東亜建設工業（1885）・目標前進
PBR向上に向けたアクションプラン
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
資本コスト・株価を意識した資本効率向上と株主還元105社が書いているテーマ・逆風1社・追い風105社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「株主還元につきましては、2026年３月16日公表の「中期経営計画〈2026 - 2028〉」にてお知らせのとおり、配当性向を40％以上とし、安定的な配当を確保するとともに、利益向上時により充実した株主還元を行うことを目標として掲げております。併せて、自己株式取得は、今後の事業環境や財務状況を踏まえて、株主還元の一環として機動的に実施いたします。」
PBR向上アクションプランの還元方針が、新中期経営計画における連結配当性向40％以上と機動的な自己株式取得へ組み込まれている。 - 2026-03-16前進経営計画
「更なる企業価値の向上を図り、資本効率の改善を経営の重要なテーマとし、中期的な経営管理項目としてROIC（投下資本利益率）の活用も検討を進める」
PBR向上を中心とした従来の資本コスト・株価意識の対応を、ROE、ROIC、自己資本比率、D/Eレシオなどの財務KPIと資本配分に具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年５月13日公表の「ＰＢＲ向上に向けたアクションプラン2025」にてお知らせのとおり、2024年度および2025年度は配当性向を40％以上とするとともに、2023～2025年度の３ヵ年累計で総還元性向を70％程度とし、安定的な株主還元を一層充実させていくことを目標として掲げております。」
2023年度に策定したPBR向上アクションプランが2025年版へ具体化され、配当性向及び総還元性向の数値目標、自己株式取得による資本効率向上策と結び付けられている。 - FY2023初出有価証券報告書
「さらに、2023年３月31日に株式会社東京証券取引所から要請がありました「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について」に基づき、PBR（株価純資産倍率）を向上させるためのアクションプランを策定いたしました。着実に実行することで、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
資本コストや株価を意識した経営への対応として、PBR向上のアクションプランを新たに策定した。