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巴コーポレーション(1921)・リスク再定義

円高・株安・新興国経済減速による先行き不透明感

FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち34回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。

36記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2017-Q2 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
海外経済・金融市場の不確実性による需要変動432社が書いているテーマ・逆風443社・追い風0社

巴コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。170社中129社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの443件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07再定義決算

    「しかしながら、中東情勢の影響、金融資本市場の変動による影響など、今後のわが国の経済に与える影響に十分注意する必要があります。」

    外部環境リスクとして、中東情勢と金融資本市場の変動が引き続き示された。
  2. FY2026再定義有価証券報告書

    「国際情勢は、中東情勢や米国の通商政策の影響などが、資源の供給悪化や価格高騰を引き起こしており、それらを通じた世界的なインフレ、景気悪化等、様々な要素によって世界の不確実性が高まっている。」

    外部環境リスクが、中東情勢・米国通商政策から資源供給悪化、価格高騰、世界的インフレ、景気悪化へと因果関係を伴って具体化された。
  3. 2026-05-14再掲決算

    「しかしながら、中東情勢の影響、物価上昇の継続や米国の通商政策の影響など、今後のわが国の経済に与える影響に十分注意する必要があります。」

    中東情勢、物価上昇、米国の通商政策を外部環境上の注意要因として引き続き記載している。
  4. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「先行きについては、雇用情勢や所得環境の改善とともに緩やかな回復が続くことが期待されるが、物価上昇の継続や、今後の米国の通商政策の影響など、わが国の経済に与える影響に十分注意する必要がある。」

    外部環境リスクの具体例が、従来の欧米高金利・中国不動産市場・中東情勢等から、物価上昇の継続と米国の通商政策の影響へ更新された。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「国際情勢は、地政学的環境の悪化が資源の供給悪化や価格高騰を引き起こしており、それらを通じた世界的なインフレ、景気悪化等、様々な要素によって世界の不確実性が高まっている。一方、国内情勢は、設備投資や雇用情勢の改善等、緩やかな回復基調で推移しているが、建設諸資材高騰、人手不足の影響により、今後については見通しが不透明な状況となっている。」

    従来の海外景気・金融市場等への警戒に加え、地政学的環境の悪化、資源供給悪化、世界的インフレ、国内の建設資材高騰・人手不足が不確実性の要因として示された。
  6. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「先行きについては、企業収益の改善とともに引き続き回復が続くことが期待されるが、欧米における高い金利水準の継続や中国における不動産市場の停滞、中東地域をめぐる情勢など、わが国の経済に与える影響に十分注意する必要がある。」

    外部環境リスクの具体例が、欧米の高金利、中国の不動産市場停滞、中東情勢へと更新された。
  7. FY2024-Q3再定義有価証券報告書

    「先行きについては、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果もあって、緩やかな回復が続くことが期待される。ただし、世界情勢が不安定な中、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっている。円安進行や原材料価格の高騰などによる物価上昇の影響、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。」

    外部環境リスクの具体例が、世界的な金融引締め、中国経済の先行き、円安・原材料価格高騰による物価上昇、金融資本市場の変動へ広がっている。
  8. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「先行きについては、各種政策の効果もあり、引き続き緩やかな回復が続くと期待されている。ただし、海外経済の下振れがリスクとなっており、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。」

    先行きのリスク要因が、世界的な金融引き締めから海外経済の下振れ、物価上昇、金融資本市場の変動へと具体化された。
  9. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「ただし、世界的な金融引き締めに伴う影響や、物価上昇等による下振れリスクに留意する必要がある。」

    先行きのリスク要因が、世界的な金融引き締めと物価上昇による下振れリスクとして示されている。
  10. FY2023再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるわが国経済は、個人消費や設備投資を中心に緩やかに持ち直している。しかしながら、物価上昇等により景気が下振れする可能性や、物価上昇を抑制するための世界的な金融引締めに伴う影響がわが国の景気を下押しするリスクとなっている。また、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。」

    従来の感染症・ウクライナ情勢等を中心とした不透明感から、物価上昇、世界的な金融引締め、供給制約、金融資本市場の変動による下押しリスクへ具体的な要因が移っている。
  11. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「一方、世界的な金融引締め等が続く中で、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある。」

    先行きのリスク要因が、世界的な金融引締めによる海外景気の下振れ、物価上昇、供給制約、金融資本市場の変動として記載されている。
  12. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「一方、世界的な金融引締めが続く中での世界経済の減速リスクや、国内企業物価並びに消費者物価の上昇、供給面での制約、急激な為替変動等の金融資本市場の影響に十分注意する必要がある。」

    先行き不透明要因が、世界的な金融引締め、世界経済の減速、国内物価上昇、供給制約、急激な為替変動へと具体化された。
  13. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「先行きについては、経済社会活動の正常化が進む中で、各種政策の効果もあり、景気が持ち直していくことが期待されるが、ウクライナ情勢等による不透明感が見られるほか、中国における経済活動の抑制の影響などが懸念される中で、原材料価格の上昇や供給面での制約に加え、為替変動等による下振れリスクに十分注意する必要がある。」

    従来のウクライナ情勢、原材料価格上昇、供給制約への警戒に加え、中国における経済活動の抑制と為替変動が下振れ要因として示された。
  14. FY2022再定義有価証券報告書

    「しかしながら、ウクライナ情勢等による不透明感や原材料価格の上昇、供給面での制約等による下振れリスクなどの懸念が高まる状況となった。」

    従来の新型コロナウイルス感染症や金融市場への警戒に加え、ウクライナ情勢、原材料価格上昇、供給制約による下振れリスクが明示された。
  15. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が徐々に緩和される中で、個人消費に持ち直しの動きが見られた。先行きについては、経済社会活動が正常化に向かう中で、各種政策の効果や海外経済の改善もあり、持ち直しの動きが続くことが期待されるが、供給面での制約や原材料価格の動向による下振れリスク、変異株をはじめ感染症による影響に十分注意する必要がある。」

    感染症による厳しい状況は徐々に緩和したとする一方、従来の感染症・金融市場等への警戒から、供給制約、原材料価格、変異株による下振れリスクへ具体的な留意要因が変化している。
  16. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「先行きについては、新型コロナウイルス感染症拡大の防止策を講じ、ワクチン接種を促進するなかで、各種政策の効果もあり、持ち直しの動きが続くことが期待されるが、感染症の動向やサプライチェーンを通じた下振れリスクの高まりが内外経済に与える影響に十分注意する必要がある。」

    新型コロナウイルス感染症と金融市場等への従来の警戒に加え、サプライチェーンを通じた下振れリスクの高まりが新たな具体的要因として示された。
  17. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、持ち直しの動きが見られるものの、新型コロナウイルス感染症の影響により、個人消費の一部が弱い動きとなっており、依然として厳しい状況となっている。先行きについては、新型コロナウイルス感染症拡大の防止策を講じ、ワクチン接種を促進するなかで、各種政策の効果もあり、持ち直しの動きが続くことが期待されるが、感染症の動向が内外経済に与える影響に十分注意する必要がある。」

    感染症による厳しい経済状況への警戒を継続しつつ、ワクチン接種の促進や政策効果による持ち直しへの期待を加えている。
  18. FY2021再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大により、インバウンドの減少や国内消費も広く抑制されるなど、経済・社会活動が停滞していたが、感染拡大の防止策を講じつつ、社会経済活動のレベルを引き上げていくなかで、各種政策の効果もあり、設備投資に持ち直しの動きが見られ、緩やかな回復基調で推移した。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の再拡大により、個人消費が弱含んでいることなど、依然として厳しい状況が続いている。」

    感染症拡大後の経済停滞と政策による設備投資の持ち直しを併記しつつ、感染症再拡大による個人消費の弱含みを引き続き先行きの不確実要因としている。
  19. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「先行きについては、新型コロナウイルス感染症拡大の防止策を講じるなかで、各種政策の効果もあり、持ち直しに向かうことが期待されるが、新型コロナウイルス感染症の再拡大により再び緊急事態宣言が発出されたこともあり、内外経済をさらに下振れさせるリスクに十分注意する必要がある。」

    感染症の再拡大と再度の緊急事態宣言が、内外経済を下振れさせるリスクとして新たに明示され、先行き不透明感の具体的な要因が更新された。
  20. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「一方で、国内外の新型コロナウイルス感染症の動向や金融資本市場の変動等の影響を注視する必要がある状況となっている。」

    先行き不透明感の要因が、新型コロナウイルス感染症の動向と金融資本市場の変動として継続している。
  21. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により、極めて厳しい状況にあるが、緊急事態宣言の解除に伴い個人消費に持ち直しの動きもあり、下げ止まり傾向が見られる状況となっている。また、今後も各種政策の効果もあり、持ち直しに向かうことが期待される。一方で、国内外の新型コロナウイルス感染症の動向や米中貿易摩擦等の海外経済の動向、金融資本市場の変動等の影響に引き続き留意する必要がある状況となっている。」

    新型コロナウイルス感染症による経済の厳しさと下げ止まりの兆しを併記しつつ、感染症の動向、米中貿易摩擦、海外経済、金融資本市場を引き続き留意すべき要因としている。
  22. FY2020再定義有価証券報告書

    「今後のわが国経済の見通しについては、新型コロナウイルス感染症が内外経済をさらに下振れさせるリスクに十分注意する必要があると思われる。」

    従来の米中貿易摩擦、中国経済、英国EU離脱等に加え、新型コロナウイルス感染症による内外経済の下振れリスクが明示された。
  23. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「一方で、国内企業の業況判断の悪化や通商問題の動向が世界経済に与える影響に一層注意するとともに、中国経済の先行き、英国のEU離脱等の海外経済の動向と政策に関する不確実性、中東情勢の変化による原油価格の上昇や金融資本市場の変動の影響に引き続き留意が必要な状況にある。」

    外部環境の不透明要因として、国内企業の業況判断悪化、中国経済、英国のEU離脱、中東情勢による原油価格上昇が具体的に示されている。
  24. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「一方で、国内企業の業況判断の悪化や、通商問題の動向が世界経済に与える影響に一層注意するとともに、中国経済の先行き、海外経済の動向と政策に関する不確実性、原油価格の上昇や金融資本市場の変動の影響に引き続き留意が必要な状況にある。」

    先行き不透明感は継続し、今回の要因として国内企業の業況判断悪化、原油価格上昇、中国経済の先行きが加わっている。
  25. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「一方で、通商問題の動向が世界経済に与える影響に一層注意するとともに、中国経済の先行き、海外経済の動向と政策に関する不確実性、金融資本市場の変動の影響などには引き続き留意が必要な状況にある。」

    先行き不透明感は継続し、通商問題への注意が強調されたほか、中国経済の先行き、海外経済の政策・動向が具体的な留意要因として示されている。
  26. FY2019再定義有価証券報告書

    「今後のわが国経済の見通しについては、各種政策による国内の需要の高まりを背景に緩やかな回復基調が持続するものと考えられるが、米国の通商問題の動向が世界経済に与える影響や金融資本市場の変動の影響には留意が必要と思われる。」

    先行き不透明感の要因が、従来の通商問題一般から米国の通商問題と金融資本市場の変動へ具体化されている。
  27. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「一方で、金融資本市場の変動と通商問題の動向を背景とする海外経済の不確実性がわが国経済に与える影響には、十分留意する必要があると思われる。」

    先行き不透明感の具体的要因が、金融資本市場の変動および通商問題を背景とする海外経済の不確実性として記載されている。
  28. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「一方で、海外経済の政策に関する不確実性、通商問題の動向や金融資本市場の変動が世界経済に与える影響や、国内で相次ぐ自然災害が経済に与える影響には十分に留意する必要があると思われる。」

    先行き不透明感の要因として、海外経済政策、通商問題、金融資本市場の変動に加え、国内で相次ぐ自然災害の経済影響が記載されている。
  29. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「一方で、海外経済の不確実性や通商問題の動向、金融資本市場の変動などには引き続き留意が必要な状況にある。」

    先行き不透明感の要因が、海外経済の不確実性、通商問題、金融資本市場の変動として記載されている。
  30. FY2018再定義有価証券報告書

    「今後のわが国経済の見通しについては、国内外の需要の高まりを背景に緩やかな回復基調が持続するものと考えられるが、新興国経済の減速、欧州や米国の今後の政策や金融資本市場の状況には留意する必要があると思われる。」

    先行き不透明感の要因が、新興国経済の減速、欧米の政策および金融資本市場の状況として年次報告書でも示されている。
  31. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「一方で、アジア新興国等の経済の先行き不安や海外経済の政策に関する不確実性の影響、金融資本市場の変動の影響等には留意が必要な状況で推移した。」

    先行き不透明感は継続し、今回の具体的要因はアジア新興国経済の先行き不安、海外経済政策の不確実性、金融資本市場の変動として記載されている。
  32. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「一方で、テロが多発しているヨーロッパや東アジアの地政学的リスクの影響、米国の政策金利引上げを含めた今後の政治及び経済の動向等から、海外経済の不確実性や金融資本市場の変動に留意が必要な状況で推移した。」

    先行き不透明感の要因が、テロ、東アジアの地政学的リスク、米国の政策金利引上げ、政治・経済動向および金融資本市場の変動として記載されている。
  33. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「一方で、国内における政治不信による現政権の支持率低下や東アジアの地政学的リスク、欧州の政治情勢の流動化や米国政権の政策運営の懸念などから景気の先行きは不透明な状況にある。」

    先行き不透明感は継続しているが、今回の具体的要因は国内政治、東アジアの地政学、欧州政治、米国政権の政策運営へと変化している。
  34. FY2017-Q3再定義有価証券報告書

    「一方で、英国のEU離脱問題や米国の大統領選挙結果を背景とした為替と株式相場の変動など、先行きは不透明な状況が続いている。」

    先行き不透明感は継続し、今回の具体的要因として英国のEU離脱問題に加え、米国大統領選挙結果を背景とした為替・株式相場の変動が記載されている。
  35. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「新興国経済の減速、英国のEU離脱問題等により先行き不透明な状況がみられるものの、緩やかな回復基調が続いた。」

    先行き不透明感という共通軸は継続したが、今回の具体例は円高・株安ではなく、新興国経済の減速と英国のEU離脱問題として記載されている。
  36. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「政府の経済政策を背景に緩やかな回復基調にあるものの、円高や株安の進行、新興国経済の減速の影響などにより、企業業績と個人消費に足踏み状態が見られ、先行き不透明な状況となった。」

    当四半期の経済環境における外部リスクとして記載されている。
一緒に動いた変遷

「受注高・売上高の前年同期比減少」は、この変遷が動いた36回のうち31回、同じ書類で同じ向きに動きました。

312723222121★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注高・売上高の前年同期比減少31回
  3. 2社会インフラ需要・東京五輪準備を背景とする受注環境回復への期待27回
  4. 3現金及び現金同等物の前年同期末・前期末比減少23回
  5. 4短期借入金の増加と長期借入金の減少22回
  6. 5未成工事支出金・現金及び預金の増加による総資産増加21回
  7. 6短期借入金の実行・未成工事受入金の増加による負債増加21回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
巴コーポレーションの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
円高・株安・新興国経済減速による先行き不透明感|巴コーポレーション(1921)の変遷 | Komori