事業規模の堅持・収益性向上・顧客志向
FY2016に初出。35回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-06再掲決算
「当社グループは、中期経営計画<2026～2028>に基づき、「社会の要請に応える人材と事業の成長」の実現に向けて事業戦略とサステナビリティ戦略の融合を図り、2035年度売上高5,000億円・営業利益300億円の達成に向けて、社会とともに持続的に成長を続けてまいります。」
新中期経営計画と2035年度の長期目標に基づく事業戦略・サステナビリティ戦略の融合を、第1四半期でも継続して掲げている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026年３月に「中期経営計画〈2026 - 2028〉『社会の要請に応える人材と事業の成長』」を策定しました。ありたい姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」を掲げる「長期ビジョン〈TOA2035〉」の実現に向けた事業戦略およびサステナビリティ戦略を推進してまいります。」
従来の2023～2025年度計画から、2026～2028年度の新中期経営計画へ移行した。2028年度売上高3,800億円、営業利益215億円、2035年度売上高5,000億円、営業利益300億円、ROE10％以上継続を目標とし、500億円の投資計画、人材・生産性・DXに重点を置く計画へ再整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（2023～2025年度）に基づき、「部門間の連携強化により組織力の最大化を図る」、「新規事業を含め新たなビジネスモデルに果敢に挑戦」、「幸福度の高い社員による企業価値を持続的に向上させるサイクルの構築」の各事業戦略を推進しております。」
2023～2025年度中期経営計画に基づく部門間連携、新規ビジネスモデル、社員の幸福度を通じた企業価値向上の各戦略を引き続き推進している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン〈TOA2030〉の実現に向け、事業戦略と人材戦略の融合を基本方針とした「中期経営計画（2023～2025年度）」に基づき、各事業部門において下記重点施策を掲げ、事業目標の達成を目指してまいります。」
2023～2025年度中期経営計画と、事業戦略・人材戦略の融合、事業拡大・組織力強化・新規ビジネスへの挑戦を引き続き掲げている。次期は計画の最終年度であり、期中に新たな中期経営計画を策定・公表する予定としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、 当社グループは、中期経営計画（2023～2025年度）に基づき、「部門間の連携強化により組織力の最大化を図る」、「新規事業を含め新たなビジネスモデルに果敢に挑戦」、「幸福度の高い社員による企業価値を持続的に向上させるサイクルの構築」の各事業戦略を推進しております。」
2023～2025年度中期経営計画に基づく部門間連携、新規ビジネスモデル、社員の幸福度を軸とした企業価値向上を引き続き推進している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2020年に策定した10年後のあるべき姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」を掲げた長期ビジョン〈TOA2030〉の実現に向け、事業構造の変革に注力するための期間と位置づけた中期経営計画（2020～2022年度）を完遂させ、本年度より事業戦略と人材戦略の融合を基本方針とした中期経営計画（2023～2025年度）を始動させました。本中期経営計画では、事業拡大を推進する組織作りと人材成長の両立による企業価値を持続的に向上させるサイクルを構築するとともに、部門間の連携強化により組織力の最大化、新規事業を含めた新たなビジネスモデルへ果敢に挑戦してまいります。」
2023～2025年度中期経営計画に基づく事業拡大、組織作り、人材成長、部門間連携および新たなビジネスモデルへの挑戦を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2020年に策定した10年後のあるべき姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」を掲げた長期ビジョン〈TOA2030〉の実現に向け、事業構造の変革に注力するための期間と位置づけた中期経営計画（2020～2022年度）を完遂させ、本年度より事業戦略と人材戦略の融合を基本方針とした中期経営計画（2023～2025年度）を始動させました。本中期経営計画では、事業拡大を推進する組織作りと人材成長の両立による企業価値を持続的に向上させるサイクルを構築するとともに、部門間の連携強化により組織力の最大化、新規事業を含めた新たなビジネスモデルへ果敢に挑戦してまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画を完遂したことを明記し、2023～2025年度計画では事業拡大を支える組織作り、人材成長、部門間連携および新規ビジネスモデルへの挑戦を進める段階に移行している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン〈TOA2030〉の実現に向け、事業戦略と人材戦略の融合を基本方針とした「中期経営計画（2023～2025年度）」の初年度にあたり、各事業部門において下記重点施策を掲げ、事業目標の達成を目指してまいります。」
2020～2022年度の事業構造変革計画から、2023～2025年度の新中期経営計画へ移行し、事業戦略と人材戦略の融合を基本方針としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
事業構造の変革を基本方針とする2020～2022年度の中期経営計画と、継続的な変化・成長を引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
事業構造の変革を基本方針とする2020～2022年度の中期経営計画を引き続き推進する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画と、事業構造の変革を基本方針とする継続的な変化・成長を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは10年後のあるべき姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」長期ビジョン〈TOA2030〉を掲げ、長期ビジョンの実現に向けて、2020～2022年度を事業構造の変革に注力するための期間と位置づけた「中期経営計画（2020～2022年度）」にもとづき、当社の経営理念である「高い技術」と「誠実な施工」により、お客様に納得していただける高い品質のものをお届けすること、生産性・安全性の一層の向上のため、無人化施工等の先端技術を導入すべく積極的な投資を行うことを着実に推進しています。 営業利益は、前連結会計年度に比べ1,159百万円（13.3％）増益の9,874百万円となり、期首計画数値を上回りました。」
2020～2022年度の事業構造変革計画を引き続き推進し、当期の営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも期首計画数値を上回った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、信頼回復に取り組みながら、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画、事業構造の変革、信頼回復および継続的な変化・成長を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、信頼回復に取り組みながら、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画、事業構造の変革、信頼回復および継続的な変化・成長を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、信頼回復に取り組みながら、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画、事業構造の変革、信頼回復および継続的な変化・成長を引き続き掲げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは10年後のあるべき姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、未来を創る」長期ビジョン〈TOA2030〉を掲げ、長期ビジョンの実現に向けて、2020～2022年度を事業構造の変革に注力するための期間と位置づけた「中期経営計画（2020～2022年度）」にもとづき」
2020～2022年度の中期経営計画について、既存事業の高度化、事業領域拡大、経営基盤強化を具体化し、2023年3月期の売上高234,000百万円、営業利益10,200百万円、当期純利益6,500百万円の連結目標を示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画と、事業構造の変革を基本方針とする継続的な変化・成長を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
2020～2022年度の中期経営計画と、事業構造の変革を基本方針とする継続的な変化・成長を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは事業構造の変革を基本方針とする中期経営計画（2020～2022年度）を着実に推進し、継続的な変化と成長を続けてまいります。」
従来の2017～2019年度計画から、2020～2022年度の新中期経営計画へ移行し、「事業構造の変革」を基本方針としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは基本方針に「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を掲げた「中期経営計画（2017～2019年度）」に基づく各施策を遂行し、経営目標を達成することにより、着実に経営基盤を強化してまいります。」
2017～2019年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長および経営基盤強化の方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは基本方針に「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を掲げた「中期経営計画（2017～2019年度）」に基づく各施策を遂行し、経営目標を達成することにより、着実に経営基盤を強化していくこと、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業となることを目指してまいります。」
2017～2019年度の中期経営計画、信頼回復、技術・品質を活かした成長および持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは基本方針に「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を掲げた「中期経営計画（2017～2019年度）」に基づく各施策を遂行し、経営目標を達成することにより、着実に経営基盤を強化していくこと、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業となることを目指してまいります。」
2017～2019年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年度は中期経営計画（2017年度～2019年度）の最終年度にあたり、各事業部門において下記重点施策を掲げ、事業目標の達成を目指しております。」
2017～2019年度の中期経営計画の最終年度として、事業目標の達成と各部門の重点施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画（平成29～31年度）の基本方針に掲げる「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を達成することにより、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画（平成29～31年度）の基本方針に掲げる「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を達成することにより、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは基本方針に「信頼を回復するための『変化』」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの『成長』」を掲げた「中期経営計画（平成29～31年度）」に基づく各施策を遂行し、経営目標を達成することにより、着実に経営基盤を強化していくこと、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業となることを目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画（平成29～31年度）の基本方針に掲げる「信頼を回復するための変化」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの成長」を達成することにより、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画における信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画（平成29～31年度）の基本方針に掲げる「信頼を回復するための変化」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの成長」を達成することにより、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画に基づく信頼回復、技術・品質を活かした成長、経営基盤強化および持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、中期経営計画（平成29～31年度）の基本方針に掲げる「信頼を回復するための変化」、「技術と品質を活かした基盤づくりからの成長」を達成することにより、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
平成29～31年度の中期経営計画における信頼回復、技術・品質を活かした成長、持続的成長企業を目指す方針を再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、信頼を回復するため、「技術と品質でお客様の信頼にお応えする新生東亜建設工業」となることを目指し、中期経営計画(平成29～31年度)を策定いたしました。中期経営計画の最終年度（平成31年度）における事業目標（概要）として、売上高1,840億円、営業利益60億円、経常利益55億円、ＲＯＥ5％を掲げております。」
平成29～31年度の中期経営計画を策定し、信頼回復を前提に、売上高・利益・ROEの最終年度目標と各部門施策を具体化した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、着実に経営基盤を強化し、顧客と社会からの期待と信頼に応える持続的成長企業を目指してまいります。」
経営基盤の強化、顧客・社会からの信頼、持続的成長を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは基本方針に「事業規模の堅持」「収益性の向上」「顧客志向を高める」を掲げた「中期経営計画」（2013年度～2015年度）に基づき、各施策を遂行し経営基盤の強化を図ってまいりました。」
2013年度から2015年度の中期経営計画として掲げられた基本方針。