巴コーポレーション（1921）・リスク悪化
固定資産の減損リスク
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025。直近の記載はFY2026。
7記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性72社が書いているテーマ・逆風71社・追い風0社
巴コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。44社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、鉄構建設事業の塗装工場について221,156千円、関西地区の賃貸等不動産について11,459千円の減損損失を計上している。」
前期の賃貸等不動産275,818千円に続き、塗装工場と別の賃貸等不動産で合計232,615千円の減損損失が発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「固定資産に係る重要な減損損失 「鉄構建設事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上している。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては221,156千円である。」
固定資産減損リスクについて、塗装工場の建設仮勘定221,156千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「上記の賃貸等不動産について、固定資産から販売用不動産に振替えるにあたり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上している。」
固定資産の減損リスクについて、賃貸等不動産の販売用不動産への振替に伴い275,818千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては、慎重に検討しているが、事業計画や経営環境等の諸前提の変化により、追加の減損処理又は新たな減損処理が必要となる可能性がある。」
事業計画や経営環境等の前提変化に伴う固定資産減損リスクが継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては、慎重に検討しているが、事業計画や経営環境等の諸前提の変化により、追加の減損処理又は新たな減損処理が必要となる可能性がある。」
事業計画や経営環境等の前提変化により、固定資産について追加または新たな減損処理が必要となる可能性が重要な見積りリスクとして明示された。