海上土木をコアとした復興・インフラ整備
FY2016に初出。29回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「なお、当社個別の受注高については、防衛関連を含む港湾工事等の新規受注・設計変更を獲得したことなどにより97,453百万円（前年同期比21.6％増）となりました。」
海上土木を中心とするインフラ整備について、防衛関連を含む港湾工事等の新規受注・設計変更を獲得し、個別受注高が前年同期比21.6％増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。当連結会計年度の売上高は、大型港湾工事を中心に手持工事が順調に進捗し、156,001百万円（前連結会計年度比10.6％増）となりました。」
港湾・海上土木を中心とするインフラ整備を継続し、大型港湾工事の進捗により売上高が増加した。 - 2026-05-13前進決算
「土木分野で従来の強みを生かしながら、注力地域を明確にした上で建築分野を着実に拡大」
海外事業の拡大方針を、注力地域の明確化と建築分野の拡大という具体的な方向に整理している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。当中間連結会計期間の売上高は、前期から繰り越した手持工事が順調に推移し、69,275百万円（前年同期比6.1％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は、売上高の増加に伴う利益の増加に加え、複数の大型港湾工事の利益率が改善したこと等により7,572百万円（前年同期比26.8％増）となりました。なお、当社個別の受注高については、官公庁の受注が港湾工事を中心に順調に推移したことに加え、カーボンニュートラル関係港湾工事を主体に民間受注が好調であったことにより、80,116百万円（前年同期比20.0％増）となりました。」
海上土木を中心とするインフラ整備を継続し、手持工事の進捗、大型港湾工事の利益率改善、カーボンニュートラル関係港湾工事を含む受注増が示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とした港湾・鉄道・道路等のインフラ整備方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内土木事業・各事業の重点施策（抜粋）・防衛、米軍の事業量拡大・国土強靭化への取り組みや老朽化した港湾インフラの維持・更新」
従来の港湾・鉄道・道路等のインフラ整備に加え、防衛・米軍関連の事業量拡大、国土強靱化、老朽港湾インフラの維持・更新を重点施策として明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾・鉄道・道路などのインフラ整備への継続方針が再掲されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾・鉄道・道路などのインフラ整備への継続方針が再掲されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社個別の受注につきましては、海上土木分野だけでなく、各高速道路会社をターゲットに道路工事の受注拡大にも注力した結果、109,824百万円と前連結会計年度に引き続き1,000億円を超える高水準を維持しております。」
海上土木に加え、高速道路会社を対象とする道路工事の受注拡大を継続し、個別受注高が1,000億円超の高水準を維持した。 - FY2022-Q3国内土木受注の減少継続有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。新型コロナウイルスによる大きな影響はみられず、施工は順調に推移し、当第３四半期連結累計期間の売上高は、79,662百万円（前年同四半期比18.0％増）となりました。また、売上高の増加に伴い、セグメント利益（営業利益）は5,942百万円（前年同四半期比8.3％増）となりました。なお、当社個別の受注高については、海上土木分野だけでなく、各高速道路会社の道路工事をはじめとする陸上土木分野の受注拡大に注力したものの、81,094百万円（前年同四半期比15.4％減）となりました。」
海上土木を中心とするインフラ整備と施工は継続し、売上高・セグメント利益は増加した一方、陸上土木分野を含む個別受注高は前年同四半期比15.4％減少した。 - FY2022-Q2国内土木受注の減少有価証券報告書
「なお、当社個別の受注高については、海上土木分野だけでなく、各高速道路会社の道路工事をはじめとする陸上土木分野の受注拡大に注力したものの、61,371百万円（前年同四半期比6.5％減）となりました。」
道路工事をはじめとする陸上土木分野の受注拡大に注力したものの、当第2四半期累計の個別受注高は前年同四半期比6.5％減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社個別の受注につきましては、海上土木分野だけでなく、各高速道路会社をターゲットに道路工事の受注拡大にも注力した結果、38,847百万円増加し、127,816百万円となりました。」
海上土木に加えて各高速道路会社を明示的な対象とする道路工事の受注拡大が進み、個別受注高は前期比38,847百万円増の127,816百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、当社個別の受注高については、海上土木分野だけでなく、各高速道路会社をターゲットに道路工事の受注拡大に注力した結果、65,643百万円（前年同四半期比38.2%増）となりました。」
海上土木中心のインフラ整備に加え、各高速道路会社を明示的な対象として道路工事の受注拡大に注力し、受注高が前年同四半期比38.2％増となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾・鉄道・道路などのインフラ及び社会資本整備への取り組みを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾・鉄道・発電所などのインフラ整備への取り組みを再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾、鉄道、発電所などのインフラ・社会資本整備への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする港湾、鉄道、発電所などのインフラ整備への取り組みを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする鉄道・発電所などのインフラ及び社会資本整備への継続的な取り組みが再掲されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする鉄道・発電所などのインフラ及び社会資本整備への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とするインフラ・社会資本整備への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする鉄道・発電所などのインフラ及び社会資本整備への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心に、鉄道・発電所などのインフラ及び社会資本整備へ継続的に取り組む方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、鉄道・発電所などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心に、鉄道・発電所などのインフラ及び社会資本整備へ継続的に取り組む方針が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、被災地の復興・インフラ整備等、社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とした復興・インフラ整備への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、被災地の復興・インフラ整備等、社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする社会資本整備と被災地復興への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、被災地の復興・インフラ整備等、社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
海上土木を中心とする社会資本整備と被災地復興への継続的な取り組みを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海上土木分野をコア事業とし、社会資本の整備に注力しております。また被災地の復興・インフラ整備に継続的に取り組んでおります。」
国内土木の中核分野を海上土木と位置づけ、震災復興・インフラ整備を継続課題としている。