新技術研究開発センターの活用と技術差別化
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は738百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、中間期の研究開発費738百万円が開示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、社会ニーズを踏まえた４つのマテリアリティ（重要課題）を定めて、これに基づいてテーマ選定し、研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,641百万円であります。」
4つのマテリアリティに基づく研究開発を継続し、研究開発費は1,641百万円となった。 - 2026-03-16引き上げ経営計画
「連結従業員数2,８００名（2025年度比約30％増）を目指す」
従業員数について、前中期経営計画の2030年度2,210名以上という目標から、2035年度2,800名、2028年度2,450名という新たな計画値へ引き上げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は729百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、中間期の研究開発費729百万円が開示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は1,414百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」
4つのマテリアリティに基づく研究開発を継続し、研究開発費が1,414百万円となった。減揺タンク、COS-NAVI、落水者救援支援、SBDS等の具体的成果も開示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は 545百万円 であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、中間期の研究開発費545百万円が開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、４つのマテリアリティ（重要課題）を掲げて、研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,209百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」
4つのマテリアリティに基づく研究開発を継続し、年間研究開発費1,209百万円と、軽量足場、ブルーカーボン、浮遊ケーソン、水中ドローン等の具体的成果を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は826百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第3四半期累計の研究開発費826百万円が開示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、４つのマテリアリティ（重要課題）を掲げて、研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,224百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」
研究開発を4つのマテリアリティに基づいて推進し、研究開発費1,224百万円と複数の新規成果を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、現在、i-Construction・環境・防災・リニューアル・海洋資源開発に関わる技術に重点をおいて研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,225百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」
重点研究領域を継続しつつ、当年度の研究開発費が1,225百万円となり、プレキャスト桟橋工法、原位置試験機、防熱耐火パネルなど複数の成果が示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、現在、i-Construction・環境・防災・リニューアル・海洋資源開発に関わる技術に重点をおいて研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,013百万円であります。」
技術研究開発の重点領域を拡張し、研究開発費1,013百万円を計上した。 - FY2016前進有価証券報告書
「当年度に竣工した技術研究開発センターの新鋭設備を最大限に活用し、技術開発並びに保有技術の高度化に取り組む。」
平成28年3月に研究開発センターが完成し、研究段階から商品化・市場浸透までの一貫体制を構築する施設として運用段階に入った。