新築とのシナジーによるリフォーム受注拡大
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025前進有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、断熱性能の向上をはじめとする環境配慮型リフォームの受注を促進したことに加え、「住友林業の家」のオーナー様向けの需要の掘り起こしに注力したことから、業績は堅調に推移しました。」
環境配慮型リフォームと既存オーナー向け提案を進め、リフォーム事業は堅調に推移した。 - FY2022前進有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、「住友林業の家」のオーナー様向けの需要の掘り起こしに注力し、業績は堅調に推移しました。」
既存オーナー向けの需要掘り起こしを継続し、リフォーム事業は堅調に推移した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「受注及び着工棟数の減少により戸建注文住宅事業及びリフォーム事業の業績が伸び悩み、売上高、経常利益ともに前年同期を下回りました。」
リフォーム事業を含む住宅・建築事業について、受注・着工棟数の減少により業績が伸び悩み、同事業の経常利益は前年同期比71.6％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「主にリフォーム事業及び不動産仲介事業の業績が伸び悩み、売上高、経常利益ともに前年同期を下回りました。住宅・建築事業の売上高は959億81百万円（前年同期比2.3％減）、経常損失は６億48百万円（前年同期 経常利益４億30百万円）となりました。」
リフォーム事業及び不動産仲介事業の伸び悩みにより、住宅・建築事業は前年同期の経常利益から経常損失へ転じた。前期の消費税増税反動減に続き、業績の停滞が当四半期にも示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、当社グループオリジナルの耐震・制震工法等に基づく高い技術力を活かした耐震リフォームの受注拡大に注力しましたが、消費税増税の反動減の影響等により、業績は伸び悩みました。」
耐震リフォームの受注拡大を進めたものの、消費税増税の反動減等により、前期の堅調推移から業績伸び悩みへ変化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、インテリアコーディネーターや設計担当者を増員するなど営業力の強化に努めたほか、独自の耐震・制震工法等に基づく高い技術力を活かした耐震リフォームや旧家再生リフォームの受注拡大に注力しました。その結果、業績は堅調に推移しました。」
人員増強、耐震・制震工法、旧家再生リフォームを組み合わせ、ストック事業の受注拡大策を具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、オリジナルの耐震・制震工法等の高い技術力を活かした耐震リフォームの受注拡大に努めたほか、「住友林業の家」に長年お住まいになられているオーナー様向けの巡回・点検サービスの提供に伴う需要の掘り起こし等に注力しました。その結果、業績は堅調に推移しました。」
耐震リフォームに加え、既存オーナー向け巡回・点検サービスを通じた需要掘り起こしを具体化し、リフォーム事業は堅調に推移した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「戸建注文住宅事業では、期初受注残が減少したこともあり、完成引渡棟数が前年同期を下回った一方、リフォーム事業については売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。」
リフォーム事業では、売上高・経常利益がともに前年同期を上回り、既存住宅・ストック事業の業績面での前進を示した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「リフォーム事業では当社注文住宅のOB顧客を中心とした販売が好調で売上高、経常利益ともに前年同期を上回りました。」
従来から掲げるストック・リフォーム事業について、注文住宅のOB顧客を中心とした販売が好調となり、売上高・経常利益が前年同期を上回った。 - FY2017再定義有価証券報告書
「戸建注文住宅事業で培った技術力を基盤に当社施工物件及び一般物件のリフォーム等を行う「ストック事業」の拡大を進めていきます。」
新築事業とのシナジーによるリフォーム受注拡大という従来の説明に加え、リフォーム等を含むストック事業全体を将来の主力事業候補として位置づけた。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「リフォーム事業におきましては、当社OB顧客へのリフォーム提案のほか、耐震・制震ダブル工法をはじめオリジナル技術により差別化を図りながら、旧家や一般市場でのリフォーム受注に注力しました。」
新築事業とのシナジーを軸とした従来の表現から、OB顧客、旧家、一般市場への提案と独自技術による差別化を組み合わせる形へ、施策の説明範囲が広がった。 - FY2016初出有価証券報告書
「新築及びリフォームの合同相談会の実施等、戸建注文住宅事業とのシナジー効果を追求することによって、さらなる受注拡大を図ってまいります。」
新築事業との合同相談会など、既存の住宅事業との連携を手段としている。