。なお、当連結会計年度の研究開発費は10,427百万円となっております。」
年間研究開発費は10,427百万円となり、住宅、環境、ロボット、ドローン、XR等の技術開発と建築・まちづくりへの実装を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7,720百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,720百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5,069百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費5,069百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,425百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費2,425百万円を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、現場監督の業務効率向上を図るため、戸建住宅の全工事現場でWebカメラを導入いたしました。これまでに戸建住宅約3,400棟の工事現場において試験運用し、現場監督の業務効率が約15％向上し、長時間労働の抑制につながることを確認いたしました。」
研究開発・技術活用の成果として、Webカメラとスマートコントロールセンターによる遠隔現場管理を約3,400棟で試験運用し、業務効率約15％向上を確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7,036百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費7,036百万円と、活動状況に重要な変更がないことを開示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は4,965百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はございません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費4,965百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,477百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費2,477百万円と、活動状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、社会に役立つ価値の創造を目指し、官公庁、国内外の大学、異業種企業とも密接に連携を図りながら、基礎・応用研究から新技術・新商品開発、これらの新技術の建築物や街づくりへの活用・検証まで多岐にわたる研究開発活動を行っています。なお、当連結会計年度の研究開発費は10,128百万円となっています。」
研究開発を新技術・新商品開発から建築物・街づくりへの活用検証まで広げ、年間研究開発費10,128百万円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7,475百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7,475百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は4,932百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を4,932百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,467百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を2,467百万円と開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6,999百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6,999百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は4,606百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を4,606百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社と株式会社フジタは、日鉄住金鋼板株式会社と共同で、新型の金属サンドイッチ外壁パネルを開発し、施工の省力化を可能にする外部無足場工法「（仮称）ノスキャップ工法」を実用化しました。」
研究開発の成果として、新型外壁パネルと外部無足場工法を共同開発・実用化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6,404百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費6,404百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は4,208百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を4,208百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,066百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第1四半期累計期間の研究開発費を2,066百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6,243百万円となりました。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を6,243百万円と開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は4,194百万円となりました。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費を4,194百万円と開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は2,134百万円となりました。」
研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費を2,134百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「官公庁、大学、異業種企業とも密接に連携を図りながら、基礎・応用研究から新技術・新商品開発まで多岐にわたる研究開発活動を行っています。なお、当連結会計年度の研究開発費は7,998百万円、研究開発スタッフは当連結会計年度末現在で377名となっています。」
外部機関との連携、基礎研究から商品開発までの幅広い研究開発体制を説明している。