採算改善・生産性向上と鉄構エンジニアリング拡大
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-11-05。
巴コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-11-05前進業績予想の修正
「利益につきましては、主に鉄構建設事業の採算改善等に伴い、前回予想に比べ営業利益は 700 百万円、経常利益は 800 百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は 500 百万円上廻る見込みであります。」
鉄構建設事業の採算改善が、中間期の営業利益・経常利益・中間純利益の上方修正に結び付く見込みとして示された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「建設業を取り巻く環境は、建設諸資材の高騰や人手不足等、厳しくかつ不透明な状況にあるが、「技術立社」「ニッチ志向」「付加価値を付け、収益重視」を企業方針とする当社としては、根幹である「高付加価値、高営業利益率」を守りつつ、グループ一体となり、さらなる企業価値の向上を目指していく所存である。」
従来の採算改善・コストダウンに加え、「ニッチ志向」「付加価値」「高営業利益率」を守ることと、グループ一体運営による企業価値向上が重点として示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「鉄構建設市場動向については、民間工事の受注が増加しており、業界全体として昨年度よりも高い水準で推移している。公共工事も底堅く推移しているものの、依然として原材料価格が高騰しており、先行き不透明な状況が続いている。こうした中、当社グループは取り巻く環境の変化に影響されず利益を確保するため、コストダウン推進を図り、採算回復力の向上に引き続き努める。」
採算改善・生産性向上の施策が、コストダウン推進と採算回復力の向上に重点化されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「前例踏襲主義からの脱却を図り、業務の効率化、工数削減によるコスト削減や調達力強化による変動費削減を進め、中期経営計画を達成することにより次代の企業価値向上に繋げていく。」
従来の採算改善・生産性向上に加え、前例踏襲からの脱却、工数削減、調達力強化による変動費削減という具体的な施策が明示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、受注環境の変化を見据えた営業活動を展開し、適正規模の受注確保と利益増大による財務基盤と業務執行体制の強化を図る。」
受注環境を見据えた営業活動、適正規模の受注、利益増大による財務基盤・業務執行体制の強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、受注環境の変化を見据えた営業活動を展開し、適正規模の受注確保と利益増大による財務基盤と業務執行体制の強化を図る。」
受注環境を見据えた営業、採算改善、生産性向上、独自技術開発、鉄構エンジニアリング拡大等の施策が継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループとしては、このような情勢に対処するため、さらなる採算改善努力と生産性向上を推進し、「技術立社」の旗印の下、引き続き独自技術開発の推進と鉄構エンジニアリングの拡大を行い、中期経営計画『TOMOE NEXT5』の達成と次期中期経営計画を見据えた事業基盤を整備し、企業収益の向上を目指してまいる所存である。」
採算改善、生産性向上、独自技術開発、鉄構エンジニアリング拡大という施策に、中期経営計画『TOMOE NEXT5』の達成と次期計画を見据えた事業基盤整備が加わった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループとしては、このような情勢に対処するため、さらなる採算改善努力や生産性向上を図り、引き続き「技術立社」を掲げ、独自技術開発の推進や鉄構エンジニアリングの拡大を行い、部門間連携強化による顧客信頼度を確保し、企業収益の向上を目指していく所存である。」
採算改善、生産性向上、独自技術開発、鉄構エンジニアリング拡大、部門間連携を収益向上の手段として挙げている。