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東亜建設工業(1885)・施策前進

技術研究開発センターによる一貫した技術開発体制

FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 120252026: 22026
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技術研究開発センターによる一貫した技術開発体制2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は1,641百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発費が1,641百万円となり、排ガス中CO₂除去、フライアッシュ高置換コンクリート、断熱パネル打込み型枠、現場ハザードウォッチャー、FP-BRBなど、複数の具体的成果を示している。
  2. 2026-03-16前進経営計画

    「引き続き異業種共同研究等も進め、必要な技術を開発していく。」

    技術研究開発投資を3年間で50億円とし、海底資源開発、生産性向上、作業船の遠隔操縦・自動運転などの研究開発対象を具体化している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は1,414百万円であります。また、主な研究開発成果は次のとおりであります。」

    研究開発費は1,414百万円となり、減揺タンク工法、AI画像認識を用いた船舶航行監視システム、落水者救援支援システム、SBDS工法など具体的な研究開発成果を示している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は 545百万円 であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費545百万円を記載している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は891百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費891百万円を記載している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は285百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費285百万円を記載している。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「なお、部門間の連携を強化して組織力の最大化を図るために、2023年4月に国内土木及び国内建築部門にそれぞれ営業本部を設置し、また、新たな社会ニーズに迅速に対応すべく、技術研究開発センターに研究開発戦略室を設置することといたしました。」

    技術研究開発センターについて、従来の研究開発拠点としての位置付けに加え、研究開発戦略室を設置する組織体制へ進展している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は826百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費826百万円を記載している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は562百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費562百万円を記載している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は227百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費227百万円を記載している。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費は1,224百万円であります。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする従来の位置付けを維持し、当期の研究開発費は1,224百万円となった。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は850百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期連結累計期間の研究開発費850百万円を記載している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は566百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費566百万円を記載している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は302百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費302百万円を記載している。
  15. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループにおきましては、現在、i-Construction・環境・防災・リニューアル・海洋資源開発に関わる技術に重点をおいて研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は1,225百万円であります。」

    従来の重点研究開発領域を継続し、年間研究開発費1,225百万円を計上している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は912百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費912百万円を記載している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は565百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費565百万円を示している。
  18. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は241百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費241百万円を示している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は720百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費720百万円を計上している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は463百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費463百万円を記載している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は208百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費208百万円を記載している。
  22. FY2019再掲有価証券報告書

    「技術研究開発センターは、研究段階から商品化・市場浸透まで一貫した技術開発体制を構築し、研究開発の効率化・迅速化による技術の差別化を目指す施設であります。」

    技術研究開発センターを一貫した技術開発拠点として活用する位置付けを再確認している。年間研究開発費は1,013百万円である。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は683百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費683百万円を記載している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は426百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費426百万円を記載している。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は187百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費187百万円を記載している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は669百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費669百万円を示している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は427百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期連結累計期間の研究開発費427百万円を記載している。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は185百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費185百万円を記載している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「技術研究開発センターは、研究段階から商品化・市場浸透まで一貫した技術開発体制を構築し、研究開発の効率化・迅速化による技術の差別化を目指す施設であります。」

    新技術研究開発センターを研究から商品化・市場浸透までの一貫した技術開発拠点として位置付けている。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は639百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費639百万円を示している。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は447百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費447百万円を示している。
  32. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は224百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を224百万円と記載している。
  33. FY2016初出有価証券報告書

    「当年度に竣工した技術研究開発センターの新鋭設備を最大限に活用し、技術開発並びに保有技術の高度化に取り組む。」

    平成28年3月に新技術研究開発センターが完成したことと、その活用方針が記載されている。
一緒に動いた変遷

「次代を担う人材の計画的育成」は、この変遷が動いた33回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1次代を担う人材の計画的育成4回
  3. 2政策保有株式の資本コストによる合理性検証4回
  4. 32030年までのCO2排出量25%削減目標4回
  5. 4東南アジアを拠点とする海外事業の緩やかな拡大3回
  6. 5全社横断的なリスク管理体制の充実・強化3回
  7. 6監査等委員会設置会社への移行3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東亜建設工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-16の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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